２年前書いた薬物関係の妄想が；

今回も引き続き、過去記事に関する話。これから書くことは、陰謀脳の被害妄想であることを切に願う・・・

以前、個人的な経験に基づいて書いた妄想が、実はかなりリアルに近かった可能性・・・
以下、日本でも有名なスパイジャーナリストでもある山田敏弘氏の解説が鳥肌。

動画にあるように、フェンタニルが鉛筆の先程度の量で致死量になるなら、標的に一服盛るのも簡単だ。
毒殺だけでなく、誰かを薬漬けにして内通者や協力者に仕立てるのも、容易にできてしまう気がする。

その上で、最近ちょっと気になる報道。

中国、台湾のヤクザ組織取り込みへ　武力侵攻時に破壊活動要求　「分布図」作成で実態把握　

中国当局が台湾への浸透工作において、各地の黒幇（ヘイバン、やくざ）を利用していることはよく知られているが、その実態は不明なところも多い。そうした中、中国側が台湾のやくざの資金源や勢力規模、所持する銃の数量などを詳細にまとめた「黒幇武装勢力分布図」を作成していたことが明らかになった。台湾侵攻時に内乱を起こさせる工作を進めている実態を台湾メディアが報じた。

ドラッグビジネスが盛んな裏社会を抱き込むと、内乱工作だけでなく、標的国に薬物(麻薬類や大麻・フェンタニル含む）を蔓延させてあらかじめ国力を低下させておくことも容易になるんじゃないか、さらには台湾だけでなく、別の国の裏社会にも中国が手を伸ばしている可能性はないか思う陰謀脳であった。例えば、メキシコ(米国へのフェンタニル流入経由地）とか・・・
台湾の裏社会には、いわゆる闇バイトで有名なトクリュウも拠点を持っている。あるジャーナリストが潜入取材した。
台湾では既に中共とトクリュウ(警察に内通者がいても驚かない)がつながっている可能性すらあるかも；　
ある種の闇バイト達を薬漬けにして逃げられなくするのも簡単だろうから、もうやっているかも知れない。
台湾にも拠点があるトクリュウ犯罪には、日本のヤクザも関与している。という事は、日本の裏社会へも、台湾経由で既に・・・？

正直、この手の可能性は政府関係者なら既に気づいていることだと思う。
今後、動画が指摘するように「フェンタニルが米国のように日本でも蔓延する可能性が高い」かどうか。
個人的には五分五分かそれ以下だと思っている。
日本などの中国人観光客が多い国で蔓延させれば、日本経由で自国民の間にもフェンタニル依存症が広まるリスクがある。標的国への攻撃手段として仕込んだものが自国にブーメランして自爆しかねない。自爆リスクをコントロールする方法が無いと、日本で安易にフェンタニルを蔓延させることはためらわれる。日本側も薬物は敏感に取り締まる。
逆に、そんな自爆リスクをコントロールする方法を既に持っていて、日本の当局が密かにシナポチ化していた場合は・・・（怪談風）
フェンタニルの件、これからも報道を注視する価値はあるかもしれない。

印パの変動と奇妙な偶然

※以下に書いたことはすべて個人のオカルト妄想です。テロ犠牲者のご冥福をお祈り申し上げます。

◆現地と日本で起きた奇妙な偶然

インダスの水使わせない？　越境テロに怒れるインド、水利条約を停止

ミスリ印外務次官によると、モディ首相は23日、内閣安全保障委員会を開催。「パキスタンが越境テロの支援を確実にやめるまで」条約を停止することを決めた。また、パキスタンとの陸路の国境の閉鎖や、在インド・パキスタン大使館に駐在する武官の追放なども決定した。

インダス川は中国からインド側のカシミールを通り、パキスタンを抜けてアラビア海に注ぐ国際河川。パキスタンにとっては、人口の9割以上が水源として依存している「生命線」でもある。

　インダス川水利条約は1960年、世界銀行の仲介で締結され、全水量の20％にあたる東側の支流3本をインド、西側の支流2本をパキスタンに割り当てることなどが定められた。印パ間でたびたび戦争が起きても維持されてきたことから、「世界で最も成功した水利条約」として知られていた。インドメディアによると、条約が停止されるのは今回が初めて。

インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するかも...日本人が知らない印パ間の深すぎる「確執」

英王立防衛安全保障研究所（RUSI）の准研究員であり、キングス・カレッジ・ロンドンの上級講師でもあるウォルター・ラドウィグは本誌に対し、「両国ともに核兵器を保有している。核保有国同士が衝突するとなれば、事態は深刻だ。われわれはこの問題を懸念すべきだ」と語った。

そして、両国の核戦力を管轄する高官たちは有能だが、「何かの拍子に誤解をしてしまう可能性は常にある」とラドウィグは付け加えた。

フセイン・ハッカニ元駐米パキスタン大使は本誌に対し、「現時点でインドは外交的な対応に留めているが、いずれ懲罰的な行動に出る可能性が高い」と懸念を示した上で「インドの報復行為や、それに対するパキスタンの報復によって緊張が高まる可能性はある。しかし、核兵器を保有する国同士の全面戦争を望む者はいないだろう」とした。

そして、「現在の大きな問題は、両国を戦争寸前の状態から引き戻すための十分な関与をアメリカなどの強国がしていないことだ」とアメリカなどの国を批判した。

インドとパキスタンは植民地時代から宗主国イギリスの分割統治に宗教の違いを利用されて不仲であり、分離独立後は今日までしょっちゅうテロだの国境での小競り合いだのをしている間柄なので、正直「またやってる」ぐらいにしか思わない人も多いようだ。
「インダスの水止めるぞ」も「琵琶湖の水止めたろか」的な外交上の抗議演出と考える人が多いと思うが、私はオカルト脳なのでそうは思わなかった。
オカルト視点で見ると象徴的なある事件が起きたからだ。

