経済・政治・国際

2024年6月18日 (火)

中東発のドル覇権変動?

大きなニュースが入って来た。世界情勢に影響しかねないのに、9日経ってもなぜか日本の大手メディアは未だ報道していないのが不気味だ。

以下、ナスダックの記事より翻訳:

米国とサウジのペトロダラー協定が50年で終了
米国とサウジアラビアの間で結ばれていた50年来のペトロダラー協定が期限切れを迎えた。「ペトロダラー」とは、世界市場での原油取引に使われる通貨としての米ドルの役割を指す。この取り決めのルーツは1970年代、米国が金本位制から離脱した直後に米国とサウジアラビアが結んだ取引にある。グローバル金融の歴史において、ペトロダラー協定ほど米国経済に恩恵をもたらした協定はほとんどない。
ペトロダラー協定は、1973年の石油危機の後に正式に結ばれたもので、サウジアラビアが輸出する石油の価格を米ドルのみで決め、余剰の石油収入を米国債で運用することを定めた。その見返りとして、米国はサウジアラビアに軍事支援と保護を提供した。米国は安定した石油供給源と国債市場を手に入れ、サウジアラビアは経済と安全保障を確保したのである。

基軸通貨としての地位
石油が米ドル建てであることだけでも、石油と金融の範疇を超えた意義がある。原油を米ドル(DXY)で販売することを義務づけることで、この協定は世界の基軸通貨としてのドルの地位を高めた。その結果、米国経済に大きな影響を与えた。石油を購入するための世界的なドル需要が通貨高を維持し、アメリカの消費者にとって輸入品が相対的に安くなった。さらに、外国資本が米国債に流入し、低金利と堅調な債券市場を支えている。

ベストセラー作家で投資マネジャーのデビッド・ライトは、近著『正気の焚き火』(2023年12月刊)の中で、ドルの強さがアメリカの高い生活水準を支える重要な要因だと主張している。ライトは、アメリカの人々が「これほど高い生活水準」を享受しているのは、ドルが強いからだと断言する。そしてライトは、この強さの一因はわが国の経済に対する信頼であり、"米ドルがなければエネルギーが買えないからだ "と説明する。


世界金融秩序を崩壊させる可能性
しかし、ペトロダラーの優位性は、これまでで最も大きな挑戦に直面しているかもしれない。米国とサウジアラビアの協定が2024年6月9日に失効したのだ。この期限切れは、世界の金融秩序を崩壊させる可能性があり、広範囲に影響を及ぼす。
石油市場におけるパワー・ダイナミクスの変化が、この展開の決定的な要因である。自然エネルギーや天然ガスといった代替エネルギーの台頭により、世界の石油への依存度は低下している。さらに、ブラジルやカナダといった新たな産油国の台頭が、中東の伝統的な優位性に挑戦している。

米ドルの将来
ペトロドルの失効は米ドル安、ひいては米国の金融市場安につながる可能性がある。石油の価格がドル以外の通貨で決められるようになれば、世界的なドル需要の低下につながる可能性がある。その結果、インフレ率が上昇し、金利が上昇し、米国の債券市場が弱くなる可能性がある。


◆ペトロダラー終焉とサウジの安全保障
国王に代わり多極派の皇太子が実権を握ったサウジが、50年間続いた原油のドル決済システム(ペトロダラー協定)を辞めた。
そして、既に多極派の中国が主導する中央銀行デジタル通貨連合に参加した(ロイター)という。色んな通貨で自国の原油取引を決済出来すようにするらしい。サウジはロシアとも仲良しなので、ルーブルでもいけちゃうかもしれない・・・
(日本円でも決済できるようになるといいんだけど・・・それで円安も少しはマシになれば・・・)

ペトロダラー協定の終焉は、後世から見ると「サウジの対米自立」とも言える出来事になるのか。
実は「原油のドル決済が終わるかもしれない」とか、「ドルが弱って金・資源本位制になっていく」という噂は数年前から一部の陰謀脳クラスタの間で囁かれてはいた。やがてサウジが協定終焉に先んじて元で原油の決済が出来るようにした時、噂の信ぴょう性は増した。
このブログでもおなじみの「多極派(ドル覇権を衰退させグローバルサウスの成長と世界の多極化を望む人々)」達は以前からOPEC各国に浸透していた。その件は過去記事でも触れたことがある。サウジは多極派に参加することで米抜きで安全保障を手にした結果、米に守ってもらう条件で続けてきたペトロダラー制を続ける必要がなくなったのだろう。
即ち、イランやイスラエルはもはやサウジを脅かさない。サウジ同様かの国々も多極派になったからだ(そもBRICS構想は多極派の発案)。

今までは主に水面下で動いてきた多極派がとうとう大っぴらに米(ドル)の覇権との対決へと動き出した感じだ。これで米国は経済だけでなく軍事的にも運気が低下するだろう。米国のみならず、中国~中東の龍脈、及びそれと雛形照応している日本国内の地域の様子にも注視したい(中央構造線と重なる部分が多い)。今回の件、恐らくイランの運気にも影響するような出来事だと思う。かの産油国も強い龍脈を持つ国だ。


◆協定終了前日から起きたサイバー攻撃(占星術視点)
ペトロダラー協定が終わったのが9日だが、その前日からKADOKAWAにサイバー攻撃が発生したのは偶然か否か。
KADOKAWAはテンセントから出資を受けている。テンセントは習近平の対立派閥である江沢民派(上海閥)の資金源になる企業だ。
件のサイバー攻撃の目的が「テンセントに損をさせ、なおかつ『同じ目に遭いたくなければテンセントと取引するな』という暗黙の脅し」なのか、「予めサイバー攻撃で暴落させた企業を買収すること」なのかは定かではないが、大事件が立て続けに起きる時は占星術的な惑星の配置が影響していることも多い。
そこで協定終了とサイバー攻撃の起きた6月8~9日の星を見てみると、原油や隠蔽・謀略(陰謀)も司る海王星が死や極限状態、極限的変動も意味する冥王星と吉角だった。
更に冥王星は物事の拡大・拡散も意味する木星とも吉角だし、木星は海王星とも吉角。このような配置を「小三角」という。

星を解釈すればまず思い浮かぶのは「原油分野の運気が極限的変動」・・・しかもこの変動、木星の「拡大・拡散」の力で世界各地に影響が広がりそうだが、海王星の「隠蔽」が聞いてその事実が密かに伏せられがちなのかもしれない(日本でもまだ大手が報道してない)
さらに、ITやテロ(突発事態・不意打ち)も司る天王星が隠蔽の海王星とゆるい吉角だ。KADOKAWAに仕掛けられたサイバーテロ攻撃の原因や犯人が見つかりにくい(隠蔽工作しやすい)運気とも言える。やはり攻撃の影響は大きく広がる(最悪、ウイルス感染拡大)だろうが、協定の件同様、多くの事が伏せられる(報道されない)印象も・・・
あと、サイバー攻撃の実行犯は自分の実力を過大評価させる事に長けている気配もある。実力の隠蔽とハッタリが上手いようだ。

人々が自らの「考える力」を封じず十分に活用するには、迅速で十分な情報開示も必要なだけに、詳細不明な現状はもどかしい・・・
今もしかするとかなり歴史的な岐路を我々は進んでいて、かなり大きな展開になっていくかもしれないけれど、時代の激流が起きるかもしれないけれど、「考える力」だけは封じないで欲しい。

2024年6月 2日 (日)

某所より拾い物

某所の書き込みから興味深いインタビュー記事を発見。政府に政策提言をする米の有力シンクタンク「ヘリテージ財団」が米と共にウクライナ紛争を誘発する工作をしており、この財団はトランプを応援しているとも読み取れる内容だ。
以下抜粋。

ニューヨークタイムズ:ヘリテージ財団による「トランプ主義の制度化」計画の内幕の日本語訳

(財団の)ロバーツ会長は連邦政府職員について、「人々は職を失うだろう。それでも、彼らの生活が豊かになることを願っている」。
2021年にヘリテージ財団を引き継いで以来、ケビン・D・ロバーツはレーガン政権時代に脚光を浴び、保守的な政策や思想のインキュベーターとして長い間注目されてきたこの機関に足跡を残してきた。ロバーツ氏は就任当時、政策界以外ではあまり知られていなかったが、ウクライナ戦争への資金提供反対を主張し、シンクタンクをそのタカ派的なルーツから遠ざけた。現在、彼は2024年の選挙とその先を見据えている。
ロバーツは、今日のヘリテージの役割は「トランプ主義の制度化」だと私に語った。これには、ロバーツが保守勢力に不利な制度から共和党の次期大統領を解放するために、行政府の権力を統合し、連邦政府機関を解体し、政府職員を採用・審査する計画をまとめた政権移行の青写真であるプロジェクト2025の指導も含まれる。
ロバーツが私に語ったところによれば、トランプ大統領の就任1年目の教訓は、「トランプ政権は、最高の意図をもってしても、単にスタートが遅かっただけだ」ということだ。ヘリテージとプロジェクト2025の盟友たちは、これを繰り返してはならないと信じている。

記者の質問:
ヘリテージ財団は、かつては強さによる平和というレーガンのドクトリンの拠り所であった。あなたの下でヘリテージは最近のウクライナ支援策に声高に反対してきた。その資金がどのように使われ、その資金が政権の国内優先事項にどのような影響を及ぼしているのかについて、透明性が欠如しているとしてバイデン政権を批判している。その軸足について、あなたの考えを説明してもらえますか?

会長
ええ、もちろんです。しかし、レーガンの「力による平和」という原則に関連して、あなたがおっしゃったような例について、私の認識から始めるのが役に立つかもしれません。私たちは、ウクライナ支援パッケージのまとめ方、議会での議論のされ方、分析のされ方、透明性のなさ、戦略のなさは、「力による平和」の原則に反していると考えています。だから、ヘリテージはもはや力による平和を信じていない、と喧伝されているが、そんなことはない。しかし、外交政策における自制とまではいかなくても、より懐疑的な方向に保守主義運動がシフトしているというご質問の部分を否定するつもりはありません。
というのも、アメリカ国民、特に保守派が言っているのは、保守派に限ったことではないが、なぜ私たちは国内問題よりも他の場所を優先するのかということだからです。
国内には解決すべき問題が山積しており、その解決には多大な費用がかかるという話は聞く。しかし、民主的なヨーロッパの玄関口にある主権国家をロシアが侵略したのだ。ロシアの侵略を阻止することは、アメリカの国益にかなうと思いませんか?
国民のお金に責任を持ち、最終的な目的が何であるかを明確にし、軍事援助だけに焦点を絞った方法でそうするのであれば、そうです。そして率直に言って、民主党政権でも共和党政権でも、アメリカはこの紛争を引き起こす役割を担っていました。現在、プーチンとロシアは非難に値する。私はそのことを明確にしてきた。とはいえ、ウクライナのNATO加盟について私たちが妨害工作を行ったことが、今回の事態を招いた多くの要因のひとつです。
そう、(ウクライナは)民主的なヨーロッパの入り口に立っているのだ。私たちはウクライナに勝利してほしい。しかし、ドイツ人、特にフランス人が隣国をもっと支援してくれれば、本当に助かる。

上の記事に出てくる「プロジェクト2025」が何なのか気になり検索してみた結果、トランプ復活が前提、米共和党の知られざる計画という報道記事を見つけた。そこにこんな説明があった。

「隠れた政府(ディープステート)」──。連邦政府の中に秘密のネットワークが存在し、実際に国を動かしているのは政権ではなくネットワークだとする陰謀論は、いまだに右派を中心に信奉者が数多く存在する。
プロジェクト2025が目指す重要な目的の一つは、米国の行政府を大幅に縮小して解体し、このディープステートの根源を断ち切ること。
そして、大統領の権限を強めることだ。

拙記事「パンデミックにまつわる奇妙な話」で「◆トランプ達は知っていた?」の章に書いた通り、個人的にコロナ禍・ワクチン禍の様子を見ると、トランプ達は何か怪しいと感じている(かといってバイデン候補の方がマシかどうかは不明)。
多極派のトランプを応援し、ウクライナ戦争にも関与していたヘリテージ財団は、多極派のネオコン系財団である。そしてロシアもまた、この財団と同じく多極派である。
即ち、ウクライナの惨状を招いたのは、米国側を含む国境を超えた「多極派」と呼ばれる勢力だとも言える。彼等こそ、各国の中枢や財界を含め、国境を超えた広大なネットワークを持っている人々だ。
かりに多極派のトランプ当選後、大統領の権限が強められてホワイトハウスで「トランプ主義の機関化」が財団の計画通り実現すれば、(トランプ達を含めた)多極派こそが巨大なディープステートのような存在ではあるまいか? 
欧州では、ウクライナ戦争を発端にして各国で徴兵制度の導入が決定したり検討されたりする動きがある。
今後もしウクライナ戦争が飛び火して欧州大戦になれば、西側(特に資源自給率の低い国)はますます疲弊して衰退し、世界を一極支配してきたアメリカという将を支える馬の役割を持つ国々は射られて馬の機能を失い、世界の多極化を実現したい多極派にとってはうってつけの展開になりやすいだろう。
あるいは将来、「トランプ大統領の力がウクライナ戦争を終わらせた」というシナリオだってありうる。トランプもプーチンも同じ多極派の人間だから。先端拡大か集結か。どちらの展開も多極派には都合よく利用できる。どっちになるかは米の選挙結果次第か。

 

追記:
「シンギュラリティ」で妄想民主主義の衰退(国民主権の制限)さえ匂わせるいわゆる「多極化」と呼ばれる流れは、シンギュラリティによって起こりうる社会変化を見越して従来得てきた自らの利益や地位を守りたい/シンギュラリティ後の世界を自分達が有利な形に作っていきたい人々(いわゆる多極派)が先手を打って動いている結果起きてる流れなのだろうか?

