NY市場暴落の奇妙な偶然
※以下に書いたことは個人の妄想です。暴落時のホロスコープはこちら。
占星術に興味ない人は後半の章「◆あの時の予兆」「◆今後の日本が持ちうる可能性」だけ読めばわかります。
特に暴落や高関税が心配な方は占い師に相談するより一番最後の章を読んだ方がいいです。
今後、分かってきたことが増えれば随時加筆・訂正予定。
◆占星術視点
趣味でやっているサビアン占星術で暴落時のホロスコープ(天体配置図)を見た。
暴落発生時、財政も司る11室で牡羊座入りしたばかりの海王星(原油、バブル経済、陰謀なども司る)と魚座の終わりの方にある水金土DHがサビアン度数26~30度の間で合になって、証券や債券の需要も意味する3室の蟹座(米国星座)にある火星や牡牛座(金融も司る)に位置する天王星(物事の急変も意味する)と小三角。ドルバブル崩壊の様相になっている現在、まあ分かりやすい星回りだ。
税政(関税含む)や通貨も司る2室のカスプサビアンは「列車に破壊された自動車:失敗や衝突の経験から得るものは大きい」←まさにドル覇権策の失敗といった感。
魚座に集まった星々のサビアンは「孤立を恐れず誤った全体主義から脱却」「捨て身の意志が大きなチャンス」「本性・本音を自覚し実現する」などなど。海王星サビアンは「女性が水から上がり、アザラシも上がり彼女を抱く:不安を抱きつつも新しいスタートを切る・潜在的可能性の実現」。どれもわかりやすい。
まもなく小三角を形成している蟹火星に月が重なり合。そのサビアンは「肩越しに突然投げられた黒い影または外套:強い意志と魅力に満ちて人々を圧倒する」それと吉角の牡牛天王星サビアンは「大きく手入れの行き届いた公共の公園: 努力してきたぶんの恩恵を受け取る」・・・この天王星、偶然にも裏工作や陰謀も司る12室にある。そして牡牛座は金融も意味する星座だ。
星見た第一印象、「多極派によって米ドルが金本位制をやめた70年代から着々と計画・準備されてきた今回の意図的な暴落で大儲けした(する)人いる」・・・火星や月と吉角の位置にある海王星はインサイダー取引なんかも司る・・・それに天王星が牡牛座12室・・・要するにそういうことなんだろう。国際金融資本も司る8hサビアン(ホロスコープのリンク先参照)も意味深だ。
また、海王星は薬や油も司るので製薬会社や石油関係の株は注目?・・・などと妄想するオカルト陰謀脳であった。
そんな星回りの時に今回の暴落は始まったわけだが、偶然にも1929年のNY市場から始まった世界恐慌も今回の暴落も、共に木曜日から始まった。
このブログや占星術界隈でおなじみの「20世紀前半のカルマ再現」てやつだと思う。今回の暴落がかつてのカルマを解消するための再現として発生してる側面がある場合は、暴落のピークはかつてと同じく火曜日になるって噂も。ちょうど来週火曜日には蟹座火星が偶然にも「渓谷での嵐:外敵から大切な物を守り抜く 硬直化した価値観にたいして、社会的な危機が再考をせまる いびつで不自然に落差の大きい物事・状態が正される(その時自分の環境や立場が危機や変化に直面し努力を迫られることも)」という意味深なサビアンの位置に来る最初の日なので、そんなことがあっても占星術的には一理あるかも。
ただ、個人的に星を見た印象だと来週の水~木曜にかけてもそれなりの動きが起きそうな感じはする。
水曜日には月が乙女座で「噴火している火山:衝撃的な人生の変化 潜在意識の中で長い間抑圧されていた爆発的エネルギー」という位置に来る。
金融市場に限らず、水~木曜日の世界動向にも注目したい。これほどの暴落が発生したら、世界規模の運気変動は不可避だ。
(牡羊座で太陽とキロンが重なる頃はパレスチナを含むイスラエル地方にも意識を向けたい。牡羊座は伝統的にイスラエル地方を司る)
(4月14日追記:太陽とキロンが重なる頃、イスラエル軍がパレスチナに対しガザの病院空爆&ラファを包囲。ラファを緩衝地帯として全ての建物の破壊も検討中)
◆あの時の予兆
このブログで去年書いたペトロダラー協定失効の話を思い出す。あの時点で金融秩序の大変動(ドルバブル崩壊)は予感されていた・・・