その「象徴的事件」がこれ

長野県飯田市で普通乗用車が水門に衝突 1人死亡、3人意識不明

２４日午後０時３５分ごろ、長野県飯田市松尾清水の市道で、通り掛かった人から「普通乗用車が堤防道路から転落している」と１１９番があった。県警などによると、車は水門に衝突しており、乗っていた男性４人が病院に搬送されたが、うち３人が死亡した。残る１人は意識不明の重体。県警が詳しい事故原因を調べている。

雛形論で見ると、この現場、偶然にもカシミール～パキスタンに照応する。しかも、ちょうど印パで一連の流れが発生した直後のタイミングにコレが起きている。コレと印パとの共通点は照応地だけじゃない。「水門」だ。インド側がパキスタンの命運を握っているインダス川の水門・・・それが今争点になっている。私のオカルト視点では、照応地の水門で起きたこの出来事が今後を暗示する象徴的なシンクロニシティー現象に見えてしまった。車と水門。力関係は圧倒的に水門が上。車なんか全力でぶつけたって水門は壊れない。水はせき止められたままだ。車と水車の力関係は、そのまんま地域覇権国化を狙うインドと洪水被害から復興しきれていないパキスタン(現在、国力差が10倍違う）を象徴しているように見えてしまった。
こんなシンクロニシティーが起きてしまうと思わず懸念する。インドは、本当にインダス川の水をパワーゲームのカードに使うかもしれない。


◆インドとイスラエルの奇妙な類似点
いくら核武装しているとはいえ、まともに戦えばパキスタンはインドに勝てない。そんなことぐらい当事者なら知っている。それでもインドが今までパキスタンとの対立に決着をつけられずに来たのは、今までの世界が多極化せず超大国アメリカによる一極覇権構造だったからだ。世界警察アメリカがにらみを利かせていたし、それまでのインドは今ほど投資が集まっていなかったのでパキスタンとの国力差も今ほど大きくはなかった。だからお互いに決着をつけられずにいた。しかし今は違う。世界は超大国衰退＆多極化しつつあり、第2次トランプ政権発足後には米覇権の衰退が顕著で世界警察としての機能は期待できそうにない。何より、既にインドの方がパキスタンよりも圧倒的に投資を得て国力を増強させてしまった。
それに対しパキスタンはインドほど経済成長していないばかりか、22年に起きた国土の3分の1が水没する甚大な洪水被害から立ち直っていない。
インドが、このチャンスを見逃すとは思えなかった。そんな好都合なタイミングでパキスタンと密接な過激派組織がテロを起こしてくれたのだ。「どうぞパキスタンを叩いて縄張り広げる口実に使って下さい」と言わんばかりに。

なんか・・・話がうまくいきすぎてる。オカルト陰謀脳の私はこの流れが不気味に感じていた。今回のきっかけになったカシミールのテロ、イスラエルがガザ潰しの口実に利用したハマスの大規模テロみたいなご都合主義的うさん臭さを感じた。
そして何より、雛形論でテロ現場と照応する地域にあまりにも象徴的な出来事が起きている。現場と照応地が象徴的に運気共鳴している。
オカルト脳の経験的に、現地だけではなく照応地にも同時期に共鳴現象が起きる場合、現地のパワーバランスないし運勢が不可逆的に変動する可能性が高めだと思っている。世界情勢を大きく変える布石になっている可能性さえある。能登と照応地のデンマークの運気が両方とも変動したケースなどは典型例だ。
だから共鳴現象が起きた今回の印パ情勢は、世界の多極化に伴う国際パワーバランスの不可逆的な運気変動を暗示しているのではないか・・・

そんな妄想をしていたら、こんなニュースが入ってきた。
今回の件、イスラエルがインド側に声援を送っていたのだ。それで今回のカシミールテロとかつてのハマステロが似ていることに合点がいった。
イスラエルは以前からインドに急接近していた。恐らく今回の件、パキスタンと決着をつけたいインドが（イスラエルの入れ知恵によって）わざとテロを見過ごしていた可能性が高い。「自国を地域覇権国として強化するために、多くの民間人を犠牲にした敵叩きの口実作り」・・・中東極の地域覇権国を狙うイスラエルの例だけでなく、911とも同じやつ；　「大義」のためなら手段を選ばないのは、テロリストだけじゃない。
今回のカシミールテロは、インドが米バンス副大統領と貿易協定の件で会談した翌日に起きている。そして現米政権のバックには、選挙運動時からイスラエル与党のリクード党がついていることは知られている。・・・テロのタイミングは、本当に偶然か？

もし今回の流れが世界の多極化潮流に基づく私の予想に近いものであるならば、印パで核戦争は起きない。起きそうな演出はあっても。
そのリスクがない（制御できる）からこそ仕掛けられた多極派の謀略だ。パキスタンだってインドと同じ多極派なのだ。ただ、インドが南アジア極の地域覇権国（極国）を目指す以上、いずれインド側が決着をつけようとする動きは不可避だった。