2024年5月 6日 (月)

「シンギュラリティ」で妄想

※以下に書いたことは個人の妄想です。

 

日本人が知らない「脱成長でも豊かになれる」根拠 若き経済思想家・斎藤幸平が語る貧困解決策

――ベーシックインカムについてはどうお考えですか。

今の日本で議論されているベーシックインカムは、例えば月7万円を配る代わりに社会保障をすべて削る、究極の「自己責任社会」になりかねない。
さらに「ベーシックインカムの分給料を下げる」という企業側の要求もはねのけられず、結局ますますお金に依存する社会になることを危惧しています。

ですので、私はベーシックインカムよりもベーシックサービス、必要なものを無償化して現物給付で渡す「コモン化」の道を選びたい。それによって貨幣の支配を弱め、市場に頼らずに生きていける領域を増やしていくほうがよいと考えています。

斉藤氏の考え方に100%迎合する気はないし、貨幣一元依存経済が前提のマルクスや共産主義にも興味はないが、「貨幣の支配を弱め、市場に頼らずに生きていける領域を増やしていく」という考え方についてはある程度共感した。彼が言う所の「コモン化」含め、企業主導ではなく主権者(政府)主導の前提でこの方向を目指す仕組みを運用するのが大切だろう。コモン化を言い換えれば「共有財産化」とでも言えばいいか。
もし「コモン化」の制度を運用する国が国民主権じゃなくなっていたら、国民はコモン化の支給を得て生きるために支給者の奴隷になって飼い殺しだ。前回取り上げたナイジェリアの場合、かなり資本主権と化している。資本主権状態だといずれ企業主導でコモン化が起き、国民主権は死にそうだ。
(日本も他人事じゃない。主権者=オーナー様が政府に運営させてる事業のうち、民営化しちゃマズイ部分を民営化させると資本主権に・・・)

今回はこれまでの「多極派の陰謀」的な妄想話とは全く違う視点の、全く異なる未来予想を妄想してみた。
前回まで、「多極派(特に資本層)はドル覇権を崩して(民主主義のプレゼンスを低下させて)人権意識が低く労働者を安い賃金でこき使える(独裁性多めの)途上国(中露グローバルサウス)と癒着して投資し、各国を適度な経済成長を与えた上で成長しすぎればすぐに(中国みたいな)管制バブル調整を入れて恒久的な「世界の工場」にし続けられる世界秩序を求めているのだろうか?」などという妄想に耽って遊んでいたが、昨今のAI技術・自動化技術の進化を見ると、どうもその妄想視点は「シンギュラリティ(技術的特異点)」という要素が欠落しているように思えてきた。
シンギュラリティとは、科学技術(特にAI)が発達・普及した結果、人類の生活や文明に従来とは異なる不可逆的な変化が起きる時点のこと。とくに最近はAIや無人化・自動化技術がもたらすシンギュラリティが注目されている(記事)。これが起きると大半の職業や貨幣経済が消える説もある。早ければ2050年にはそうなるとの説もある。
そんな事を考えていたら、私の脳は従来とは異なる視点の、すごくお気楽で能天気とも言える妄想を出してきたので以下に記す。


◆シンギュラリティの上手な使い方
まず、以前の記事を思い出したのでそこより抜粋:

環境考えるなら「CO2削減のために電気一元依存推進」とかいう茶番よりも大量生産と大量消費が不可欠な行き過ぎた市場競争をやめること。産業の自動化・無人化を(特定の企業や国家やテクノクラートが君臨する世界政府のものではなく、人類全員の共有財産として)導入し、自動化・無人化技術で作れちゃうものに関しては希望者が注文すると一定量まではタダで支給されればいいと思う(妄想)。
それらを管理・運用するのは一部のテクノクラート(テクノクラシー社会における支配階級にして監視者)達ではなく、腐敗なく民主的に選ばれ作られた組織と人々であった方がいいと思う。即ち、そこに住んでいる主権者自身がやるのだ。
とりま、自動化・無人化が進んでも世界が相変わらず従来型の貨幣経済・市場経済に一元依存し続けて世界中に失業者があふれて物が売れなくて世界中が貧困化とかいうオチは勘弁してほしいw 

将来、AIが発達して無人化が地球規模で普及し、ほとんどの職業が消えるという。安い賃金でこき使う以前に人を雇って働かせる必要すらなくなる。官僚さえ消えそうだ。無人化技術普及というシンギュラリティ(技術的特異点)のお陰で賃金も労働も無くなって貨幣一元依存経済が続けられなくなる。ほとんどの職業が消えた時代に今まで通りの経済システムを無理に続けると人類皆が貧乏になるからだw 
「シンギュラリティ後は大半の職業や貨幣が無くなることで従来とは別の独裁的な政権や資本勢力が生まれ、彼らが無人化技術で生産・支給するものに依存し、支給者に支配されてしか生きられない家畜のような人々が大量発生し、主権も自由も失ってどんな酷い目に遭っても国の外に出られず飼い殺しになる」なんて陰謀論もあるが、各国主権者同士が連携・協力して計画的に広範囲にコモン化を進めていけばそうでもない。
シンギュラリティをうまく使い、無人化技術が普及しほとんどの職業が消えて貨幣経済が立ち行かなくなった時、無人化技術を使った生産と生活のインフラを世界人類及び各国主権者の共有財産・共通の利益として当事者達が協力・連携しながらコモン化する方向に進むと社会は開運しやすいかもしれない。必要なのは「財源」ではなく、資源になる。
その様な無料のコモンインフラが実現し、健全に適切に運用・管理されれば、例の「地母神」が甦る。インフラが地母神の器になるだろう。
既に振動医学は草の根的にコモンインフラ化する気配

昨今の文明全般に言えることだが、IT化も暗号化も無人化も等しく電気に一元依存するので災害や電磁パルスに脆弱だ。今後は文明を人質にとるEMP兵器が核に代わる戦略兵器の一つになりうるだろう(もう一つは生物兵器か)。
が、そも貨幣経済がなくなり奴隷も必要としない世界は私利私欲のために軍隊を動員しリソースやリスクを費やして人や領土や経済を支配・所有・搾取する動機が従来より低下するので領土侵略とか覇権主義とかを選ぶ動機があまり生まれず、戦争が発生する動機や原因が減っていくかもしれない。無人化技術を使った生産と生活のインフラを地球規模でコモン化することで「奪わなくても得られる」度合いが上がるからだ。どうしても欲しいものが「奪わなければ得られない」時、即ち何かに飢えた状態の時、人は争いやすい。
しかし無料のコモンインフラとその維持・管理が世界共通の利益となりえた場合はどうだろう。人々(主権者)が自分達に恩恵をもたらすコモンインフラの維持・管理のために世界規模で連携・協力する潮流が生まれれば、平和促進の一助になるまいか。
それでも残る戦争の動機や原因で今思いつくものは、命を捨てても先祖代々の歴史的な恨みを晴らしたい人達がいるとか、既得権を守りたかったり過去に買った恨みから身を護りたいなどで力を誇示して他人を思い通りに支配し続けるために権力・覇権を捨てられない連中が暴走するとか、あるいは狂信的なイデオロギーや宗教動機などだろうか。

自動化・無人化技術による生産・生活インフラが地球規模でコモン化された未来。人類は労働よりも文化や学問に意識を向ける古代ギリシャ人と共通点のあるライフスタイルになっていき、かつて労働を担っていた奴隷はAI搭載の自動機械になるかもしれない。
とは言え災害などで広範囲に停電した時など、人間が手作業やアナログ作業を全くできないと今以上に不便である。最悪、災害や停電時に機械やインフラが壊れたら運転も料理も計算も焚き火も手術も蘇生・応急措置も出来る人がいなくて被害が拡大したり死者が増えるかもしれない。無人化機械やコモンインフラの管理やメンテナンスだって必要だ。シンギュラリティの使い方を間違えて人類が生来持っている能力(知能含む)が低下した挙句、機械なしでは何もできない赤ん坊同然になったり、もしもの時生存率が下がったり、それで結果的に文化や文明が衰退したら本末転倒すぎる。
なので、人類は一応アナログ作業を身に着けておき、それを忘れないように定期的に作業を実行するという意味での「労働時間」は多少残した方がいい。当然だが長時間労働や過重労働はする必要が全くない。労働のモチベーションを維持するための賃金ぐらいはあってもいい。希少品や贅沢品がいつもより多く手に入る。さらに、アナログな技術と機材を保つためにも、リスク分散の面でも、エネルギーは電気に一元依存せず、かつコモン化できるといい。あと、くれぐれも社会を独裁政権やAI主権とかにしないこと。世界人類一人一人が主権を保つこと。
貨幣は一元依存したり社会や生活に対し支配的にならない程度なら存在していても問題ないと思う。無人化技術では代替できない職業だってゼロじゃない(カウンセラーやダンサーや占い師とかw)。また、貨幣だけでなくモノやサービス同士での交換・循環経済も併用するといい(私はイラスト使用権と麺類を交換したことがある)。
国土と人口があまり大きくなく技術力の高い台湾などは主権者主導のシンギュラリティ社会が比較的早期に作りやすいんじゃないかと思う。最初のコモン化は国内だけで生産・実行できるものに限るだろうし、いずれもEMPに強い機材と設備とインフラ、イントラネット網が作れればだが(コモン化された大事なインフラをネットなんかにつないじゃダメ。独自の専用イントラネットでスタンドアローン化&暗号化必須)。

将来、シンギュラリティが起きて各国主権者主導でポスト貨幣経済&コモン化のシステム(ポスト資本主義社会)が生まれ、ヒトに代わる労働機械による無料インフラが発達・普及した世界になると、飢えの恐怖(に裏打ちされた強迫的な欲望・野心)を動機と原動力に依存した経済の有様から人々は解放され、貨幣一元依存(貨幣支配)の経済システムを維持する理由や権力・財力を使って何かを奪ったり人間を支配・搾取したくなる人、腐敗・癒着する人等が減るんじゃないかと思う。利害調整の失敗で会議が進まず何も決まらない状態も緩和できるかもしれない。
その反面、経済含めすごい激変が起きそうなので従来世界のシステムで既得権を得てきた人々には面白くない変化にもなりうるとも思う。
民主主義の衰退(国民主権の制限)さえ匂わせるいわゆる「多極化」と呼ばれる流れは、シンギュラリティによって起こりうる変化を見越して従来得てきた自らの利益や地位を守りたい/シンギュラリティ後の世界を自分達が有利な形に作っていきたい人々が先手を打って動いている結果起きてる流れなのだろうか? 彼らにとって、人権意識や国民主権や民主主義といった近代自我の発達・拡大はよほど目障りなのだろうか? 
よもや、シンギュラリティ後に世界中の主権者達から主権を奪い、権力を自分達だけで独占したいのか?
相変わらず陰謀脳の妄想は尽きない・・・



経済ド素人の占い師があえて書いてみる経済関係の妄想はここが発端
多元的に豊かさを循環させる
目覚めよ我らが発達本能
目覚めよ我らが発達本能2
「グレートリセット」で妄想
楽園が蘇る時
←最近、エデンの園があったとされる中東の乾燥地域で降水量が増加しているのは象徴的。
「君たちはどう生きるか」~巨匠の呪術~←今思うとすごい暗示的な作品かも


2024年4月13日 (土)

目覚めよ我らが発達本能2

以下に描いたことは全て個人の妄想です。

資本主義が生み出した「スーパーリッチ」は独裁国と相性がいい?

大資本家は、労働者の賃金が安い国に生産工場などを移転することで莫大な利益を得るようになりましたが、その移転先は往々にして、労働者の権利が守られていない独裁国や半独裁の発展途上国。
グローバル資本と独裁は、ある意味で非常に相性がいいのです。こうして職を失ったり、賃金が大幅に下がったりした先進国の労働者の怒りは、例えば先日のフランスでの大規模デモなどに表れています。
ここから先は僕の直感的な分析になってしまうのですが、本当に貧困の底に落ちてしまった人の多くは政治に興味など持てません。ただ、その手前スレスレにいる人々は、「助け」や「答え」を強く求めたがる傾向があるように思います。そこに寄生するのがポピュリズムなのです。
世界の複雑さをすっとばした「簡単な答え」を提示してくれるポピュリストやデマゴーグは、こうして勢いを得て、本来あるべき民主主義の形を壊していく。それを千載一遇のチャンスと見たロシアや中国も、それに加担する......といった構図です。

トマトピューレの味を「甘すぎる」とSNS投稿した女性 逮捕され、メーカーから損害賠償請求も(ナイジェリア)

ナイジェリアの都市ラゴスに住むキオマ・オコリさんは、Facebookに1万8000人以上のフォロワーがおり、地元では名の知れた起業家でもある。そんなキオマさんが昨年9月17日、トマトピューレについて投稿したことで警察に逮捕された。
キオマさんはシチューを作るためにお気に入りのトマトピューレを買いに行ったが、品切れだったことから地元の大手食品メーカー「エリスコ・フーズ・リミテッド」のトマトピューレを初めて試してみたという。
しかしこのトマトピューレが思った味ではなかったようで、キオマさんはFacebookで正直に「甘すぎる」と投稿した。すると投稿から1週間後の9月24日、キオマさんは教会にいたところをナイジェリア警察の私服警官に逮捕されてしまったのだ。
キオマさんはトマトピューレの批判をしたことで、同国が定めるサイバー犯罪禁止法違反の容疑で逮捕され、彼女はそのまま雨漏りのする床が濡れた状態の独房に勾留された。
(中略)
警察は3月7日に「(人々を扇動する目的で投稿したとする)有力な証拠を掴んだ」と声明を発表し、さらにキオマさんが「人々を扇動するために虚偽の投稿をした」として、サイバー犯罪禁止法24条に基づいて起訴したと述べている。
もしキオマさんが有罪となれば、最長3年の懲役または700万ナイラ(約77万円)の罰金、あるいはその両方が科せられるという。また、これとは別にキオマさんは「人々を扇動するために2人の人物と共謀した」としてサイバー犯罪禁止法第27条に違反しているため、7年の懲役が科せられる可能性があるとのことだ。

また、キオマさんはエリスコ・フーズ・リミテッドから民事訴訟で訴えられており、同社は今年1月19日に「彼女の発言によって、数社のサプライヤーが当社との提携を解消する決定を下した」と発表し、訴訟は「当社の評判を守るため」と述べている。同社はキオマさんに対して50億ナイラ(約5億5000万円)の損害賠償を求めているが、キオマさんの弁護士イニベヘ・エフィオン氏を含む弁護団は現在、警察とエリスコ・フーズ・リミテッドを相手どり、訴訟を起こす準備を進めているそうだ。