その頃、ドルインフレを懸念した私は某所で直感的に「ダウが45000ドル超えたら注意かも」と書いた気がする。
70年代のニクソン時代に米ドルを金本位制から離脱させた上でペトロダラー協定が成立。協定により石油の決済通貨をドルが独占できたのをいいことに50年以上ドルを大量に刷りまくったのが今回の暴落の遠因だ。昨年6月に肝心の協定が失効して金本位制じゃないドルのだぶつきが発生すればどうなるかはお察し。ドルのだぶつきが確定したところで暴落を誘発する関税政策でとどめを刺した感。
要は、昨年6月の協定失効で多極派が70年代から密かに積み重ねてきた爆薬の導火線に火がつき、トランプが関税政策で導火線の火を加速させて本体にたどり着かせたということだろう。ニクソンもトランプも、多極派の大統領だ。
なので、今回の暴落は表向き「トランプショック」と表現していいかなと思う。個人的には「米ドルバブル50年殺し」って言いたいw
今後は各方面で暴落の損失を補填するために金などの貴金属や不動産や手堅い株なども売られて価格の下がる時期が一定期間続くかもしれない。その後、資産逃避先になったもの(日本やBRICS地域のもの含む)が値上がりする。それで貴金属や不動産や手堅い株は再度値上がりするかも。
いずれトランプメリカは世界貿易の舞台で孤立傾向になるかもしれない。「あんな関税政策する国よりもBRICSと貿易した方がいい」と世界中が思っちゃうかも(中国にとってはチャンス)。今度はアメ公抜きでやろうぜ・・・かくして世界の多極化が実現する。あの国の鬼門に建っていた「世界貿易の中心」と名付けられた2つの塔は既に崩壊済み。米国債が売られていくのも時間の問題だ。
一方、ドルインフレにつられて円高にならなかった日本円は、ある意味健全な信用通貨と言えなくもない。
過去記事で「ドル余り加速中ゆえ円安になるのも無理はない。今後さらにドル高円安が進む(NY株は高騰する)だろうが、それでも円は安いままでいい。この状況で円が高くなるということは、ドルインフレにつられて日本円までインフレするってことだから。今後、『インフレしていない信用通貨』が残っていた方がいい事もある。」と書いたのは、要するに資産逃避先になりうる国的な意味でだ。
このブログの読者様方もなんとなくイメージなさっているかもしれない。今回の暴落はトランプ関税や米中関税戦争をきっかけとする形をとっているが、実際はトランプと中国が連携し関税プロレスを演じてドルバブル崩壊(米ドル覇権衰退)を通した世界の多極化潮流を強化する多極派の策略だろう。
そして、裏で米中が組んでいる以上、この茶番はいずれ中国にとって好都合に働くことを意味する。多極派政権の米中に限らず、おそらく多極派全体にとってそれぞれ何らかの理由で暴落は好都合になっているはずだ。長期的な視野で見ておきたい。
トランプ達多極派は、今後成長させる予定のBRICS諸国をいずれ来るドルバブル崩壊に巻き込みたくない。そこで米国との貿易関係を避けやすいようにトランプ関税をかけたとも言えそうだ。
それを踏まえて、中国がべらぼうなトランプ関税をかけられ米国との貿易関係を維持できなくなった意味を考えると、また違ったイメージが湧くだろう。
この暴落がトランプメリカにとっても好都合である以上、この暴落で米国を再起不能な貧困国にするわけではない。巨大なドルバブルを抱えた米が世界覇権国という商売をたたんで地域覇権国として再出発するための準備みたいなものだ。グリーンランドとパナマ運河を奪うのもその一環。
ドルバブル崩壊後の米国は金融経済から(ドルを金本位制に戻した上での?)実体経済に主軸を移していくだろう。そうすることで本来の等身大の米国が持つ実力や個性が出てくると思う。良いか悪いかは別として、多くの混乱や犠牲と引き換えに現在の経済より未来の経済を優先した感。
(追記:世界経済に金本位制が復活すると、埋蔵量の多いBRICS諸国は有利になる)
多極派は確信犯的に世界経済を大変動させ、その混乱で世界を慌てさせて自分達のペースに巻き込み都合の良い方向に誘導したがっている。
この関税&暴落策、いわばトランプがよくやる「独特のキャラを演じて相手を慌てさせて(判断力を奪って)自分のペースに巻き込む手口」の拡大版と言えばいいか。今、世界中で無数の人々が判断力を奪われた状態にいる・・・