◆今後の展開を妄想
実はミャンマーの大地震(インドが乗っているプレートと中国が乗っているプレートのせめぎ合いが原因で発生）が起きた時から、龍脈的に見てもインドの運気が中国の運気より強まっていく気配は何となく感じてはいた(参照)。
カシミールもまた、インドが乗っているプレートと中国が乗っているプレートのせめぎ合いが激しく発生している龍脈エリアである（せめぎ合うプレートの境目付近にあるのがインダス川。それもあってインダス川の件はインド側に有利な運気が流れやすい）。
恐らく今後、南アジアではインドのプレゼンスがUPし、インドはパキスタンを隠然とした実質上の縄張りにして南アジアの極国になるだろう。結果的に、中国の南アジアに対する影響力は今より低下する。
すると、それまでパキスタンを味方につけていた中国が劣勢になる。中国が今より劣勢になると、同じく中国が味方に付いていたイランも劣勢になる。即ち中国の劣勢は中国と対立するインドのみならず、イランを敵視しているイスラエルにとっても好都合だ。そういう背景も含めてイスラエルは対パキスタンでインドを応援しているのだろう（印イ双方ともイスラム勢を嫌うし）。
中国とイランの劣勢化を予想したカシミールテロが起きて間もなく、それを暗示するかのようにイランの港で大規模な火災が発生した。AP通信によると、火元は中国がイランにあげたミサイル用のロケット燃料と言われている（報道）。米とイランが核合意の協議をしている真っ最中に起きた「中東における中国の火気流失(パワーダウン)」を暗示する出来事である。同時期にイランでは大規模サイバー攻撃も起きた。これも奇妙な偶然。
イランにあげたミサイル用ロケット燃料が燃えてしまい、中国のイラン支援もこれで一時的にせよ滞るだろうとイスラエルがほくそえんでいた（かもしれない）矢先、中国軍の貨物機がベイルート空港に着陸し、(イランと密接な）ヒズボラを直接的に支援し始めた(※)。これにはイスラエルも面食らったようだ。ヒズボラと言えばイスラエルが幹部にポケベル爆弾を仕込んでまで潰したい敵である。それを中国が初めてあからさまに支援した意味・・・中国は、インドを応援するイスラエルの思惑を知ったと思う。

噂によると、同じ多極派同士の国は、不仲であっても極地域をまたいだ遠い国同士(例えば中東の国と東アジアの国同士）で直接戦争はしにくいという。これは多極派内で作られた不文律で、「米という超大国の一極覇権が無くなって世界が多極化した際の世界大戦防止策」だと言われている。
どの国も世界大戦なんか嫌なので、この不文律は割と強力に機能しやすいが、極地域内での近隣国同士の戦争(例えば中東の国同士、南アジアの国同士）を単に「同じ多極派だから仲良くね」という理由で抑止することは難しい。近隣国同士のもめ事は、因縁が深すぎるからだ。
なので、結果的に印パやレバノン（場合によりイラン等も）が中イの代理戦争の場に；　
（同じ理由で台湾も代理戦争の場になりやすいと言われてきた）

多極時代におけるアジア極の地域覇権国化を狙う中国。では、自国の東に加えて中東と南アジアでのプレゼンスを失ったらどう出るのか？
既にオレシュニクと北朝鮮の件で自国の東と北がロシアのプレッシャーにさらされ、北を子分化出来なくなった中国は、仕方なく南東方向のフィリピン・台湾・尖閣方面に縄張りを広げたがるように仕向けられている感。今後、その方向へのちょっかいが増えるだろうか？
そうなればジョセフ・ナイの狙い通り、トランプメリカは東シナ海（南シナ海も？）のガス田利権を得やすくなる（過去記事参照）。
米はウクライナ戦争を使ってまんまとウクライナの地下資源ビジネスを得たように、台湾有事を使ったガス田開発ビジネスを得ようとする可能性がまだ残っているのか。もしトランプメリカにそのような思惑があれば、具体的な筋書きにイスラエルの都合が反映されていても驚かない。
もし仮にその場合、台湾有事の筋書きを描いているのは、多極派だったということになる。
多極派の現イスラエルは、同じく多極派のトランプ政権と共に米国を世界覇権国から地域覇権国に生まれ変わらせ再出発させる支援をしている。パナマ運河やグリーンランド、ウクライナの地下資源、東シナ海・南シナ海の海底資源は、ドル覇権崩壊後の再出発資金に適している（妄想）。

とはいえ、様々な狙いや思惑が交錯する国際政治の世界では、何でも予定通りに事が進むわけではない。中国が台湾を武力統一する気がどの程度あるのかは議論が分かれているし、インドも台湾有事を黙って座視するつもりはないし、台湾も中国と正面切って戦う発想はなさそうだ。むしろ今の中国は台湾に何かするより、米国債をどうにかしてしまう可能性だってある。トランプが台湾有事ではなくトランプ関税を使った交渉でガス田開発ビジネスを得ることもありえる（妄想）。
イスラエルに至っては中国のヒズボラ支援が判明したのと同時期に首都エルサレム近郊で大規模な山火事が起きている。現場は龍脈エリアなので、この山火事は火気流失現象(しばしば政治的・軍事的な運気のパワーダウンを暗示する）の可能性がある。
おまけに、この山火事と同時期に印パは国連の仲介を受け入れた。国連トップのグテーレス事務総長は、中国寄りの人物である。
このままでは、中国＆パキスタンに有利な条件で停戦する羽目になり、インドと米・イスラエルは損をする。
どうする、イスラエル。世界警察辞めたアメリカにはもう頼れまい。仮に表向きはトランプを動かして「世界警察アメリカのテコ入れ」という形をとれるとしても、実質は自分達で中国と秘密裏に交渉し、手打ちの落としどころを探る羽目になる。
運気的にはイスラエルの方が不利だ。そう簡単に事態収拾できまい。