◆時代は資本主権??
資本と国が癒着しすぎれば、どこの国でもこれと似たようなことは起きうる。今や資本の思惑で法律や制度が生まれたり改変されるのは日常茶飯事だ。独裁政治と相性がいい経済システムは、共産主義だけじゃない(なおマルクスは大資本〇スチャイルドの親戚)。資本主義とは、決して民主主義とイコールではない(例:中国は資本主義経済だが共産党による一党独裁政権)。
全ての資本主義国は、国民がしっかりしてないと民主主義が崩れた挙句主権を資本に奪われて資本主権になっちゃう(=民主主義消えて独裁化する)可能性があることをお忘れなく。
今、西側世界の多くがコロナや対露制裁や運河閉塞やロビーの圧力による自滅的な政策で経済を疲弊させられじわじわと資本独裁に追いやられている気がしなくもない。それに比例し民主主義を破壊したい側に都合のいい話を吹き込んで大衆煽動するポピュリズムも台頭中だ(特に米はトランプの側近だったバノンが『Qアノン』を作ってポピュリズムを煽動していることで有名)。
そんな流れが始まったのと同じ頃から資本は人件費が安くて独裁的・強権的な政権も多いグローバルサウスや中露に投資しはじめ、今も各国で歪な急成長が推進されている。いずれナイジェリアのような国が今後増えるかもしれない。
「彼ら」が「西側に多い民主国家を弱め、人件費が安くて独裁的・強権的な政権も多いグローバルサウスに投資する」ということが何を意味するかは推して知るべし。理想としては「西側も衰退させればいずれは民主主義が破壊されて人件費の安い非民主国になる」ことか。
労働者が権利意識に目覚めたり権利を強く主張してくることが嫌いな経営者と、主権者が権利意識に目覚めて権利を強く主張してくることが嫌いな独裁国家の指導者・・・(ブラック企業にお勤めの方々から仕事運のご相談を受けた経験から)波長がそっくりだと以前から思っていた。
ブラック企業の中には「自分が目先の利益さえ確保できれば周囲の事もその後の事も社会や子孫の未来の事も知った事か」という視野の狭い動物的な意識の経営者もかなりいるようで、そういう人達は目先の餌につられて罠にハマる危険も多々あるんじゃないかと余計なお節介ながら懸念している。利権と引き換えに人材を育てず国力を落とすような政策を支持しちゃったり、経済侵略に利用されやすいとも言える。

資本に国の主権や人々の権利が脅かされうる危険は、飢えの恐怖(及びその裏返しになっている強迫的な欲望やハングリー精神)を動機と原動力に依存しがちな、人類が貨幣に変換できる豊かさしか享受できず活用できない従来の経済システムが長らく抱えてきた問題の一つなのかもしれない。

◆多極派は世界政府の夢を見るか?
(民主国が多い)西側を弱らせ中露グローバルサウスへ投資し成長させている「彼ら」がいわゆる「多極派」と呼ばれている人々だと噂されている。このブログでもおなじみ。彼らの一部は各国の主権を弱めて世界政府を立ち上げたがっているとの噂もあるが、最近になって個人的にこの噂はどうもあまりピンとこない事に気が付いた。「世界政府」なんてシステムを作るのは膨大な手間暇コストがかかるし、システムに何かあった時に被害や影響が甚大でリスク分散が出来ないのだ。しかもSFチックな「世界政府」という特大の一極が出来るだけで、「多極」の状態ではない。最悪、世界政府出来る前に大勢が嫌がって揉めまくって人類が滅ぶw
むしろ「多極派」と呼ばれているぐらいだし、大半の人達はトップ層が自分達とコッソリ癒着or依存しお仲間になったり傀儡になったりした地域覇権国(独裁色強め)が世界各地にある形の方が効率的で平和で手間が省けると考えてるんじゃないかと妄想した。
いわゆる「世界政府システム」という形ではないが、この方が世界各地を都合よく利用できるという点で世界政府と似たような利便性を低コストで得られる。ただし、その国に住んでいる国民の事は考えてない。むしろ蚊帳の外の邪魔者だ。


◆西側が邪魔な理由
多極派の地域覇権国達は、多極派の思惑に合わせて能率的・効率的に国を動かせることが重要だ。思惑に沿う動きをうるさい主権者に阻止されるようなことは避けたい。労働者の権利意識が低いとなおいい。
であれば、地域覇権国にはできるだけワンマン式・トップダウン式の独裁色が強い政治制度でいて欲しいのではないかと思う。表向きはその国に主権があるが、骨抜きにして実際は資本主権になるような国を沢山作ってもいい(ナイジェリアのように)。そんな地域覇権国に各地域の縄張りを管理させて、多極派さん達は商売をやりやすくしたり、儲けのおこぼれを貰ったりしたいのではなかろうか(陰謀脳)。だから国民の力が弱い国ほど地域覇権国候補としては有望かも。
即ち、多極派は国民主権国家なんて嫌いだ。民主主義とか人権とか労働者の権利とか言うものは、ハッキリ言って金儲けや搾取や統治の邪魔だ。そんなイデオロギーは世界中に流行るな。そんなもの信用を失えばいい。どうせ経済成長頭打ちなくせに、未だに大きな顔をしてドル覇権を維持して商売の邪魔をする(民主主義や人権とか言う邪魔なイデオロギーを未だに押しつけがましく流行らせようとしている)欧米西側諸国のプレゼンスなんて消えてしまえ。民主主義や人権などという価値観が愚かなキレイ事に見えるように、手始めにわざと歪めたLGBT政策やポリコレを人権重視の西側に吹き込んだり、格差を拡大して生活苦と不安を煽り、主権者の判断力を奪ってポピュリズムを誘発してみよう。国連での影響力を西側から中国に移し、産油国と中露は仲良くなっておくべきだ。

他に考えられたのが、西側を標的にした様々な手口だ。時には各国政府に国力を低下させたり主権者を弱めるような政策を自らさせる。代表的なのが「脱炭素を口実にした電気一元依存政策(災害やEMP兵器に脆弱化)」、最近起きた「内閣府資料に中国企業の透かし騒動」で注目された「中国大陸とその周辺国を送電網で繋いだ電力グリッド構想(=国内電力事業衰退&電力人質構想)」や「脱炭素を口実にした畜産業削減&健康上の懸念が残るコオロギ食推進」、「西側を中心に健康上の懸念があるワクチンファシズム推進&ロックダウンによる経済活動低下」、「コロナとワクチンによる免疫低下で人々が感染症に脆弱になったことを口実にしたパンデミック条約と世界保健規則改正を使った各国の主権制限(過去記事)」、「西側に仕掛けられた娯楽大麻解禁ロビー(アヘン戦争2.0。かつてアヘンで国力を衰退させられた中国は大麻生産大国でもあり、西側での娯楽大麻解禁ロビーを支援してるとの噂だが、絶対に国内で娯楽大麻を解禁しない。大麻がゲートウェイドラッグになるからか)」、「ウクライナ侵攻と中東情勢使って西側の経済疲弊を誘発する対露制裁&ノルドストリーム破壊」「(世界情勢悪化による運河や海峡の不安定化に後押しされた)特に中露が有利になる北極海航路開発」、「NTT法案改正可決(税金で育てた通信事業の主導権が主権者から外資へ向かうフラグ?)」、「多極派の政権を実現させる(もしトラ他)」「緊急事態条項」etcか。

私の陰謀脳が5秒かそこらで思い浮かんだこれら諸々の他に、「人々がこれ以上近代自我を発達させず愚民化していく・主権者の力を奪うための何か」も意図されているのではないかと思う。例えば、西側の経済を疲弊させ不景気にさせる事は格差拡大と平均的な教育水準低下を招いたり、(利便性も兼ねて)人々のプライバシーが保護されにくい「監視社会化」を推進したり、「政治への無関心やポピュリズム化、IQ低下等を促進する文化の推進」、「人々に不安や恐怖や絶望感を煽って思考力や判断力を奪うこと(溺れさせて藁を掴ませる)」、「多極派の地域覇権国で独裁要素や強権的な力を強めさせること(野党弱体化含む)」なども。特に最後のと監視社会化は日本も無関係じゃなさそう。多極派の大財閥ロ〇チャイルドと姻戚の麻生氏が与党内の邪魔な派閥を粛清してしまったし、与党は弱体化して久しい。マイナンバーに関してはもはや詐欺だ。


◆多極派と中露
当然ながら、各国の政財界に親中派・親露派を増やすこともぬかりない。ユーラシアに広大な領土と資源があり、かつ国民の近代自我が未発達な中露が経済成長し地域覇権国として振舞う事は新大陸の米国一極覇権が崩れてパワーバランスが多極化していく流れに重要だ。なので両国は2000年代から大口の投資を受けた。
プーチンが台頭し始める2000年代前半には、数々の大手証券会社から資産運用に何故かロシア国債の購入をしきりに勧められた方がかなりいるという。今思えば、大手証券会社使ってロシアの国力とプーチン政権育てる養分を集めていたことになる。日本人なんかいいカモだったろう; 同じ頃、中国にも投資が集まっていたのは言うまでもない。その頃から日本の経済界にも多極化を見越していた人達や多極派の人達、彼らに利用されていた人達などがいたのだろう(安部氏や麻生氏など、藤原系含む)。
ただ、中露は多極派の思惑によって投資を受けたからといって投資が集まるように仕組んだ側に頭が上がらないというわけではない。お金で子分になるほど可愛いくないと思うw 彼らはビジネスとは別の理由で世界の多極化を自国の利益と見なしたようだ。彼らからすれば超大国として利益を独占し、人権問題を口実に攻撃してくる正義のヒーロー気取りの傲岸不遜な米国は大嫌いだし、多極化後に地域覇権国として今より大きなプレゼンスを得たいのだろう。彼らが多極派として力をつけて色々動いてくれると世界の多極化が大きく進むのも事実だから、多極派内での立場は決して弱くない。中国などは世界中に散らばった中国人ネットワークを独自に駆使できる強みもある(ライバルのインドもか)。
少なくとも中露(多分インドも)などは、世界が多極化しても多極派資本の傀儡などにはならず、自国の覇権と利益を確保しつつ資本と対等な取引関係を維持するだろう。「米国に代わる超大国」は目指さないと思う(理由は後述)。

◆覇権も多様性の時代?
世界の多極化を好都合と考える人達は、その種類も理由も立場も事情も出身もそれぞれ多様に異なる。だから多極派は決して一枚岩じゃない。
(インドや、あのネタニヤフさえ多極派。両国が独裁性を帯びないことを願っているが・・・)
多極派が決して一枚岩ではない以上、物事によっては必ずしも全員が利害一致しないケースもあるだろう。だが、世界が多極化し晴れて地域覇権国になれた多極派の国同士は、「超大国を生み出さず地域覇権国が点在する多極状態のパワーバランスを維持する」という一点においては全員利害一致する。時代によって地域覇権国が栄枯盛衰し変化していくことはあるかもしれないが、各国が多極状態であり続けること(超大国に利益を独占されないこと)においては利害一致している限り、世界の多極状態は維持されていくことになる(資本が各国・各業界の関係や栄枯盛衰を調整する)のではと妄想した。多様性の時代には、覇権も多様化するのかもしれない。覇権を持つ勢力は、必ずしも国家だけじゃない。
なぜそうなっていくかといえば、それまでの「超大国とその子分達だけが美味しい思いをして他は叩かれたり成長を阻まれたりしていた時代を苦々しく思う者達」がそれだけ沢山いるということなのかもしれない。超大国が嫌われ者になったり失政するように軍事や政策に影響力を及ぼした人々もいたかも(ネオコンとか)。
もし世界が一度多極化した後に、どこかの国が野望ゆえに魔が差して「我々こそが世界の覇権を独占する超大国になるのだ! 全員ひれ伏せ!」とかやると、資本含め世界中の多極派を敵に回すというわけだ。ゴルゴに撃たれたりするんだろうか(妄想)。
「金持ち喧嘩せず」というが、覇権主義的なイメージのある中露も、世界覇権の維持や多極派との対立に手間暇コストをかけるよりは、多極派と協力し合い融通し合った方がコンスタントに安定と利益を得られるという判断を下したような気がする。
中国は官製バブルを起こして再び「労働者の給料が安くて権利意識の低い独裁国」になろうとしている気配も感じなくはない(妄想)。


◆主権を奪いたい多極派<名も無き主権者の集合無意識

経済的な手段でその国の主権を骨抜きにする・・・いわゆる経済侵略に対しては、どんなに軍事力を磨いても主権を守れない(むしろ軍事的な脅威や不安を煽ってそっちに注意逸らししてる隙に経済侵略を進めたり、紛争が当事国その他の『邪魔な国々』を弱らせる道具になりうる)。
お偉いさんは誰もこういう侵略から国を守ろうとはしない(美味しい餌の誘惑に負けて真っ先に陥落するのが様式美)。
こんな潮流の背後にいる多極派さん達の暴走をもし止めたいのであれば、多極派さん達が嫌がる事、嫌いな事を草の根的に積極的にやればいいのかもしれないw 彼らに仕返しするとかいうのではなく、健全な形で自分達の可能性を実現するために。
例えば、(市場原理に支配され、市場変動に脆弱な)貨幣一元依存に代わって、貨幣を使わず物やサービスや情報等を交換する取引も活用した新しい経済システム(多元的な交換経済)を主権者主導で立ち上げ、草の根的に流通させること、国境を超えて草の根的に人々の近代自我発達を刺激・促進する事は開運法になるだろう。
何よりまず、こういったテーマが広く話題になり、その真偽を含め人々の間で盛んな議論や意見交換が行われるだけでも全然運勢が違ってくる。「考える力」が身につく。

経済を使って人々や主権を都合よく支配しようとする連中を信用せず、取引をなるたけ控える意識もカギになるかもしれない。貨幣に一元依存しない多元的な交換経済を草の根的に行うと、一層そういうことがやりやすくなる。
私達は主権者であると同時に、資本に対しては「消費者様」で「労働力」でもあるのだ。私達抜きで国も商売も成立しない。要するに私達一人一人が国や資本に力を与えている(だからこそ力を奪いたい人もいる)。
多くの主権者が自分達に損失を招く政権や資本を信用しなくなれば、彼らの思惑を反映した物事に踊らされ心流されなければ、力を失うのはどちらだろう? 
私達が主権を持っている今なら、考える力や発達本能を保っている今なら、まだ間に合う。
星や龍脈から見た世界規模の運気潮流は、私たちの発達本能や潜在力を発動させようとしている気配。未だ衰退する流れには感じられない。

 