それはこのブログでよく書く「予め後ろから水に突き落として溺れさせた人に頃合いを見て『藁』を投げよこしてすがらせる」あの手口とも言う。
やる側は自分達で暴落の時期を選べるんだから、人々を慌てさせるチートなマネーゲームなど余裕だ。まさに火星と月のサビアン通り「強い意志で人々を圧倒する」の様相か。
判断力を奪い己有利に巻き込む相手は全世界。こんな時だからこそ、「考える力」を手放すな。
日本もそのうちアメポチを卒業する日が来る。露ポチやシナポチ化せず、この国の個性と日本列島の地政学側面から独自の立ち位置や立ち回りを考える時が来たと思った方がいい。その前提で以下に今後の可能性を書いてみる。
◆今後の日本が持ちうる可能性
そもそも「経済」の語源はマネーゲームではない。「世を経(おさ)め人々を済(すく)う」という意味の「経世済民」だ。その視点から以下の事実を見直すと、今後の日本の可能性が見えてくる。
日本が資産逃避先になりうること。多極派が非米的国際貿易活性化を促している事。安倍時代に日本が「米国抜きのTPPとりまとめ役」になれた事。(モノづくりやコンテンツの才能豊かな)日本は地政学的に貿易ハブとして丁度いい場所にある事。ドルバブルが崩壊しようと人の営みが続く以上、世界は貿易を必要としている事。日本のトランプ関税は比較的低いので、国によっては「対米貿易を捨てたくない場合の迂回地」に向く事。
これらの「事実」を生かして経世済民することが日本を多極化時代に脱ポチ体質させて独自の運勢を切り開く力になるだろう。
(よって、手堅い日本株を今回の暴落で慌てて手放すべきか否かは慎重に判断した方がいい)
そしてオカルト視点だとこの国は世界の雛形。雛形を特定勢力に支配させてはいけない。
中東発のドル覇権変動?
トランプ当選と東アジアの運勢
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替え歌「米ドル」
2025年の日本占ってみた
2025.4.7追記
イーロン・マスク氏「米国とEUで移動を自由にして、自由貿易圏を形成するのが理想、私がトランプ大統領に助言した」
マッチポンプ感。いわば取り調べで攻め役の刑事となだめ役の刑事がコンビ組んでるようなもの。
この提案(藁)に欧州を飛びつかせるため、予め株価暴落で追い詰めた(=水に落とした)かのように見える陰謀脳である。
これが実現すると「◆ランド研究所の目論見?」で書いたように、ウクライナ戦争を抱え疲弊した欧州の資源は米国に流入する。欧州の金運低下と引き換えに、米国は地域覇権国として再出発する資源を得るシナリオプランAか?
今後、多極派は予めトランプショックの暴落や関税策で各地域を恫喝して自分たちのペースに巻き込んでから色んな都合のいい提案をしていくのかも。世界はドン引きしうる。
この暴落が(プロレス相手の)中国にも好都合な意味を持つ理由を分かりやすくまとめた報道記事がやっと出た→トランプ関税は「中国を再び偉大に」
・・・やはり多極派は非米的貿易活性化を狙ってる。
2025.4.10
世界の大富豪、純資産45兆円増加 – トランプ氏の関税停止の恩恵享受
2025.4.16
ウォーレン・バフェットは今回のような暴落を何年も待っていた
さすが。去年持ち株売って逃げ切ってただけのことはある。なお、その後バフェットは日本の商社株などを買い増しした。
本来なら去年6月のペトロダラー協定が失効したナスダックの記事を見て多くの人が備えることも出来ただろうに、この国のメディアはあの記事をほとんど報道しなかった・・・
4.28
「100年前の世界恐慌と同じ」「今後3年間でNYダウは約10分の1に」
トランプ経済が招く未曾有の“金融大暴落グレートリセット”における最悪のシナリオ
「今後、米国株全体がV字回復することは望めないだろう」
5.12
海外勢の「日本買い」が過去最大、株・債券で8兆円超 米国離れ進む
予想通り、日本が資産逃避先になった・・・
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