パキスタンの背後には中国。インドの背後にはロシアやイスラエルや米。情勢は多極派同士の駆け引きとなる。次なる一手はどこがどう出すのか、手打ちになるならどんな形か？　各国の運気は？　世界警察のいない今、状況はより複雑な利害がからんでいく。各国の巧みな利害調整が必要。従来通りの予想はできない。世界が多極化するとはそういうこと。
近く行われるロシアの戦勝記念式典には、中国含め多極派の各国が出席する。そこでも印パ紛争の利害調整や根回しが行われるはずだ。ロシアはインドとお友達なのだから。
世界が多極化に備えた動きを急速に表面化させてきた現在。オカルト陰謀脳症患者としても、龍脈と情勢からは目が離せない。
（一方では南米の運気も動き出してるっぽい）。

本当の脅威とは？
トランプ当選と東アジアの運勢？

多極化後の世界とAI?
もしも多極化時代に地域覇権国同士が利害調整に失敗してもめ事が増えるようになれば、それはそれで世界政府待望論を促進しやすい情勢になることを意味する。争いの多寡に関わらず、AIを使った新たな世界戦略が作られ進められていく気がする（幻覚）。

2025.5.8
中国製戦闘機でインド機撃墜か 事実なら空戦で初―パキスタン　
印パの争いが中国の兵器に実戦経験・実践データを与えるいい機会になっていた。
中東でのプレゼンス低下と引き換えに印パで実戦のデータと経験得た中国は更に増長し、中東ではなく南西方向に縄張りを広げるべくちょっかい増やす；
それが中国イスラエル間での交渉による「多極派的手打ち」なのかは現時点で不明。でも多分・・・（陰謀脳）

2025．6.14
【詳報】イスラエル、イラン最大級のウラン濃縮施設や空軍基地を攻撃
カシミールテロからの印パ小競り合い自体、中国とイランの劣勢化を暗示していたのはブログに書いた通り。
それを見逃すイスラエルではない・・・
米はイスラエルの方持つし、ヒズボラを支援するほどイランと仲良い中国が今後どの程度イランに味方するのか・・・米中の代理戦争みたいな側面がイランで発生しかねない；
今回の戦いについて少し占った結果はこちら

大船渡の火災と奇妙な偶然

※以下に書いたことはすべて個人の妄想です

大船渡 山林火災 赤崎町4地区で避難指示解除 残り火の消火続く

先月26日に岩手県大船渡市で発生した山林火災では、市の面積の9％にあたるおよそ2900ヘクタールが焼失しましたが、この3日間、新たな延焼は確認されていません。
大船渡市は延焼のおそれがなくなったとして、7日から徐々に避難指示の解除を進めています。

大船渡、個人的に思い入れのある地域だっただけに、火災の事は心配していた。現地に心よりお見舞い申し上げます。
ここ最近はいろいろ忙しく、ブログ記事を書く暇を作れずにいたけれど、今日は書けるかもしれない。

大船渡の山林火災は、3月に入っても火勢の勢いが衰えず、事態が深刻化していった。
雛形論では、大船渡を含む東北地方の照応地はロシアである。
大船渡の火災が深刻化しだした3月の初めごろ、ロシア関連では偶然にもこんな劇的な展開が発生していた。

トランプ、ゼレンスキー両首脳の会談が決裂　協定への署名は見送り

トランプ米大統領とウクライナのゼレンスキー大統領が28日、ホワイトハウスで会談した。開始から40分ほど経ったところで激しい言い合いになり、トランプ氏が「米国への感謝が足りない」と声を荒らげるなど協議は決裂。予定されていたウクライナの希少資源に関する協定への署名も共同記者会見も中止された。

「ウクライナとともに」 米との首脳会談決裂後、欧州から連帯の声

トランプ米大統領が「米国への感謝が足りない」と声を荒らげるなどして協議が決裂した2月28日のトランプ氏とウクライナのゼレンスキー大統領の会談。欧州の首脳からは、ウクライナへの連帯を示す声が相次いだ。
（中略）
欧州連合（EU）の高官によると、EUの大統領にあたるコスタ首脳会議常任議長は会談直後のゼレンスキー氏に電話をし、さらなる支援を表明。「公平で永続的な平和のために協力し続ける」とXに投稿した。

欧州有志国で部隊派遣計画　英仏主導、米に協力要請

トランプ米大統領とウクライナのゼレンスキー大統領の会談が決裂したのを受け、欧州各国の首脳は2月28日、関係改善に向けた外交に乗り出した。欧州首脳はロシアを利する西側の分断に危機感を強める。

英国のスターマー首相は28日、トランプ氏とゼレンスキー氏が会談で口論になった直後に両氏と電話で協議した。仲裁を試みたとみられる。英首相官邸の報道官は「首相はウクライナの主権と安全保障を基礎とする恒久的な平和への道筋を探るため、役割を果たしている」と声明で述べた。

フランスのマクロン大統領も会談の決裂直後、ゼレンスキー氏と電話協議した。マクロン氏は両首脳の会談実現を働きかけた経緯があり、今後の米国とウクライナの関係修復について議論したとみられる。

マクロン大統領 “仏保有の核抑止力を欧州に拡大 検討へ”

（中略）ウクライナ情勢をめぐっては、2月のアメリカ・トランプ大統領とゼレンスキー大統領の首脳会談が激しい口論となり、アメリカがウクライナへの軍事支援を停止する事態にも発展しています。
ヨーロッパの対応が焦点となる中、マクロン大統領は5日夜、テレビで演説を行い、ロシアの脅威がヨーロッパに差し迫っているとして、「フランスの核の抑止力を、ヨーロッパの同盟国などにも拡大することについて戦略的な議論を始める」と述べ、フランスの核兵器による抑止力、いわゆる「核の傘」を、ヨーロッパに広げることについて、検討を始める考えを明らかにしました。