目覚めよ我らが発達本能
多元的に豊かさを循環させる
←貨幣に一元依存しない多元的な交換と循環の経済について

多極派誕生秘話世界政府の噂(個人的には微妙に思えてきた)とネオコンについての視点から
パンデミックの奇妙な話
薬物使用非犯罪化潮流の裏側

マイナ利権~裏金~中韓の奇妙な噂
NYデモが生んだ流れの行方?あの時の運気、だいぶ育ってたりして。

「究極の個人情報を垂れ流している…」ノーベル賞科学者・山中伸弥が警告する誰も知らない「罠」
グーグルは他人様の指紋情報だけでなく、遺伝子情報も集めている。
大資本が各国主権者のプライバシーを奪うことが何を意味するのか・・・
世界には米国を宿主にした大資本が多いわけだが、お金の不徳を正す龍脈につながった一番近い隣国は米国(グアム)である。
どーりでこの記事を書いた当時、やたらと米海軍ドメインからのアクセスが多かったわけだw


2024.4.15追記:
パンデミック条約反対でデモ 池袋
デモの開催が遅すぎる上に告知があまり広がってないのでガス抜き程度にしか機能してない
日本はともかく、パンデミック条約に関しては多くの国の議会が拒否していることも事実。

4.24追記:
日本人が知らない「脱成長でも豊かになれる」根拠 ~若き経済思想家・斎藤幸平が語る貧困解決策~
貨幣一元依存の弊害とも密接なベーシックインカムの問題点と「コモン化」という概念についての箇所が少し興味深い。
ただ、斉藤氏が影響を受けたマルクス思想は、(実はマルクスの親戚である)ロスチャイルド家の思惑と密接なので要注意。
資本主義を批判するマルクス思想もまた、(結局は大資本に有利な)貨幣一元依存経済を前提にしているので貧困を解決できない。
マルクス親戚のロスチャイルドと言えば知る人ぞ知る「資本主義オバケ」のような国際金融大資本である。

2024年4月 8日 (月)

NY近郊の地震について

米NY市でまれな地震、M4.8 国連会議中断など一時騒然

米ニューヨーク市近郊で5日午前10時20分(日本時間同日午後11時20分)ごろ、地震が発生した。米地質調査所(USGS)によると、マグニチュード(M)は4.8。大きな被害は報告されていないものの、米東部での地震は極めてまれで、マンハッタンにある国連本部では安全保障理事会で行われていたガザ情勢を巡る演説が中断されるなど、一時騒然となった。
震源はニューヨーク市から約64キロ西部のニュージャージー州中心部で、震源の深さは4.7キロ。

 

 

先日書いた意味深な日食直前の龍脈変動である。日食はしばしばその前後の時期を含めて地震が増えやすいと言われている。
偶然にもNYでは国連安保理会合でガザ情勢の演説中にこの地震が発生。イスラエルについての採択も行われていた模様。色んな意味で、会議は揺れただろう。震源地付近の地名が「ホワイトハウス」とは奇妙な偶然だ。その近隣に「レバノン」て地名があるのもすごい偶然。レバノンはイスラエル・パレスチナ情勢等でたびたび登場する国だ。元日産社長のゴーン氏がコントラバスのケースに入って日本からgoneして移住した国でもある。その後、ベイルート港の肥料倉庫が大爆発し、衝撃波で彼の自宅も窓ガラスがgoneした事は一部で有名。

話を戻す。早速、趣味の占星術で地震発生時の震源地上空のホロスコープ(イベント図)を作ってみた。
日食図同様、星がイスラエル地方を司る牡羊座に集中し始めている。9室(外交)で月がカルミネートしている。ほぼMC(政権・政府)と合。人権問題や難民、諜報なども司る12hでは牡牛座の木星と天王星が合。特に発展・拡大の意味がある木星は12hカスプと合。合のサビアンは「新しく形成される大陸:既成概念に囚われず行動して手に入る可能性・しばしば自分の本心を誤魔化せなくなる事態がきっかけ」・・・
地震は龍脈変動現象の一つと言われており、特にその国の鬼門エリアで発生するものはその国の運気に重要な影響や暗示をもたらすと言われている。これは日食直前に起きた地震なので、8日にある日食の暗示とも無関係じゃない。それどころかこの龍脈変動は、日食の暗示を強めてる。

占星術ではICが龍脈も司る。そのサビアンは「大きなカヌーへ乗り込む一団:集団の調和を保ち結果を出す」。
アメリカが「自分と向き合って(例え従来路線に反することでも)自分の本心を自覚し慎重に実行して調和的な結果を出す(その際、短期市場は守りの姿勢)」という暗示かもしれない。恐らく日食図同様、あの地震もガザ情勢と無関係ではない暗示だと思う。
米国の鬼門エリアは能登大地震と同日にルーズベルト島(NY)でも地震が発生している。龍脈が活動期に入ったのだろうか・・・?

 

米国の日食が暗示するもの?←希望的観測も入っているが、多分そういう暗示。

能登の地震と龍脈の奇妙な偶然

2024年4月 4日 (木)

目覚めよ我らが発達本能

以下に描いたことは全て個人の妄想です。社会の思春期からの派生記事でもあります。


「米国流の普遍主義に追随しない」 オルバン首相に聞く「なぜEUと歩調を合わせずロシアと仲良くするの?」

──あなたはロシアのプーチン大統領と近い関係にあると、EU加盟国の多くから批判されています。中国ではプーチンと握手を交わしています。ご自身の価値観は、EUよりもプーチンに近いと感じていますか。

ロシアはヨーロッパとはまったく異なる文明に属します。自由を価値観の根幹に据えるヨーロッパ大陸の文明と比較するのは無理です。ヨーロッパでは、政治の究極の目的は自由です。政治とは、市民にできるだけ多くの自由を与えるためのものになっています。
ところが、ロシアはそうではありません。ロシアの最大の課題は、一つにまとめあげるのがほとんど不可能と思える広大な領土の統一を保つことであり、市民の自由ではないのです。
ですから、ロシアがだんだんヨーロッパの国のようになると期待するのは妄想の類であり、絶対に無理な話です。ロシアの歴史、政治、地理、伝統のどれを見ても、ヨーロッパの国とは異なるのがわかります。

ただ、ここで問うべき大事なことがあります。ロシアが自分たちと価値観が異なる国だとしたら、それはロシアと協力すべきでない理由になるのでしょうか。私はこの問いに「ノー」と答えます。
そもそも世界の過半数の国々は、ヨーロッパの国々と価値観が異なります。価値観が異なる国とは協力しないという理屈で行くと、世界の国々の3分の2と協力できなくなってしまいます。理性的な議論だとはとても言えません。
ロシアとの関係はどのようにしていくべきなのか。それを理性的に討議すべきだというのが私の考えです。
(中略)
米国人は、世のなかには普遍的価値というものがあり、それは世界のどこでも同じように理解されなければならないと考えています。私はそのような考え方が好きではありません。
私たちは経験上、そのような考え方が間違っているとわかります。まずは文化という基盤があり、その文化という基盤のうえで人々は自分たちに合った価値観や政治制度を決めるのです。
非西洋人に対して、西洋人のように振舞い、西洋の国々と同じ制度を設立するように要求することはできません。米国のそういった不健全な普遍主義の考え方のせいで、世界各地で紛争が起きているというのが私の見方です。

因みにオルバン首相はロシア度同じく多極派の人物と言われている。必ずしもハンガリー人全員が彼と同じ考え方を持っているわけではないことにも留意。今回はこのインタビューを読んでいて閃いた妄想を投下。


◆生命に潜在する発達本能
価値観の違いで対立する現象は国家間どころか恋人同士でさえよくある。いくらでもそういう相談事を占ってきた。国や民族の価値観というものは、その土地の気候風土が生んだ人々のライフスタイルに起因するものが多いので、地域によって価値観が一様でないのは当たり前ではある。「違う人達」とどう付き合うのかは、永遠のテーマなのかもしれないけど、グローバル化やIT化以降はどんどんライフスタイルが似通っていく傾向にある(それがいいか悪いかは別として)。
とりま、価値観の違う人々とどのように調和した関係を保つかはひとえに当事者の聡明さと視野の広さが頼みの綱だと思う。

古くから多民族が住んでたり領土が広大になり過ぎた近代国家は、征服者が建国するか専制的・独裁的(強権的)な方法じゃないと統治するのが難しい(為政者が民の力を警戒して抑圧するので人々が近代自我を発達させるための環境や教育や文化に恵まれにくい)という説がある。
その結果生まれたのが、いわゆる古代中国で生まれた「民弱国強」の発想だ。この発想、近代以前の封建時代では中国だけでなく世界中どこもこんな感じで、これもかつては「普遍的価値観」だったものと言える。今でも独裁政権の国はそんな感じだ。
「普遍的価値観」に設定され信仰されるイデオロギーなんて不変でも唯一でもない。複数あるし曖昧なものだ。だから揉める。正義の反対は「別の正義」とはよく言ったもの。
南北に長く気候風土に差がある日本だって専制的・強権的な徳川幕府時代が長くなければ徳川とは大きく価値観を変えた明治政府がそこまですんなり国内をまとめ切れたかどうか。

また、それまで全く経験のない国が「今日から民主主義やれ」って言われても難しかったり、何かをきっかけに反動(先祖返り?)で独裁政権生まれちゃったり、主権者になった経験が無く近代自我が未発達な国民が変な方向に扇動されることもある(日中露とか)。
なので、民主主義を唯一絶対の普遍的価値観(正義)とするアメリカのように「その国が民主的でない事を糾弾し叩く」よりも、まずは人々の近代自我や社会について意識を向け考える力を発達させる支援が要るかも。叩くと逆効果だ。
アメリカの場合、その国が民主的でないことを口実に叩くのは、それを戦争や軍事的緊張(軍需産業向けの公共事業や多極派による米国自滅策)を誘発する道具にするためとの噂もあるが、オルバン首相の視点では『米国の不健全な普遍主義の考え方のせいで、世界各地で紛争が起きている』と映るようだ。米国に「不健全な普遍主義」を刷り込んで衝突しやすくしたものは何なのか気になるところだ。

近代自我や考える力(潜在的聡明さ)の発達を促し支援する文化的環境や教育は日本にも必要。民主政治は主権者自身が潜在的に持つ聡明さをきちんと発達させてないとうまくいかないのは歴史が証明している。そういう意味で、国力を下げる教育格差は極力抑えて欲しい。
誰しも潜在能力の発達・活用を本能的に望むし、(民弱国強を志向し人々の聡明さを嫌う)為政者から「好都合な愚民でいろ」と潜在力を抑圧されることは望まない。逆に、潜在的聡明さの発達・活用を押しつけがましくならずに自然にそれとなく応援されるだけなら嫌がらない。
【社会を構成する自分達一人一人に潜在する聡明さを目覚めさせ幸せに生かしたい本能】・・・世界中の人々に共通する普遍的価値観に似た機能を持つようになれるものがあるとすれば、信仰とか正義とかイデオロギーとか以前の、そういう本能的部分だと思う。
それは本能なので信仰もイデオロギーも国境も超えている。その本能は自分達だけでなく、他国民の聡明さを願う事さえできる。聡明ならどこかの国を犠牲にしたり外交関係を悪化させるような選択をしないからだ。不健全な普遍主義にもならない。政府に不幸な選択をさせないし、方向性に問題があれば早めに気付いて軌道修正を促し、その都度学習し成長する。
そうなっていく運気がこのブログでおなじみの「我々一人一人の中に宿るクニトコタチの目覚め」でもあるのかもしれないと妄想した。それが龍脈と連携して運気を作っていくのかもしれない・・・
社会的に見れば、潜在的聡明さとその発達本能を持つ我々一人一人が「国の大地」でもある。そしてこの国が雛形であるなら、その運気はやがて世界へ・・・それはまさに、クニトコタチ(古語で『国の大地が立ち上がる』)。


◆違いで分断・対立せず互いの発達促進のために連携を
そんな視点からすると、自分達が普遍的価値観としてるイデオロギーを採用しない(そこまで近代自我が発達してない)国を叩くだけのアメリカはあまり聡明に見えない。必要な事は発達の促進だ。未発達を糾弾する事でも発達を無理に急かす事でもない。ある種の「育てる力」を必要とするこのテーマは、このブログでおなじみの「地母神」的なテーマの一例かもしれない。
独裁国家や近代自我が未発達な国や地域では、哲人政治を良しとするプロパガンダが敷かれることもあるという。哲人政治を信仰するのは言わば未発達の小さな子供が「自分より優れた大人に決めて欲しい、面倒見て欲しい」って願う本能みたいなものであると同時に、その本能を利用して自分達と大きな発達差のある愚民共を都合よく(そして効率的・能率的に)統治・搾取したい側からの洗脳でもあると思う。いっそ永遠に依存的な愚民のままでいて欲しいんだろう。 発達を望まないでいて欲しいのかもしれない(本人も発達してない)。
哲人政治信仰という洗脳が、人々の持つ潜在能力とその活用意欲を自覚させずに抑圧する搾取の道具になっている。いわば、発達を阻害して自らに依存する小さな子供のままでいさせている。哲人政治信仰を持つ地域は本当に小さな子供の発達レベルなのか、それとも本当はもっと発達できてるはずなのに潜在力を封印されて小さいままにされているのか・・・多分後者のケースもあると思う。

子供は最初のうちこそ大人に決めて欲しいし面倒見て欲しいと思ってるけど、自分の潜在能力が芽生えて活用していく体験を重ねて自己の発達を自覚すると、自然とそれまでとは違う本能に切り替わる。切り替わった結果が「己に潜在する聡明さを目覚めさせ幸せに生かしたい本能」であり、自立して自分の能力を生かした人生を進もうとする本能とも言える。自我の目覚めでもある。
そのペースは個々人で違うので急かすべきじゃないし、ペースが遅い場合は罰したり糾弾し責めればいいと言うものではない。
仮に、小さい(ままにされている)子達が(近代自我がある程度発達し哲人政治志向から卒業した)大きい子達からの刺激を受け、封じられた発達が目覚めて促進され、同じ本能を持つ者として大きい子と小さい子同士が互いの発達を促すような交流へ向かうことを嫌がる者がいるとしよう。きっと両者を対立・分断させて互いの発達を促すような交流や連携を取らせないと思う(妄想)。それには、大きい子が発達の遅い子や小さい未発達な子を叩いて嫌われて溝を深めるようなアメリカのやり方は好都合だ。不健全な普遍主義には、そんな使い道もある(妄想)。


◆自らの発達を刺激する文化
ひとまず、発達度や発達ペースの違いによる対立と分断の原因にある「未発達叩き」をやめて潜在する発達本能を、即ち潜在する聡明性の発達を(上から目線でなく)文化的に刺激する形で支援すればいい。その経験は自分自身の発達を促進することにもなるだろう。このブログ的な意味で「地母」と「クニトコタチ」を蘇らせ目覚めさせる一助になるかもしれない。信仰やイデオロギーではなく、発達本能に基づいてそんな効果のある文化が今後自然に生まれるかもしれない。それは特定の国ではなく、全人類の利益となるだろう。
先に「人々の近代自我や社会について意識を向け考える力を発達させる支援」と書いたが、個人的には国境を超えて草の根的に発達を促進をする文化が生まれるとそれが開運法になると思う。何か「近代自我や考える力を発達させる」良い刺激になる文化が。

例えば、ネットの世界で様々な社会的・普遍的なテーマについて国境を超えて各々の視点から意見交換したり、また独裁政権の国に住んでいる人でも比較的閲覧・書き込みがしやすく検閲に引っかからないような(政治や特定の国・指導者・宗教などとは直接結び付けずに)社会や政治の問題の根っこにある人間の深層心理や普遍的な課題に焦点を当てて国境を超えた意見交換をする場が増えるだけでも発達促進効果はあると思う。子育てや子供の発達/青少年の発達についての意見交換でもいい。
どちらも「正解を出すことや個人攻撃、特定国への批判・論争・論破・折伏・承認・同意・プロパガンダ等を目的とせず、あくまでグループカウンセリング的に意見交換する」ことが効果をもたらす。自動翻訳がもう少し進化するといいのだが。

他に思いつくのは、自我発達や社会・政治の問題の根っこにある人間の深層心理や普遍的な課題を描く作品が増えるのもいい。そのようなテーマの作品は元々大衆に好まれる傾向はある。必ずしもお堅い社会派作品ではなく、コメディやファンタジーの形でそのようなテーマを描いた作品もある。BLですらいけると思うw
日本ならお説教やプロパガンダにならない形でそういうテーマの漫画やアニメの作品を自然に本能的に面白く作ることは得意かもしれない。これならどの国でも流通できる。それらの作品が描くテーマについて、やはりネットでファン同士が国境を超えた意見交換を促進すると効果倍増だ。
多分、ゴールデンカムイにもそのような要素は所々あると思う。同作品には「現存するアイヌ問題を隠蔽しミスリードする悪質なプロパガンダの側面もある」との指摘もあるので、その件を含めて活発な意見交換が出来るといいかもしれない。
ネットになじんでいるのが若年層だけの国もあるが、若年層だけでもそういう文化が定着するといい。いずれ彼らが社会を担う。

社会が健全に機能し続けるには、恐らく人々の潜在的聡明さが発達しやすい環境と、それを支える豊かさの両輪が両立し連携することが必要。その両輪はまさにこのブログ的な意味で言う「地母神」の愛かもしれない。
ロシアも中国も(グローバルサウスも)そういうものの両立と連携が乏しい歪な経済成長が外部の投資によって身勝手な都合でなされようとしている印象もある(幻覚だといいが)。このブログでおなじみ「お金の不徳を正す龍脈」とつながった国は要注目だ。
マッカーサーに「精神年齢13歳」と評された80数年前よりは近代自我を発達させやすい環境になった日本もまた、格差が
拡大すれば「貧ずれば鈍ずる」で人々の意識は今より劣化・退化して愚民化し、民弱国強になりうる。だからどの国も両輪の両立と連携の面で(政治的ではなく草の根的に)協力し合えれば理想的だ。
それはさながら、人類が有史以前から繰り返してきた「子供達が自分自身の発達と成長を互いに促進し合う」という、ごく自然な営みと変わらない事なのかもしれない。
カギは、人々がそのような意識を持ち、潜在的に持つ発達本能を自覚し、そこに注意を向け続けていることができるかどうかだ。
そうし続けることを支援・促進する楽しい文化が世界に広まる運気を個人的に予感し、また願っている。

我々に潜みし個性溢れる発達本能よ、目覚めて互いの本能と連携を成せ。満開に花開け。


 

目覚めよ我らが発達本能2
独裁政権下での安全な社会運動?
近代日本のカルマとゴールデンカムイ
救いのためならどんな犠牲もいとわない?洗脳について
「危機」という名の口実と、考える力
パンデミックにまつわる奇妙話
←今まさに人々の聡明さが問われる

米国の日食が暗示するもの?←現地時間4月8日
目覚めよ我らが解決能力←日本人も抑圧された発達を再開してほしい
能登半島地震と龍脈の奇妙な偶然←クニトコタチについて
首里城火災に奇妙な偶然「◆まとめ」に同じテーマあり。
「国民主権」て知ってる?
←カルトと日本人の近代自我発達について
いじめっ子を憎む心の落とし穴?大津いじめ自殺事件で起きた社会現象と近代自我について

2024年3月10日 (日)

米国の日食が暗示するもの?

今回はin deep様が注目した奇妙な日食の偶然()から生まれた占い遊び。

in deep様によると、米国では2017年に起きた皆既日食が、全米に7つある「エルサレム」を語源とした都市の真上を7カ所全部通ったことで話題になったという。そして、今年の現地時間4月8日の皆既日食は、全米に7つある「ニネベ」を語源とする都市の真上を7カ所全部通る。
すると、2017年の「エルサレム日食」と今年の「ニネベ日食」の通り道はある地点で交差することが分かった。


◆エルサレムとニネベで象徴された米国の課題?
個人的にその交差地点の事が気になって調べてみると、南北戦争の激戦地の一つ、ミズーリ州のスプリングフィールド付近だった。南北戦争は、アメリカが経験した唯一にして最大の内戦である。偶然にもそんな内戦の激戦地が交差点になっていること、ちょっと不気味に感じた。

エルサレムは言わずと知れたイスラエルにある3大宗教の聖地で今大変な場所。エルサレム日食の起きた2017年にここがイスラエルの首都になりかけたが、(イスラエルロビーに後押しされた)アメリカによる首都認定は国連総会で無効化され、エルサレムの首都化は実現しなかった。
実現していれば宗教紛争になった事は間違いないだろう。

ニネベは古代に人類最初の世界帝国になったアッシリアという国の都だった場所で、場所は現在でいうイラク北部のモスル近郊。
世界帝国アッシリアは王位継承争いの内戦により衰退していき、アッシリアが支配下にしていた地域の人々による連合軍によって都のニネベは破壊され、帝国は滅亡した。
また、エルサレム日食が起きた2017年は(エルサレムをイスラエルの首都と認めた)トランプ初当選の日である。ニネベ日食が起きる2024年も恐らく・・・

超大国(昔で言うなら世界帝国)のアメリカ国内は、トランプ派とバイデン派で分断と対立が深刻化し、また内戦になりかねないなんて噂もされている。こんな状態が長引けば、間違いなく国の運気を衰退させる。また、最近は米国を嫌ってきた各国(中露イラン北朝鮮中南米など)が勢いを増したり結束を深めたりして虎視眈々とアメリカの覇権縮小を狙っているのはご存知の通り(前の記事では、その狙いに多極派のトランプも関与しており、イランの核武装を促進した説を書いた)。

まるで王位継承争いの内戦による衰退と、それを見て反旗を翻した属国連合軍によって滅んだアッシリア滅亡期のニネベみたいな様相になりつつある今のアメリカ。
恐らく、エルサレム近郊のガザ地区で今起きている惨状が古代のニネベみたいになっているアメリカの運気にさらなる影響を加えるだろうことは報道を見ていれば容易に想像できる。イスラエルがガザの民間人をいじめているのに人道とか民主主義とかを尊ぶアメリカがイスラエルに強く言えない件は米国内に論争を呼び、人々はさらに分断されそうだ。尚更内戦ぽい雰囲気になるかもしれない; 
この有様は、アメリカの運気に現れた象徴的な「エルサレム」と「ニネベ」の交差のように見えた。
なので、「エルサレム日食」と「ニネベ日食」の交差地点が米国唯一の内戦である南北戦争の激戦地「スプリングフィールド」だったのは偶然とはいえ出来すぎだなとw まるで、アメリカの運気が今後「エルサレムとニネベが合わさってスプリングフィールドのようになる」と暗示されてるようで不気味な偶然だ。


◆交差地点上空で今年の日食を占ってみた

では、その交差地点スプリングフィールドでも起きる今年の日食には、その不気味な偶然を象徴するような何らかの暗示が出ているのだろうか? と思い、日食図を作ってサビアン占星術で占ってみた(本職はタロットなので占星術は趣味レベルw)。
占星術だと、日食は発生する国や地域の運勢に大きな変化をもたらすとされている。それがどんなものかを占う時に使用するホロスコープ(天体配置図)を「日食図」という。日食図が暗示する運勢期間は次の日食まで。

日食図を見た第1印象、政府や政権・与党などを司るMCが偶然にもイスラエル・パレスチナ地方も司る牡羊座にあって、そこに色んな星が集まっている。とくに太陽と月の合(=日食)や傷と癒しを司るキロンと重なっているところ、それら3つの星々がサビアンを使って何度も訴えている事にピンときて目が釘付けになった。そのサビアンは、「冬に鳥へ餌をやる若い少女:物事にじっくりと取り組む気持ちに従う・共感を通じて危機的な状況を乗り切る」・・・これ、多分ガザの事だと思った。
さらに、政権(MC)サビアンは「欲望の庭へ続く門:すべてを受け入れる姿勢で望みを叶える」・・・まるで、「国際社会からの批判や避難や断罪さえ受け入れる姿勢で自らの望みを叶えようとするイスラエル」の有様を象徴しているようなサビアンだ。
このサビアン、アメリカの政権与党が支持母体でもあるイスラエルロビー勢力の意志に憑依されているような有様であることを示しているのか。少なくともイスラエルロビーを支持母体にしてきた今までのアメリカ政府は、イスラエルが乱暴な事をしてもあまり強いことを言えなかった。むしろイスラエルロビーに操られるような面さえあった(ある意味内政干渉)。しかしガザの件以降、その有様に疑問を持つ人々は今までより増えている・・・ということは、アメリカがイスラエルロビーの意に反する動きをしても、今なら支持が集まりやすくなっているという事。

一番印象に残ったのは牡羊座部分だが、全ての星のサビアンとアスペクト(星同士の角度関係)を見た限り、今年の日食図はアメリカに対し、「今まで続くイスラエルロビーの憑依的圧力を拒絶した上で、ガザで苦しむ人々に共感して危機を乗り切れるように手を差し伸べろ。それが運気の癒しとなる。お前はイスラエルではない。オリジナリティを取り戻せ。他勢力の道具になるな」と言っているように見えた。
恐らくそれは実現しやすい。そうなれば確かに「大きな変化」だろう。少なくともニネベっぽくはなくなる。スプリングフィールドの再現も免れそうだ
実現すればイスラエルロビーからの支持は失うだろうが、ある意味「全てを受け入れる姿勢で望みを叶える」ことができるかもしれない。

イスラエルに虐げられてきたパレスチナの人々は、「生活が苦しくてすがれる相手はハマスぐらいだからハマスを支持している(ハマスに強く言えない)人が多い」という事実は重い。この点、イスラエルロビーとアメリカの関係に似てる。
パレスチナとアメリカ。両国が持つ似通った呪縛を解き放つ時が来ているのかもしれない。「呪縛」という点で両者が運気共鳴している今、アメリカが自分の呪縛を解けば、同時にパレスチナ人達も自分達の呪縛を解きやすくなる。
運気共鳴する両者の開運キーワードを作るなら、「本当の味方は他にいる。決して孤独ではない」
呪縛を解いた結果が例えイスラエルロビーからの支持や資金援助を失って(米国の覇権縮小を望む)多極派のトランプを有利にするとしても、その時アメリカが集合無意識規模で身に着けた「呪縛を解き放つ力」は、アメリカが(一部に世界政府の樹立を望む者がいるという噂の多極派含む)他勢力の道具として操られたり歪んだ力をふるうことを防ぎ、主権者の考える力を目覚めさせ、お金の不徳に縛られることなく本来持っていた等身大の個性を取り戻し、多極派やイスラエルロビーに与えられてきた歪んだ力ではなく、そこに住む人々が草の根的に持つ本当の底力を発揮していく方向へと運勢を導くのではないか。
何しろ、日食は「死と再生」を象徴するし、グアムに近い場所で島を爆誕させた「お金の不徳を正す龍脈」は、アメリカともつながっているのだから。
・・・などと願望交じりに占断してみた。

実際の日食図、アスペクト、詳しいサビアンデータはこちら

オマケ:
実は、PLOの弱体化を狙ってハマス創設に協力したはイスラエルである。
イスラエル情報機関元トップは「ハマスを怪物にしたのは結局我々だ」とコメントしている・・・

4月6日追記:
米NYの国連安保理会合中にM4.8の地震
地震発生時、NY国連本部ではガザ情勢に関する演説が行われていた模様。色んな意味で、会合は揺れただろう。
震源地付近の地名が「ホワイトハウス」とは奇妙な偶然だ。その近隣に「レバノン」があるのもすごい。パレスチナ問題でたびたび出てくる国と同じ名前の地名。
ついでにホロスコープも意味深

4.11追記:
アメリカのユダヤ系大物政治家はなぜ「異例の発言」に踏み込んだのか...「痛烈なイスラエル首相批判」の背景
選挙気にしてイスラエルロビーに忖度してると西側共通の価値観である人権意識をリーダー格の米国が自ら軽んじたと見なされ信用を落としかねない。
(時に人権を煙たがる)多極派に自らも属するネタニヤフが仕掛けた「シオニズム兼米国の信用失墜作戦」の罠に米が陥らないようにする必要がある。そもそも選挙で味方につけるべきはイスラエルロビーの支持じゃなくて草の根の主権者達の支持だ。
自国が目先の都合次第で人権を軽んじる国になって欲しい主権者はそういない。




ハマスの大規模攻撃に奇妙な偶然?
10月7日のハマスによる攻撃を占った結果
パンデミックにまつわる奇妙な話
目覚めよ我らが発達能力

2024年2月27日 (火)

多極派誕生秘話?