この検討についてマクロン大統領は、2月会談した、ドイツの次の首相に就任する見込みとなっているメルツ氏からも要請があったとしています。

これらが大船渡（ロシア照応地）の火災と同時期に侵攻していたロシアがらみの欧州情勢である。偶然にも、ロシアにとって有利な展開になっている。理由は後述。
フランスの核傘が欧州の広範囲に拡大検討という話でまず思ったこと。最悪、NATOの運気終わるかもしれない。
NATOは冷戦期に西側がソ連の影響力（プレゼンス）拡大を食い止めるために作られた軍事組織で、米国の世界覇権を支える重要な組織でもあった。冷戦後は欧州における対ロシア包囲網を担っていたことはご存じの通り。今回、NATOではなく欧州の核保有国が独自にロシア対策を取り始めたことで、NATOの影が急激に薄くなっている。それは、米国の世界覇権の衰退を意味する。やがて欧州は、米やNATOをアテにしなくなっていくかもしれない。
このブログでは以前の記事でマクロンの事を「米国という将を射るためにまず将の乗る馬を射る者ではないか」という妄想をしたが、マクロンがNATOに変わって軍事的な対露政策を進める気ならそんな雰囲気はますます強まっていく。
例えマクロンの大風呂敷が途中で耐えきれなくなって頓挫するとしても、NATOと米覇権の影響力低下には成功するからだ。

で、上の報道記事で示した展開がなぜロシアに有利かということだ。実は米覇権の衰退以外にも理由があると思っている（妄想）。
NATOは米国の軍産複合体(一極派）と密接な組織だが、現在の米大統領は一極派と利害対立してきた多極派だ。だからNATOの影を薄くすることは多極派の大統領にとって好都合である。しかも、多極派は国境を越えた派閥(起源はスターリンに負けて亡命したトロツキスト達ともいわれている）で、あのプーチンも多極派の大統領だ。だからトランプとプーチンが仲良く多極派及び自分達に都合な方向へ情勢変化を仕掛けようとしてても全くおかしくない。
まず、多極派のトランプとゼレンスキーの首脳会談が決裂し、トランプがウクライナから手を引いてしまうことで、その分だけ欧州各国がウクライナを支える負担を増やす羽目になる。ロシアはここぞとばかりに停戦しない。
すると、多極派としては欧州現政権にウクライナの面倒を今以上に押し付けることで国民の支援疲れを加速させ、それを批判する右派に支持が集まり欧州各地に右派台頭ドミノを促進させることができる。
そして、欧州で最近元気になっている右派は、みんなロシアと繋がっている。
この右派達（特にドイツ）を応援しているのがトランプ陣営のイーロン・マスクである（報道）。
・・・お察しください、だ。

そんなだから、トランプ達（多極派）が欧州におけるロシアのプレゼンスUPと引き換えにロシアが占領したドネツク地方などで資源開発ビジネスの権益を得たとしても驚かない（報道）。それがウクライナ戦争の目的の一つであったとしても。
それは経済が低迷する米国の利益になり、政権の支持率につながる・・・ウクライナ国民の命と引き換えに；
既にトランプは、ウクライナなどが露本土(占領したドンバス地方などを含む）に対して軍事行動する際、今までウクライナ側に提供してきたGPSを今後は使えないようにログイン設定を変えてしまった。これでウクライナは、対ロシアでGPS搭載の兵器（現代戦の主要兵器）をほとんど使えなくなってしまった。米国のGPSに依存していた（そしてウクライナを支援する気でいた）英など欧州各国の軍隊も同様だ。
即ち、トランプはロシアが占領した旧ウクライナのドネツク地方などをウクライナ領ではなく、ロシア本土として扱ったことになる。
結局、ウクライナは領土奪還を事実上放棄した（報道）。

これが、ウクライナ戦争の裏側の一つなのだろう・・・米国はウクライナ戦争勃発に関与していたという噂は開戦当時からあったし、このブログでもそれっぽい話を以前書いた。
また、一部で有名な田中宇氏は開戦当時から「バイデンがプーチンをウクライナ侵攻に導いた」と主張していた(コラム）。
現役時代から認知症の噂があったバイデン前大統領なら、多極派に好都合な動きをするように仕向けるのは簡単だっただろう（陰謀脳）。

そんな（ロシアのプレゼンスUPの種まきでもある茶番劇の？）会談決裂騒動が始まった時期にロシアの照応地である東北の大船渡で大規模山林火災発生したわけで、オカルト的にはシンクロニシティーに見えてしまう。
このブログ的に、あの火災はロシアの運気の火気流失(パワーダウン／メルトダウン）を暗示しているようも見えてしまう。
いくら欧州で右派台頭ドミノ使ってロシアのプレゼンス拡大したって肝心のプーチンの運気が変動したら、ロシアは国内の不満を押さえつけ続けられるのだろうか？

世界の多極化時代に、極国（地域覇権国）を志向する各国はそれに備えて恒久的な地域覇権を維持できるようプレゼンスUPに血眼だ。
その手段で典型的なのが経済覇権や領土覇権を拡大させたり、他国に傀儡政権を作ったり、（潜在的含め)ライバル国の国力を低下させるように仕向けたり・・・「ウクライナ戦争を使った地下資源開発権益確保」をしたり。ウクライナと同じ手口で、「台湾有事を使った東シナ海の海底資源開発権益を米が漁夫の利する作戦」が以前書いた『対日超党派報告書』である。中台関係を調停しようとした安倍氏は、この作戦に不都合だから殺された？