※以下に書いたことの大半は個人の妄想です。

 

今日はこんなニュースが入って来た。

【訃報】ジェイコブ・ロスチャイルド氏が死去、87歳-英銀行家・慈善活動家

(ブルームバーグ): 銀行家で慈善活動家のジェイコブ・ロスチャイルド氏が死去した。87歳だった。一族の銀行を辞め、ロンドンの金融街シティーに自らの金融帝国を打ち立てた。
ロスチャイルド家は英PA通信に対する発表文で、同氏の死去を確認。死因は明らかにされていない。ロスチャイルド氏は方向性を巡る対立から一族の銀行、N・M・ロスチャイルド・アンド・サンズを1980年に退社し、ロスチャイルド・インベストメント・トラストに注力。同社は現在までにRITキャピタル・パートナーズと改称し、英国最大級の投資信託に成長した。

多極派のキッシンジャーに続き、やはり多極派のロスチャイルド家の人が亡くなった。何か時代の潮目が変わっていく気がする(願望)。
この機会に、このブログでもよく出てくる「多極派」について詳しく書いてみようと思う。
以下、「多極派誕生の経緯とされてる噂話」を分かりやすく書いたものを某所より転載。

0099アフターコロナの名無しさん 2024/02/27(火) 10:06:54.98ID:hFGg06eY0
>>61
旧ソ連をつくったのはロスチャイルド、初代マイアー・アムシェル・ロスチャイルド時代に緑の盾でロスチャイルド家とともに住んでいたロスチャイルドの米国代理人ジェイコブ・シフが日露戦争で日本を支援し、日本はロシアに勝利し、ロシア帝国のツァーリに対する市民の信頼が崩れ、シフが支援するロシアのユダヤ人ボリシェビキのレーニン、トロツキーがロシア革命でソ連を建国した

その後、ロシアのスターリンが世界共産革命を支持するトロツキーを粛正し、トロツキー派が米国に渡って米国民主党政権に入りこみ、反スターリンの旧ソ連打倒勢力の軍産複合体を形成し、米ソ冷戦時代になった

トロツキー派はケネディ大統領が暗殺された後、米国共和党にも入り込み、レーガン大統領時代に反ソ連で攻勢をかけて旧ソ連を崩壊に追い込み、ネオコンとなり現在に至っている(注:ネオコンの始祖はユダヤ系米国人のトロツキスト、アーヴィング・クリストル故安倍晋三氏にも影響を与えた。)

上記の「共産革命の内紛でスターリンに負けて米国に渡りネオコン作ったトロツキスト達」は、米国の政財界や中枢(CIAなど諜報機関含む)に浸透。後に今でいう「多極派」を作り上げていく。多極派達は(思想の一致というより利害の一致で)米国のみならず途上国(独裁制多め)や米が嫌いな国(中露印土ベネズエライラン含む)、資本家達などを含め世界中に広がっていき、静かに力をつけ、今の段階では徐々に米国(ドル)の覇権を低下させてグローバルサウス(独裁制多め)を成長させて地域覇権国化し、超大国を作らず複数の地域覇権国とその縄張りが点在する多極的な世界秩序を作ろうとしている(グローバルサウスという言葉自体、発祥は共産圏)。
習近平、プーチン、ニクソン、レーガン、子ブッシュ、オバマやトランプ、あのロックフェラー家やその手代のキッシンジャー、陰でトロツキーを支援していたロスチャイルド家も多極派を後押しするように動いて(動かされて)きたとか。ゆえにロスチャイルド銀行の元職員だったマクロン大統領は多極派で、田中角栄や故安倍氏も多極派だったと言われているし、個人的には(ロスチャイルドと親戚の)麻生氏も密かに多極化を見据えて動いていると思われる。


◆多極派は世界政府を望む?
(決して一枚岩ではないものの)トロツキズムの影響を残す多極派達が目指す世界秩序は、世界覇権国のアメリカ(世界警察)ばかりが幅を利かせていた一極覇権時代から、国際金融資本よりも強くはなれない手ごろな大きさのいくつかの地域覇権国によって世界覇権を分担・機関化(=多極化)させ、かつ国際金融資本のビジネス(各国の王族や有力一族等の資産運用含む)にも適した形になるという。
その結果、トロツキズムやその他の都合から多極化後はいずれ世界政府機関が生まれるんじゃないかと言われている(要するにトロツキーも言ってた世界革命ってわけだ。また内紛起きそう;)。だから多極派の目的は世界政府の樹立かもしれないと一部で噂されているが・・・
共産主義の世界革命を掲げるトロツキズムやトロツキスト達と言えば、普通はロスチャイルドのようなエグいほどのお金持ち(国際金融資本)とは対立しそうなイメージだが、本当は違うのかもしれない。そもそも、後に多極派を作るトロツキスト達を支援していたのは、他でもないロスチャイルドだ。ロスチャイルドが当時のトロツキスト達をどのように利用したかったのかは定かではないが、個人的には現在進んでいる世界多極化潮流にあの国際金融資本が無関係とは思いにくい。

そう思ったら、そんな多極派達が進める計画の過程として以下のような事が起きているように見える幻覚を発症した:

ネオコンが作った911~イラク戦争の流れ(米の信用低下開始)、投資を受けた中国の台頭(監視システム発展・習近平台頭)、米中共同コロナウイルス機能獲得研究、クリミア危機、トランプ大統領誕生と彼が主導した中東和平及びイラン核開発再開、米中合作のコロナパンデミック&ワクチン禍(人々の免疫を下げ、流行しやすくなった疫病を口実に国連の権限が各国主権を凌駕出来るパンデミック条項&世界保健規則改訂の流れ)、UFO暴露、ウクライナ戦争(対露制裁に物価高と支援疲れ、ノルドストリーム破壊)、ガザの虐殺、フーシ派によるスエズ運河危機と水位低下によるパナマ運河危機(北極海航路のニーズUP)、ドル覇権を支える欧州の経済低迷。中露がリードを狙う北極海航路実現(欧州中東台湾~南シナ海はそのための圧力も兼ねて不穏化?)、ロスチャイルド親戚筋の麻生氏による安倍派粛清と政権与党掌握などなど・・・

似たような事を噂する人は一部陰謀論界隈には多くいて、噂を聞いた限りではトロツキズムの影響が残る(世界政府を目指す?)多極派さん達の潜在意識や集合無意識には、共産革命思想だけではなく選民思想由来の感性も微妙に混ざってる気がする。常軌を逸した熱意を感じる。なんかカルトっぽい;


◆多極化の潮流に潜むカルマ?
そんな迷惑極まりない事が水面下で進んでいるのかもしれないのなら、現在の世界情勢に発生している運勢は元をただすとロシア革命(の内紛)に行きつくことに。そして現在、占星術ではロシア革命も起きた20世紀前半の運気の焼き直しみたいな星回りになっているのは偶然か必然か;
あの時解消・清算しきれなかったカルマが、解消と清算を迫って再現されているのだとしたら、かつての革命ではツァーリズムを抜け出せずにスターリンを君臨させてしまったロシアは今度こそ国民主権国家になって欲しい。
同様に、中国もまた毛沢東時代(文革含む)のカルマを習近平が無意識に再現し、各方面を粛正しまくって個人独裁を敷いた。彼の作った「密告を奨励するハイテク監視社会」は西側で育った一定世代にはディストピアSFに見える;
要するに、今の多極化潮流は世界規模で共産主義の2大大国誕生時のカルマが再現されているのかもしれない(後述)。


◆超大国をはめるトロツキストの末裔達?
一方、トロツキスト達が入り込んでネオコン(多極派)を作ってしまった米国。あの国は図体は大きいが多極派に都合よく踊らされ利用されてしまっている感。それで自分の首を絞める愚策・失策を国内外で度々やらかし信用と運勢を低下させている。多極派の一部であるネオコンが米をベトナム戦争やアフガン戦争、イラク戦争の泥沼にハメたと言われている。通称『暴走させて失敗作戦』。
暴走させて失敗作戦・・・多分、ウクライナ戦争もその一部じゃないかと思う陰謀脳である。CIAが10年前からウクライナと秘密の協力関係を結び、10年前のウクライナではマイダン革命で親露政権が倒れ親米政権が生まれた。これがロシアに危機感を与え、クリミア危機とウクライナ侵攻を招いたと言われている。さらにあのネオコン(多極派)が作ったヘリテージ財団の会長が先月、ニューヨークタイムズのインタビュー()で「ウクライナのNATO加盟について私たちが妨害工作を行ったことが、今回の事態を招いた多くの要因のひとつだ」と暴露した(日本語訳)。
また、22年にはスウェーデンの新聞が米は欧州で戦争とエネルギー危機をいかに計画したか日本語訳)」というスクープ記事を出した。当時その記事の根拠とされた「(やはりネオコン系シンクタンクの)ランド研究所から漏洩した文書」はフェイクの扱いを受けたが、現在の様子を見るとあながち嘘じゃないかもしれない。そもそもランド研究所、ロシアのウクライナ侵攻を予言していた。
米はロシアを煽って侵攻させたウクライナ戦争と対露制裁、ノルドストリーム破壊、それにガザ空爆からのフーシ派による「実質スエズ運河封鎖」で欧州のエネルギーを露・中東依存から自国依存にシフトさせることに成功した上に、エネルギー危機と支援疲れの相乗効果で欧州の経済成長率(特に独)が米を追い抜かないように抑えることも出来た。スクープ記事の日本語訳があるリンク先を見ると、例の漏洩文書は「米のためにドイツを弱体化させる」ことを示唆しており、今になってフェイクなはずの内容が何故か現実とリンクしていることが分かる。ドイツ叩きなんてまるでww1だ。
オマケに、ウクライナ戦争による対露制裁と原油高のタイミングでイスラエル情勢が悪化。それに反応したフーシ派がスエズ運河を実質封鎖してくれたので、米にもメリットがある北極海航路実現へのニーズを高めることも出来たことは前の記事で書いた通り。
これが事実なら、とんでもない茶番だ。こんなことのためにウクライナとロシアの若者達が徴兵されて死に続け、街が壊されているのか?


◆米国、悪臣の甘言に唆される?
ヘリテージ財団とランド研究所。二つのネオコン系有名シンクタンクが米政府への政策提言で目先の国益を餌に先述のような事を唆した結果、悪臣の甘言に乗せられるように米が実行してしまい、もしもその後に事実が世界に暴露されたら・・・
言うまでもなく、国内外から非難轟々だ。まさに米の覇権と信用を落とす「暴走させて失敗作戦」が大成功となる;
多極派が米国をハメた数々の惨状、陰謀論界隈では非常にお口の悪い人達が「キ〇ガイがパワー系馬鹿を操ってる」とかだいぶヒドイ表現をしているw
世界革命実現のために、かつて世界を二分した冷戦の片翼「超大国ソ連」を崩壊へ追い込んだトロツキストの末裔達は、残ったもう片方の「超大国アメリカ」も崩壊に追い込みたいのか? などと変な妄想が生まれてしまう。


◆UFO暴露の裏にも多極派?
一説によると、米が長く超大国を続けないように核技術をソ連や戦勝国等に漏洩させたのも多極派だと言われている。
個人的には多極派のトランプ政権期に起きたUFO暴露も核技術漏洩と似たような経緯かもしれないと妄想した(過去記事参照)。
米国ネバダ州に墜落(に見せかけて技術提供?)したUFOを回収したとされるロズウェル事件から74年。回収機体の研究はそれなりに進み、既にある程度のリバースエンジニアリングが蓄積された。多極派の中露もそれを欲しがっているという(報道)。
多極派のトランプ大統領を使って積極的に米のUFO情報とリバースエンジニアリングを機密解除させて公開されるようにすれば、中露その他多極派達は危険を冒して情報漏洩させたり機密情報を盗む事なく、皆が大っぴらに技術研究を進めることが出来る。
実際の話、(一時期なぜかこんなオカルト記事に公式ドメインで何度もアクセスしてきた)米海軍には、リバースエンジニアリングを生かしたと思われる技術でこんな特許まで公開されている。曰く、機体表面を高周波マイクロ波で振動させると「真空エネルギー状態」が発生し、慣性や質量や空気抵抗が削減でき、機体の制御には真空エネルギー状態と密接な「量子場揺らぎ」なる仕組みを利用するらしい。図を見た限りでは、必要に応じて機体同士をつなぎ合わせて一つの機体としても運用できるっぽい。
そんなオカルトめいた技術を米国が独占していたら、多極派がいくら頑張っても超大国の座は揺るがないだろう。
米海軍がオカルト脳な理由、なんか分かった気がする(自分と同類にするなw)


◆以下願望
ヤバい噂が尽きない多極派達の中でもトップクラスのお金持ちな国際金融資本「ロスチャイルド家」の一人が、同じく多極派のキッシンジャーに続いて亡くなった。これで世界の運勢の流れは幾分変わるのだろうか?
多極派は、自分達の都合で意図的に国家間の緊張や利害対立や経済問題・社会問題を引き起こす(場合によっては運河や海峡を妨げ政権を唆す)。
そんな裏工作をする彼らを何とかしないと、本当の意味で戦争や侵略から国を守れないのだろうか。
いくら軍備を増強し攻撃能力を得ても、国ごと彼らに利用され踊らされてしまえば「国を守った」とは言えまい・・・
ロスチャイルドと親戚の麻生氏は、彼らの仲間になり自民党の実権を握ることで日本を守ろうとしているのか、それとも・・・?

世界にもしこんな陰謀論めいた運勢が流れているなら、そんな流れは変わるべきだ。そのためにも、国際金融資本や多極派に大きな力を与え、かつ資本主権(資本独裁)さえ作ってしまいかねない貨幣一元依存経済を止めた方がいい。
人々は「カネ同士」や「カネと何か」を交換するだけでなく、カネを介在させず草の根的に「何かと何か」を交換し合う方法も使って経済を回すといい。そのためのアプリを作るのもいいし、AIも自動化技術も自動翻訳も発達するだろうから、それも存分に生かせると思う。
このシフトチェンジを大国や多極派や有力者やイデオロギーなどに仕切らせず、各国の名もない主権者達が草の根的に行う事、無数の人々が誰かや何かに仕切られるわけでもなく自ら新しい経済(金運)の回路になっていく事が開運のコツかもしれない(この経験でそう思った)。
それはこのブログでおなじみ「地母神やクニトコタチの復活と発動」をもたらす。
それはある意味で、資本主権や資本独裁を嫌いながらも貨幣一元依存経済からは抜け出せなかった共産主義のカルマを解消することにもつながっていくかもしれない。ロスチャイルドがトロツキー達を敵視せず支援したのもそういうカルマが関係してるのだろうか。
うまくすれば、(2013年に西之島を爆誕させグアム~日本~中国大陸をつなげる)あの「お金の不徳を正す龍脈」の運気がそれを後押ししてくれまいかと思う。国土があの龍脈と直接繋がってる各国(日米~朝鮮半島~中国)は特に・・・


◆時代を超えた奇妙な偶然の一致
あの龍脈が関与して発生した能登半島地震。その翌日からあの龍脈とつながる東京都内の気の流れは大いに変動した。その結果か、地震翌日に高度経済成長に大きく関与した多極派の首相、故田中角栄の邸宅が全焼。去年から変動続く山手線結界の近くにあった豪邸である。それが恐らく能登半島地震に由来する都内の変動が引き金になって火気流失したと思われる。

そんな「地震後の旧田中角栄邸全焼」と共鳴するように、同じタイミングでNYのルーズベルト島でも珍しく地震(龍脈変動)が起きた(報道)。
「ルーズベルト」と言えば、コロナの船内感染者数がエグ過ぎて制御不能になった米空母の名前も「ルーズベルト」だ(詳しい経緯←『過去から学ぶ』の最後の方参照)。空母の名前になったセオドア・ルーズベルト大統領もまた、陸軍時代に所属する部隊で疫病が蔓延し。空母の艦長と似たような葛藤を経験し似たような行動(事情を外部に漏洩)を選んでいる(ソース)。
・・・地震と空母と疫病・・・奇妙な偶然の一致である。米国でルーズベルトという名前の大統領は2人いて、どちらも米が超大国になる運気の礎を作った人物。多極派とは対立する立場にあった彼らの作り上げた米国の運気が、(パンデミックとの関与も疑われている)多極派によって変動させられているのかもしれない。それは必然的に日本の運気も変動させる。

田中角栄と「ルーズベルト」。日米で起きたこの象徴的な現象は、お金の不徳を正すあの龍脈が関与した一種の火気流失とその共鳴現象と考えていいと思う。米国の「超大国」としての時代的な運気と、冷戦時代に日本をアジアトップの先進国に押し上げた多極派田中角栄による高度経済成長由来の時代運気、今まさに暗躍するトロツキストの末裔でもある多極派の運気、どの運気にも「お金の不徳」があるために火気(パワー)を流失させていく予兆になっているかもしれない(妄想)。
特に、正月にあの龍脈エリアに位置する羽田空港で炎上した日本のフラッグシップ機は、米国の照応地である北海道(千歳空港)から来たものだ。今となっては、(多極派が関与して?)米国と関係ある日本の運気が火気流失する予兆に見えている(その結果は『危機一髪』?)。

「対立するもののどちらにも屈するな」 C.G.ユング

 

多元的に豊かさを循環させる
独りぼっちの革命と独裁
←革命家的な思想持つ人達が内紛起こしやすい理由
目覚めよ我らが発達本能
目覚めよ我らが発達本能2
能登半島地震と龍脈の奇妙な偶然
パンデミックにまつわる奇妙な話?
酷寒の北極海、戦争装うビジネスでホットスポットに?
ジョセフ・ナイ「対日超党派報告書」より
←目先の餌を使い米を唆している内容がウクライナ戦争の手口とそっくりなんだけど偶然?


2024,3,14日追記
共産主義を発明したマルクス自体がロスチャイルドの親戚だった


2024年2月22日 (木)

酷寒の北極海、戦争装うビジネスでホットスポットに?

※以下に書いたものは「あり得ないことが起きて妄想」の「◆世界の「金行」が変動中」を補足する派生妄想です。


今日はこのような報道を見た。特に一番最後のニュースは驚いた。
驚いた拍子に前回書いた記事を思い出し、さらに関連した妄想が湧いた。

紅海の船舶襲撃「強く非難」 円滑輸送確保へ協調 G7交通相
襲撃を「強く非難」して即時停止を要求。世界的なサプライチェーン(供給網)混乱や船舶運賃上昇への懸念を共有し、円滑な貨物輸送を確保するための国際的な政策協調に取り組むことを確認した。

名称は「みらいII」=初の北極域研究船―海洋機構
盛山正仁文部科学相は22日の閣議後記者会見で、2026年度の竣工(しゅんこう)に向け海洋研究開発機構が建造中の初の北極域研究船の名称が「みらいII」に決まったと発表した。
地球温暖化の影響が顕著に表れる北極海の観測に各国の関心が高まる中、政府は15年に「北極政策」を策定。科学的知見の発信や国際ルール形成への貢献を目標に、砕氷能力を持つ北極域研究船の建造を進めてきた。
新たな船は全長128メートルで、南極観測船「しらせ」よりも一回り小ぶり。厚さ1.2メートルまでの海氷を砕いて航行できる。

日本のヤクザ、核物質の輸送を企てる
一部抜粋&翻訳:
米検察当局は、核物質取引の共謀容疑で日本のマフィアのメンバーとされる人物を起訴した。
エビサワ・タケシ容疑者(60)は、核爆弾製造のためにイランに移送されるであろうウランとプルトニウムの密売を試みたとされている。
エビサワ容疑者とタイ人の共同被告は、2022年4月に武器と麻薬の罪で有罪判決を受けたことがある。今回の罪で有罪になれば、終身刑の可能性がある。
米国ブルックリンの刑務所に収監されているエビサワ容疑者は日本の組織犯罪の幹部でヤクザとして知られ、スリランカ、ミャンマー、タイ、アメリカで活動していた。
米司法省は、「エビサワ容疑者とその仲間がタイで核物質のサンプルを米国麻薬取締局の潜入捜査官に見せた」という(2020年2月)。
この潜入捜査官はイランの将軍とつながりのある麻薬・武器密売人を装っていた。
その 核サンプルはミャンマーから持ち込まれ、タイ当局に押収され、米国捜査当局に移送された。米国の研究所は
ウランと兵器級プルトニウムが含まれていることを確認した。

核爆弾3個製造可能か IAEA「イラン、高強度ウラン濃縮を継続」
国際原子力機関(IAEA)のラファエル・グロッシ事務局長が「イランが国連の中断圧力にもかかわらず、商業的な原子力使用に必要なレベルをはるかに超えるウラン濃縮を継続している」と明らかにした。
19日(現地時間)のロイター通信によると、グロッシ氏はこの日、欧州連合(EU)外相らにこの問題についてブリーフィングし、「来月イランを訪問したい」と明らかにした。
続いて「昨年末からウラン濃縮速度がやや落ちたが、イランは依然として純度60%までウランを1カ月に約7キロずつ速いペースで濃縮している」と伝えた。60%まで濃縮されたウランは通常、追加濃縮過程を経て2週以内に核爆弾製造用として使用可能だ。


以下妄想:
イランは息のかかったフーシ派を暴れさせスエズ運河を使えなくして北極海航路の開発に追い風を送ってあげている。北極海航路ができるとメリットを得る各国との根回しや裏取引をカムフラージュするため、表向きどこの船も無差別に攻撃している。日本郵船の船も人的被害が出ないように拿捕された(続報)。日本人の船員が乗ってないのはお約束。
これまで以上にウラン濃縮力を身に着けて既に核兵器を造れるかもしれないイランは、核持つ国々とも対等な取引ができてる可能性は高い。フーシ派を暴れさせれば裏で各国から相応の見返りがあっても驚かない。各国の中でも特にロシアとイランは仲がいいので、ロシアから何か欲しい技術を貰うかもしれない。何が欲しいかは何となく想像がつく。

北極海航路開発にメリットがあるのはロシアだけでなく、(資源豊かな)アラスカを持つ米、カナダや北欧もだ。
日中韓も北極海航路が開発されれば欧州方面の輸送コストは下がる。航路が開発されて得する国は多い。
ど―りでオホーツク海や日本海、北極海のスバールバル諸島~アイスランドにかけての龍脈が近年変動活発化するわけだ。現地の運気は既に変わり始めている。北極海航路と縁深いデンマーク(グリーンランドがある)と、北海道や北方領土も運気注意。
さらに、スエズ運河の件で欧州はロシアだけでなく中東からの石油も途絶えることになり、不足分は米の石油に頼るしかなくなる。
即ち、イランが紅海で暴れさせているフーシ派は米にも利益誘導している結果に。なら、米はすぐにフーシ派を追い払う気はなさそうだ。
オマケに誰かがノルドストリームも壊しといたから欧州はガスも米に頼るしかない。壊した犯人誰でしょう?

ウクライナで・・・ガザで・・・紅海で・・・対立しているように見えて、みんな裏ではビジネスやってる幻覚が見えた。
(『対立するもののどちらにも屈するな』byユング)
まさか台湾や南シナ海でも同じ事やるつもり?; 安倍氏は中台を仲介する動きをして「台湾使ったビジネス」の妨げになるから殺されたのだろうか?
台湾or南シナ海で有事が起きれば、日中韓の船は安全のために北極海航路を選び、ガスや原油はロシア製や米製を選ぶだろう。通行税と貿易でロシアがほくそ笑む。ぼったくれば西側の経済制裁から回復できるかもしれない。
このような流れがトランプ時代ではなくバイデン時代に実行されたことも興味深い。
トランプなら選挙戦で「バイデンは卑怯にもノルドストリームを壊した上にイランと汚い取り引きをしていた! こんなひどい奴を大統領にしていいのか!? 私の方がよっぽど相応しい!」とかなんとかドヤ顔で言いかねないw 
彼こそ、イランとの間に結ばれていた核合意を一方的に破棄して米が昔やってた対イラン制裁を再開し、ヘソ曲げたイランがウラン濃縮を再開するきっかけを与えた張本人だ。彼は(というか米国内の多極派は?)、何らかの理由でイランにウラン濃縮を再開させ、自力で60%まで濃縮できるように(=核武装できるように)導いてあげたかったのかも(ヤクザがイランへ核物質を売ろうとした時もトランプ政権期)。
かつてトランプメリカが核合意を破棄してくれたお陰で、イランは好きなだけウラン濃縮をしやすくなっていたのだ。
多極派のトランプがイランの核武装に追い風を与えた理由、今起きている「フーシ派を紅海で暴れさせて米の対欧貿易と北極海航路への追い風にする作戦(仮)」と関係があるかもしれない。
もしもこんな流れの背後にトランプや中露グローバルサウス諸国とも縁深い多極派が関与していた場合、次の選挙はトランプが勝っちゃう可能性が高い(バックにヘリテージ財団がついた)。そうなれば世界で従来のパワーバランスを形作っていた運気は変動不可避だろう・・・
ドナルド・トランプ・・・名前を直訳すると「世界王者(世界支配者)の切り札」という意味。パワーゲームの趨勢をひっくり返しかねない立場にあり、本当にジョーカー(ババ)みたいな存在だ。トランプのジョーカー、起源はタロットの「愚者」である。

こんな流れが起きている昨今、オカルト界での通称「お金の不徳を正す龍脈」がユーラシアを横断する大龍脈(北龍)とつながった上に絶賛活動激化中。その龍脈が関与して元旦に大地震が起きた能登半島は、雛形論で(グリーンランドを領土に持つ)デンマークと照応する説がある。
照応地同士は、片方に大きな運気変動が起きると、もう片方の運気も(地震に限らず)何らかの形で変動しやすい・・・

個人的に、こんな流れの運気はあの龍脈の影響を受けることが不可避ではないかと思うオカルト陰謀脳であった。
北極海航路の中でも一番のホットスポットになりうるベーリング海峡は、国の金運が航路の恩恵を受けうる中露日韓にとって鬼門の方角に位置する。
そう、まさに「艮の金神」を象徴するようなエリアなのだ。海峡手前の千島列島やアリューシャン列島にも、強力な海底龍脈が走っている。北極海航路の開通は、各国の船が日本最鬼門の北海道から千島~カムチャツカ~アリューシャン列島までの海溝(=海底龍脈)を刺激することになるだろう。今後、該当エリアの変動活発化が予想される。

 

2.23追記
フーシ派が暴れてスエズ運河が通れなくなっているが、これが起きたタイミングで去年夏から徐々に水位低下していたパナマ運河でも船の航行に支障が出て渋滞が悪化している(報道)。
この現象、陰謀脳には意図的な物流危機を引き起こす種まきのように見えなくもない。
もし今後、運河や国際情勢の問題等で北極海航路を使わざるを得なくなると、西側にとってはロシアが徴収しうる北極海航行時の通行税やベーリング海峡が大きなネックになるように図る思惑が発生しうる。とくに自給率の低い国も多い現先進国にとっては死活問題になりかねない。そんな事態が起きれば、グローバルサウスと現先進国の力関係は逆転しかねない。
その様な事態を防ぐこと、世界がより調和した運勢を実現するための努力が大切だ。日本にとっては今まで以上に日露関係が非常に重要かつデリケートなテーマになる事は言うまでもない。
戦争や意図的な物流危機や北極海航路が関係した物事の運気に対して、北京(中国)ともグアム(米)ともつながっている「お金の不徳を正す龍脈」はどんな風に影響するのか。現時点では想像がつかない。が、龍脈も司る艮の金神から怒られていいと思う。

2.26追記
スウェーデンの新聞「米は欧州で戦争とエネルギー危機をいかに計画したか」
日本語訳はこちら

3.14追記
デンマーク、女性も徴兵対象に 「戦争避けるため再軍備」

 

あり得ないことが起きて妄想
ジョセフ・ナイ「対日超党派報告書」より
←ガス田、台湾、安倍氏暗殺、米等に関する妄想
ハマスの大規模攻撃に奇妙な偶然?
多極派誕生秘話

2024年2月18日 (日)

中国の意図的弱体化説?