覇権維持のためのプレゼンスUPには昔から色んな方法があるが、その過程でなりふり構わず強引なことをいくらでもしてしまう国だって出てくる。英仏米以中露土然り。彼らには被害や犠牲に配慮する良識や共感など邪魔なキレイごとでしかないのだろう。パワーバランスが大変動する中で自分達のプレゼンスを保つことに精いっぱいで、そんなもの顧みる余裕すらない。
恐らく多極派が西側の大事にしてきた人道とか人権とか民主主義といった「普遍的価値観」を崩して偽善化させるように動いているのは、そういう背景もある(例：『イスラエルのガザ虐殺とそれを国内で表立って批判できない・させない西側諸国』という図式やイーロンマスクの『西洋文明の弱さは共感にある論』）。

だが、なりふり構わなくなった代償は当事者・当事国の運気の影に確かに潜在し続け、いずれネガティブな事を現象化させうる運勢因子を潜在させかねないのだ。それをカルマと表現する人もいる。
その結果、運気が火気流失(パワーダウン/メルトダウン）することだって場合によってはあり得ないことではない。
チベット王国建国の因縁などが分かりやすい例だ（オカルト脳）。
寒さが残る3月上旬。欧州情勢の変動と同時期に起きた大船渡（ロシア照応地）の火災には、オカルト脳の私にそんな妄想をさせた。

本当の脅威とは？

2025.5.14
乾燥気候と吹き荒れる強風 ロシア極東で大規模森林火災
照応地のロシアでも大船渡と同じく大規模森林火災発生。照応地同士が運気共鳴するようだと、運気変動の暗示性が強まる感。

悠仁様の進学に奇妙な偶然？

※以下に書いたことはすべて個人の妄想です。

「愛子さまも悠仁さまの筑波大合格を喜び、大きなご成長を感じられ…」天皇家と秋篠宮家の学校選びの“違い”

中学生のころから本命は「筑波大学」

　25年4月から、悠仁さまは大学生となられる。

　大学受験に至るまでには「東大や東京農大、海外留学も視野に入れているのではないか」と注目され続けてきただけに、推薦で筑波大学に決まったことを宮内庁が発表した時には、意外な印象もあった。

　悠仁さまが筑波大学受験をはっきりと決められたのは23年6月とのことだったが、第一志望校と決めておられたのは、それよりずっと前の中学生の頃からだったのではないか、ともいわれていた。

とにかく「ひとり暮らしをしたい」 悠仁さま「筑波大ライフ」へのお気持ちは

「年が明けて、“ひとり暮らしをしたい”と伝えられたようです。以前から悠仁さまが親元を離れての生活を望まれているというふうに宮内庁側は察知していたようですが、改めて内々にそのように伝えられたということです。秋篠宮さまは本人の意思に任せてとのスタンスとされる一方、紀子さまは自宅から通ってほしいとの思いがあるようで、悠仁さまの考え方とズレがあるようです」

一部ではいわゆる「国策大学」と呼ばれる筑波大学に悠仁様が進学するとの報道を知り、ふと筑波は雛形論的に世界のどの地域と照応しうるのだろうと調べてみたら、ぎょ。
筑波の照応地、どうも旧満州みたいだ・・・おそらく茨城県全域が。オカルト的には何とも奇妙な偶然。
そういえば満州にもかつて国策大学が存在した。建国大学である。つくばエクスプレスは、さしずめ満州鉄道かｗ
何度も書いた通り、雛形論的には東京が北京。そして今回、筑波が満州に該当するぽいと分かった。

◆満州時代のカルマ？
すると次の瞬間、一部の人からは怒られそうな妄想が閃いてしまった。
東京(北京）から筑波大学(満州）へ赴く悠仁様は、昨今占星術界隈で噂されている「20世紀前半のカルマを再現・解消する運勢」の中で、一時的にせよ「ラストエンペラー（溥儀）」の役になってる可能性が存在しなくもない。彼も北京から満州へ赴いた。
要するに、これから旧満州のカルマが再現・解消される運気が流れるかもしれないということだ。
清朝最後の皇帝だった溥儀は、清朝滅亡後に日本が作った傀儡国家「満州国」の皇帝に就任。要するに都合のいい「お神輿」であり、「お人形」だ。「使い捨ての駒」ともいう。到底自分の意志で選んだ生き方ではない。
カルマは、解消のために再現される・・・あの時選べなかったもう一つの可能性を選べば、カルマは解消される。
ならば、あの時選べなかったラストエンペラー「溥儀」のもう一つの可能性とは何だ？　恐らく、彼自身が自らの意志で生き方を選ぶこと。
皇帝が自我のない人形やお神輿のように扱われた当時の満州国では、国民の近代自我も未発達だった。しかし、現代では・・・？
悠仁様は、自らの意志で筑波大への進路を選んだかもしれないという。もしそれが本当なら、自我発達に効果的な学生生活を送りやすい。
これはカルマ解消の上で吉兆かもしれない（勝手な希望的観測）。もし今後、溥儀役の彼自身が自らの意志で生き方を選ぶことができれば、呪術的には「あの時選べなかったもう一つの可能性が選ばれた」ことになる。
しかし、今もなお悠仁様をお神輿的に利用する存在は消えてない気がする（妄想）。

◆筑波山と北龍
満州国カルマの再現と解消・・・そのような運気がもし発生している場合、悠仁様をお神輿に利用している人々もまた、満州国のカルマを再現する器役になっている。溥儀をお神輿に利用した大日本帝国のお偉いさん役だ。
悠仁様をお神輿にしている側にいると噂の宗教右派は、統一教会と密接という。よりによって筑波大は統一教会と密接な上に右派だ。特に統一教会の件は学校内部でも批判が起きている(※)。米と縁深い統一教会もまた、悠仁様をお神輿として扱っている（報道）。

筑波大学は、古くから信仰されている日本有数のパワスポの一つ、筑波山の麓にある。間違いなく筑波大学も筑波山の龍脈が出すパワーと無関係じゃない。「国策大学を置くなら龍脈エリアに」ってことかｗ
茨城県南部の龍脈が筑波山なら、そこと照応する満州国の南部にどんな龍脈があるかと言えば、北龍だ。あの変動しまくってるアレ。そりゃあ両者が（かつての日仏のように）運気共鳴してもおかしくはない；　そもそも、北龍の変動が満州カルマ再現の引き金か。
しかも、つくばエクスプレスが東京駅へ延伸する計画がある。これ、筑波山の気（パワー）と東京の繋がりがさらに増し、筑波山と北龍が北陸新幹線（北龍バイパス）経由でより強くつながるってことだ。変動しまくってる北龍にもっとパワー入れたら変動パワーが増大すると思う・・・該当地域と照応地、大丈夫か。
東京へ延伸されるつくばエクスプレスは、鉄道で北龍の一部を再現するようなもの。その場合、雛形論的に東京湾は黄海で、有明は遼東半島先端の旅順ってところだろう（図）。
オカルト脳には、因縁深すぎてなんとも呪術的に見える。鉄道は水龍(金運を司る人工龍脈)なので、たぶん経済的な何かが変動運気の伝達を媒介しやすくなると思う。占星術的には水星に注意（今年の春分図の水星サビアンも意味深だ）。
あ、そういえば北龍、「お金の不徳を正す龍脈」と繋がったんだっけ。ということは、つくばエクスプレスの東京延伸で、「お金の不徳を正す龍脈」は筑波の龍脈ともつながる。（統一教会と縁深い）筑波大とも・・・
満州国もまた、お金の不徳がすごかった（アヘン的な意味で）。お金の不徳なら統一教会は言うまでもない。
そもそも、「満州におけるアヘンマネー」と「日本における統一教会」には同じ人物が関与している。故安倍元総理の祖父、岸信介だ。
ある意味彼は、「お金の不徳の魔術師」みたいになっている。彼が（莫大なアヘンマネーを生んだ）満洲から去る時、「政治資金は濾過機を通ったきれいなものを受け取らなければいけない。問題が起こったときは、その濾過機が事件となるのであって、受け取った政治家はきれいな水を飲んでいるのだから関わり合いにならない。政治資金で汚職問題を起こすのは濾過が不十分だからです」という言葉を残している。要するに、マネーロンダリングの事だ。宗教法人もまた、お布施的な意味でマネロンのろ過機によく利用される。彼が統一教会を日本へ誘致した理由、お察し；
今やっとその濾過機が問題視されている。

麻薬とカルトはどちらも海王星の分野。「満州国とアヘン」のような関係で筑波大に統一教会との縁が存在してたりして。もしそうならやはり、筑波大&統一はカルマ再現の器役・・・？
とりま「満州国カルマの再現と解消」ともなれば、まあ相当なものになるだろう。まるでそのための準備が今静かに進んでいるかのように感じるオカルト脳であった。

◆思い出される夢：「火を制御できなくするもの」の正体
そこで思い出すのが、２年前に見た奇妙な夢。皇居の上階層から視界に入る山々のあちこちが一斉噴火しすごい光景だった。
あの夢に出てきた子供は、多分悠仁様じゃないだろうか・・・？
そして夢の中で溶岩が湧き出た（火気流失した）東京湾北岸と思しき場所は、「鉄道で再現される北龍の一部」と無縁ではあるまい。
あの夢の中でカルシファーが叫んだ「火を制御できなくするもの」は当然満州国カルマと無縁ではない。今分かった。
その正体は、火気(権力)を増幅させ、制御不能にするお神輿・・・即ち、「悠仁様（に潜在する危険性）」だ。
満州国と言えば軍事独裁政権の傀儡国家。軍事や独裁と言えば火気の分野。そして満州国の結末もまた、火気流失である・・・
当時のお偉いさん、どう見ても火を制御できてない。独裁とは、権力（火気）の過剰を招く。火気が過ぎれば制御できなくなって大暴走しメルトダウン（火気流失）。すでに変動しまくってる北龍にもっとパワー入れたら変動パワーが増大する。火気流失及び運気変動の規模が増大しかねない；

だが、カルマの再現と解消は、「かつては選べなかった別の可能性を選ぶこと」を意味する。なので、もしそういうことが今後起きるなら、かつてと同じ結末にはならないと思う。「火気が制御不能（暴走）」になったのは、お神輿が担ぎ手のパワー（権力）を増幅したからだ。お神輿が自我を持ってお神輿じゃなくなれば、そんなことは起きない。権力（火気）は増幅後の大暴走をする前に流失する。その方が被害は少ない。運気変動がすごいのは同じだが。
「お神輿を失った担ぎ手は増幅されたパワーを振りかざせなくなり、好き放題できなくなる」・・・そのような運気の流れが、日本から半島や満州を経て遠く北龍の終点（ウイグル自治区）まで駆け抜けるのかもしれないし、全くの妄想かもしれないｗ
（満州カルマと縁があり、かつ北龍エリアで今お神輿みたいな立場の人と言えば、なんとなく想像つくｗ）