※以下に書いたことは事実以外、全て個人の妄想です。

 

かの有名な「世界経済フォーラム」と言うものがある。陰謀論界隈では「金持ち達がリゾート地で次の世界支配策(ビジネス)について話し合う場」などと言われているあれだw その中でもビルダーバーグ会議やダボス会議は一番有名かもしれない。
そんな世界経済フォーラムで議題に取り上げられていたものの一つが陰謀論界隈でおなじみの「グレート・リセット」である。平たく言えば「より良い未来のために(=自分達に都合のよい未来のために)従来の金融や社会経済などのさまざまなシステムを一度全てリセット&再構築する計画」的なものだ。
が、苫米地英人氏曰く「グレート・リセットは失敗した」とのこと。私もそう予想していた(過去記事と追記参照)。

この世界経済フォーラムの創始者がクラウス・シュワブ。グレート・リセットが失敗する前、彼はこんなことを言っていた。
中国は、多くの国の模範となる国である日本語訳)」と。・・・・・・またまた御冗談をw
要するに、グレートリセット後は中国のシステムをモデルにした世界を再構築しようとしていたってことなのだろう。中国と言えば、ドル覇権を弱らせたい多極派の国であることに留意。

今回はそんなことを踏まえ、ジャーナリストのジェニファー・ゼンという方が2022年に自らの記事で取り上げた経済学者ラオ・マン氏(恐らく中国系)の唱える奇妙な予想と主張「中国の意図的な弱体化説」について妄想する。この記事をindeep様が日本語訳している。これ見た時、ラオ氏の予想が一部当たっていることと、かねてより「習近平は強引に個人独裁を敷くことで共産党の権力を彼個人の権力よりも意図的に低下させている。江沢民派潰しを兼ねて彼らが甘い汁を吸っていた産業分野や地域を弱らせる政策をしている」と感じていた私の陰謀脳が妙に反応した。
ただ基本的にはラオ氏の予測が外れていくことを願っている。
以下、2022年の記事の翻訳文からラオ氏の予想する今後の中国の動向を一部抜粋。()は私の妄想。

今後の道程

1. 鎖国
過去 10年間の中国のトップレベルの政策がすべて「脱産業化」を目的としたものであれば、2024年以降に中国の経済と社会がどのような方向に進むかを予測するのは難しくない。
まず、中国共産党は門戸を閉ざし、世界との関わりをさらに断つだろう。欧米、日本、韓国との関係はさらに悪化するだろう。

(スパイ防止法等で日本含め外資を追い出しているという。旧西側との関係は遠ざかるだろうが、BRICSとの関係は密接になりそう。国民が外の世界に触れることは制限されるかもしれないが、いわゆる江戸時代みたいな『鎖国』目指してるわけじゃないかも。脱産業化される分野の多くは習近平と対立した江沢民派が利権を持っている)

2. 国際紛争をさらに煽る
第二に、中国共産党はさらなる国際紛争を引き起こし、これらの紛争ではヨーロッパ、米国、日本に対して断固として対抗するだろう。
たとえば、中国共産党は北朝鮮と韓国の間の紛争を引き起こすだろう。中東情勢をさらに悪化させる方法を見つけるだろう。中国共産党は南米の政治秩序を破壊するだろう。パナマ運河からスエズ運河など、いくつかの主要な運河や海峡の航行が妨げられ、混乱することになる。

(22年に書かれた記事だが、中東情勢悪化の予測は当たっている。中国と距離を縮めたイスラエルはガザで暴挙的な空爆をしているし、既にスエズ運河は中国と仲の良いイランの子分フーシ派が暴れて船が行き来出来ないしパナマ運河も『水位低下』が始まり、現在船の航行が妨げられだした・・・これ偶然? 一方、朝鮮半島情勢を見れば北朝鮮が最近しきりとミサイル実験をしている。ロシアと接近したことがきっかけ?)

3. 戦争状態の宣言
第三に、中国共産党は近隣諸国や地域と敵対し、戦争の影が常に中国に残るようにする。戦争を口実に国を封鎖することは、当局にとって全体主義的統制を行使する最善の方法であることは言うまでもない。
しかし、中国共産党の目標は中国を封鎖することであることを心に留めておいてほしい。戦争は単なる口実だ。中国共産党は戦争に勝つ必要はない。負けても問題ではない。必要なのは中国国内の物語をコントロールすることだけだ。鍵となるのは、戦争の暗雲を長期にわたって維持すること。それで十分なのだ。

(北朝鮮と似てる。これはウクライナ戦争やってる露も同じ思惑か。露にとってはウクライナ侵攻の目的も上記と同じかもしれない。が、個人的には封鎖や鎖国と言うよりむしろ、『西側諸国との分断』の方が正確な感じがする。中露がもし戦争状態を利用し西側との関係を封鎖・分断していく気なら、それに反比例して資源の多いBRICS諸国とは緊密になるだろう。皮肉にも、西側からの経済制裁がその追い風になりうる。・・・この件、ジョセフ・ナイによる「対日報告書」の事を思い出さずにはいられない。もし中国が戦争状態を利用したいのなら、米側がペロシを訪台させて中国を挑発した行為は追い風になる。米中の多極派が内通?)

3.の続き)南シナ海の領土問題は、特に中国の領土に対して感情的である一般の中国人を宣伝するのに非常に良い方法だ。
世界経済秩序が混乱すればするほど、中国の産業空洞化はより早く進む可能性がある。
したがって、南シナ海における中国共産党とフィリピン、マレーシア、ベトナムとの領土紛争はますます激化する可能性がある。放水銃の使用から白兵戦まで、紛争のレベルはますます高くなる可能性がある。限定的な武力紛争が発生するまで、事態はさらにエスカレートし、流血や死者が出る可能性がある。
この時点で、それはほぼ正しいだろう。正式な宣戦布告や国家戦争は必要なくなる。

4. 商品の売買に対する完全な管理の回復
中国が閉鎖されれば、既存の一次産品市場は崩壊するだろう。もちろん、これは供給、物流、価格設定システム全体に大きな問題を引き起こすだろう。
しかし、中国共産党はこれに対して十分な準備をしてきた。中国は、改革開放以前に「供給・販売協力システム」を考案した。政府があらゆる物品の売買を独占するこの制度は、中国では 1980年代まで行われていた。市場が徐々に開放され、民間が商品の流通に参加できるようになったのは、改革開放の後になってからだ。
しかし、2017年以降、中国全土で供給・販売協力システムが復活した。それから 6年を経た現在ではこのシステムは郷レベルで完全に組織化されている。戦争や緊急事態が発生した場合には、このシステムを現在の物資供給システムの代替として使用できる。

5. 人々の財布と物資供給を完全に管理するためのデジタル人民元の導入
第五に、決済手段に関しては、中国共産党はデジタル人民元による経済の完全な管理を準備している。
デジタル人民元は 2019年からテストされており、現在は技術的に完全に成熟している。中国共産党は、中国共産党が管理する「供給・販売協力システム」を簡単に現金専用地帯にすることができる。
電子的に支払いたい場合は、デジタル人民元のみを簡単に受け入れることができるようになる。
これにより、あらゆる可能性のある買いだめや価格管理の失敗を完全に防ぐことができる。また、国家封鎖による潜在的な影響を最小限に抑えることもできる。

(そのうちBRICS諸国が自分達の保有する資源を裏付けにBRICS共通のデジタル通貨作っても驚かない)

6. 政府組織の再編と草の根管理の強化
中国共産党ができることの六つ目は、政府の組織構造を変えることだ。
産業空洞化の後、政府の上層部はそれほど多くの専門部門を必要とせず、草の根は深刻な人員不足に陥っている。したがって、中央省庁や委員会、さらには州や市の政府部門でも大幅な人員削減が避けられない。
同時に、地区、郡、町、街路の管理権限と強さが大幅に強化される。目標は、大抑制モデルに適合し、すべてを厳密に制御する真のコミュニティベースの管理システムを構築することだ。
グリッド管理システムでは、都市を「グリッド」と呼ばれる多数の小さなゾーンに細分化する。各グリッドには、グリッド内のすべてのアクティビティを監視し、定期的に中国共産党に報告するグリッド・マネージャーが割り当てられる。中国の多くの都市ではすでにそのようなシステムが確立されている。

7. 一人ひとりを正確に管理するための健康コードと渡航履歴システムの復旧
七番目に、新型コロナのロックダウン中に確立された健康コードと渡航履歴システムは、現在も効果的に機能している。
このシステムは、各人の旅行履歴を正確かつ迅速に記録することができ、いつでも全員を監視および制御するために使用できるものだ。
私たちは今、中国共産党の将来についてよく理解している。
国際紛争も増えるだろう。南シナ海と台湾海峡の緊張も高まり、2024年か2025年までに武力衝突が起こる可能性がある。
中国の対外世界への扉は閉ざされ始めるだろう。
供給とマーケティングの協力システムは大幅に強化され、デジタル通貨と結び付けられる。政府の大規模な再編が行われ、草の根レベルの権力と統制が強化されるだろう。
これらの厳しいシナリオは、中国人民にとって避けられない未来となる可能性がある。

(台湾の件、22年かそれ以前に行われたと思しきラオ氏の時期予測が漏洩した米軍高官の内部メモと一致する。また、コロナパンデミックは中国にとって『監視社会の構築に利用しやすい好都合な口実』になった。こんな監視社会の国がクラウス・シュワブの言う『多くの国の模範』だったのか?; グレート・リセットには『世界的な監視社会構築』も含まれていたのかも。まさか日本のマイナンバー構想もそれを踏まえてのもの? マイナンバー裏金の噂の深層やいかに?)

◆手段は失敗しても目的は諦めてない?
従来予定していたグレート・リセットは失敗し、その代わりに(戦争なども利用して?)資源国の多いBRICS諸国と(必ずしも資源国ばかりではない)と旧西側諸国、2つの勢力圏・経済圏が生まれ、やがてBRICS諸国に投資が集まり台頭させていって旧西側諸国を凌駕させていく計画があるのかもしれない。その一部に現在進行中のスエズ運河問題やパナマ運河問題が含まれていそうだ。
ただその過程で、グレート・リセットのモデルだった中国で発達した監視社会の仕組みはどうなっていくのか。chatGPTの履歴分析含め個人の関心や動向などのプライバシーがネットを通して詳しく分かってしまう昨今。監視社会化するには好都合な環境だ(過去記事参照)。
なので今後、グレート・リセットとは無関係に監視社会の仕組みが世界規模で浸透していくのか否かが非常に気になるところだ。

グレート・リセットはあくまで手段であって目的ではない。アレの目的は、「よりよい未来(自分達にとって好都合な未来)」。
つまり、「グレート・リセットという手段」は失敗しても、目的は諦めてないかもしれない。その目的とする未来において、強引にでも世界政府を樹立してしまうことが不可欠であれば、監視社会の仕組みまで諦めることは考えにくいのではと妄想する陰謀脳であった。
というのも、以前の記事で触れた、「cov-19パンデミックを受けて、疫病の脅威を口実に国連やWHOの権限を強めていき、相対的に各国の主権は制限され、世界政府化の布石にする計画としてパンデミック条約と世界保健規則改訂が利用される」という陰謀論界隈の噂があることを思い出したからだ。コロナ以降生まれたその噂に出てくる「パンデミック条約と世界保健規則改訂」は、グレートリセット失敗後の今も注目され進行している。しかし各国で懸念や反対の声が持ち上がっているのは以前書いた通り。


◆陰謀脳視点
今のところは、地球環境(気候変動・脱炭素etc)や疫病を口実に各国の主権より国連の発言力を優先しようとする流れは続いているように見える。多くの国連機関で中国人が要職やトップに就いており、中国が国連に大きな影響力を持つことは2020年のパンデミック時にテドロス議長の様子から世界中が知った(報道記事)。この状態でパンデミック条約と世界保健規則改正が実現したら・・・
はたして、グレートリセットを手段にして進めていた目的(よりよい未来=自分達に好都合な未来)に、各国の主権制限や世界政府樹立は不可欠なのだろうか? パンデミックやウクライナ戦争や中国の意図的弱体化策(?)は、そのために行われたのだろうか?
五行思想と龍脈の視点見た「世界の金行が変動し、お金の不徳を正す龍脈が活動を活発化している」昨今の状況がグレート・リセット失敗という運勢に関与しているのではないか。
もしそうなら、そもそもグレート・リセットを手段に進めていた目的を実現させんとする動きもまた、昨今の金行と龍脈の変動状況に運勢が影響を受けるのではないか・・・?


◆意図的な物流危機に注意?
(2.24追記)
それと、中国が改革開放以前の「供給・販売協力システム」を復活させたことにも注目した。
この動きは、フーシ派によるスエズ運河の航行不能状態やパナマ運河の水位低下による渋滞など、「世界規模で物流に支障を来たすことで自給率の低い国も多い旧西側先進国を弱らせ資源国の多いグローバルノースを優勢にする黒幕(多極派?)の計画」を予測して、世界規模の物流問題に備えているように見えなくもない(陰謀脳)。北極海航路の開発には少し時間がかかるし、航路開発後はベーリング海峡が(中国以外の、特に旧西側先進国にとって)ネックになるかもしれない。何しろ欧州方向は航路の大部分が「中国と仲良しで西側とは不仲なロシアの領海」なのだから。将来、北極海航路の通行税がどんな形になるのかも気になる。ベーリング海峡は国際海峡ではない。
ラオ氏、「いくつかの主要な運河や海峡の航行が妨げられ、混乱することになる」と予測している。この予測は、パナマ、スエズの運河に加え、南シナ海での領土紛争を意図的に激化することでマラッカ海峡周辺の航行・物流に支障を来たす可能性も示唆している。
さらには台湾有事リスクも北極海航路のニーズを一層高める。
要するに、上に書いた黒幕の計画(?)を実行する役割を中国も担っている可能性があるわけだ(妄想)。


◆この星から生まれる運気の波は?
そもそも、経済を貨幣に一元依存しない新しい経済システムを考える方が金行と龍脈の変動がもたらす運気の波に乗れるんではなかろうか?
その方がよほどSDG’sだろう。産業革命以降続く従来型経済のように大量生産・大量雇用・大量消費に依存しなくて済むから環境にも人間にも優しいし、少子化しても困りにくい。戦争も起きにくくなる。実質資本主権気味の現状から国民主権に戻せる。飢えの恐怖も低下する。お金の不徳も正しやすく予防しやすい。各国が国際金融資本に依存し支配されることも減る。
ただこの件、世界経済フォーラムに御出席してるようなタイプの人々からすると、人類が経済を貨幣に一元依存させたことで得てきた力(飢えの恐怖を動機と原動力に依存したやり方と密接)が弱まるわけだから、人々がそういうのを考えて実現しだすとだいぶ嫌かもしれないw
でも多分、この星(の龍脈)のエネルギーはそういう方向に親和性のある振動・流動を既にはじめている。

経済を貨幣に一元依存するのは、エネルギーを電気に一元依存するぐらい危ういことなのではないだろうか。人類はそんな危うい歴史をずっと歩んでいなかったか? 
パワーの時代からストレンスの時代へ。そろそろそんな危うい運勢を変えてもいいのではないだろうか?

・・・今日もオカルト陰謀脳は通常運転。

 

ロシアの運勢を思う
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対話型AIの罠
グレート・リセットで妄想
パンデミックにまつわる奇妙な話?
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目覚めよ我らが発達本能
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