この件に関して今思いつくこの国の開運法としては、悠仁様が自我のないお神輿にされないよう、健全な自我発達を促し自分の意志で生き方を選べるようにすることだろう。夢で見た限りでは、彼の自我発達速度は他の子よりゆっくりかもしれないが、慌てず焦らず長い目で・・・

ロシア語で考えてみた

※以下に書いたことは全て個人の妄想と冗談です。

露、ウクライナに発射の中距離弾道ミサイルを「量産化」 プーチン氏、迎撃は不可能と強調

ロシアのプーチン大統領は22日、ウクライナに向けて21日に発射した新型中距離弾道ミサイル「オレシュニク」について、「量産化する決定がなされた」と述べた。実戦使用を含む実験を続けるという。プーチン氏はまた、このミサイルの効果や威力は「戦略兵器に匹敵する」とし、迎撃は不可能だと強調した。国防省高官や軍需企業幹部との会合で発言した。

西側がウクライナに長距離ミサイルと地雷を供与したことでロシアが怒ってウクライナ情勢が混迷していくような雰囲気を出しているが、恐らく「混迷と緊迫が強まる欧州情勢をトランプ達が見事鎮めた→評価UP」的なシナリオが既に用意されていると思う。トランプは戦闘終結を見越してウクライナ特使を新設する予定だ。そこにトランプやプーチンと同じ多極派のエルドアンなども関与して来るだろう。


◆カギは「近距離無双」？
ロシアは新しく開発した極超音速弾道ミサイル「オレシュニク」を欧米西側へドヤ顔でアピールしているように見える。ロシア西部から発射した場合のオレシュニクが欧州各地に着弾する時間まで自信満々に発表している。
その様子を見る限りでは、まるでロシアがあのミサイルを使って自国の西側へプレゼンス拡大を狙っているだけのように見えるが、それは恐らく、より重要な戦略を隠すブラフだ。ウクライナにあのミサイルを使ったのは、あくまで実用試験。ウクライナで実験したという事は、本命は別の場所を想定していて、本命は欧州というよろむしろ多分違う方向にある。
あのミサイルは確かに高速で飛べるが、欧米の防空システムなら迎撃可能だ。なので、プーチンが強調する「迎撃不可能」な地域は近距離（近隣国）に限られている印象。大げさにミサイルの威力範囲をアピールしているロシアも、それをあえて伏せていると思う。むしろ「近距離から撃たれると迎撃不可能」な事が重要なのだと思う。そういう狙いと思惑で開発された戦略兵器に見える。
では、ロシアは「オレシュニク」を本当はどんな戦略的意図で開発したのか。ロシア語で考えてみた。

ロシア語で「オレシュニク」はハシバミを意味する。ハシバミの熟した実は殻を割ってナッツのように中身を美味しく食べることが出来る。
なぜロシアは物騒なミサイルに美味しい木の実の名前を付けちゃったのか、どんなネーミングセンスしてるのかと思ってしまうが、それには多分ちゃんと理由がある。
私が注目したは、「ハシバミの分布・生育地」だ。実はロシア周辺でハシバミが生えている地域は、結構限られている。

ハシバミの分布・生育地(by ウィキペディア）：
ロシア沿海地方から東アジア北東部の全域、詳しくは、ウスリー川流域（ロシア沿海地方）、および、アムール川流域（中国東北部を含む）から中国陝西省にかけての地域、ならびに朝鮮半島、日本列島（北海道・本州・四国・九州）に分布する。
山地や丘陵の日当たりのよい林縁などに自生する。

お分かりだろうか？　「ロシア側から見てあのミサイルが地政学的威力を発揮しうる迎撃不可能エリア」と「ハシバミの分布・生息エリア」が丁度うまいこと重なる。だからあのミサイルにハシバミの名をつけた可能性がある。もしそうなら、ブラフ出しても戦略を隠しきれてない。
政治的にはむしろ戦略性の全く分からないミサイル名にした方が良かったんじゃなかろうか。「胆石」とか「糸ようじ」とか。
このミサイル、少なくとも中韓にはプレッシャーを与える効果を持っている。
ウクライナ戦争勃発時は中露関係が中国優位になるのではないかと思っていた（※）。が、ロシアはそうならないよう強かに動いているようだ。

◆ハシバミと龍脈が暗示するロシアの思惑？
冗談で脱線したが、以前からこのブログをご覧の方々はお気づきかもしれない。ロシア周辺の「ハシバミ分布」と「迎撃不可能エリア」の2つともが例の巨大龍脈「北龍」と重なる事に。北京もエリア内だ。ロシアと組んでる中国だが、ロシアと国境を接するエリアが全部「迎撃不可能エリア」になってしまった。通化の基地とかも無理だろう。だが要注意エリアはそこだけじゃない。
中でもとりわけ「朝鮮半島」は要注意。以前書いた通り、最近のロシアは北朝鮮を衛星国化しつつある。もしも北朝鮮にオレシュニクが供与・配備された場合、北の目と鼻の先にある韓国はあのミサイルを迎撃できない。発射から着弾までの時間が短すぎて対応しきれない。即ちあのミサイル、北が韓国にプレッシャーを与えるにはエグいほどぴったりの戦略兵器なのだ。
それは要するに、「ロシアを後ろ盾にした北朝鮮主導による南北統一」が実現しやすくなったという事。ロシアからすれば、日中のお隣を自国の裏庭(核つき）にできる。
そうなる場合、トランプは南北統一が穏便に済むよう調停役をした上で、在韓米軍を引き上げる可能性あり。それで支持率は上がるだろう。
奇しくもハシバミの花言葉には「和解」「平和」「一致」といった意味がある。南北統一にぴったりの花言葉なのは偶然か否か・・・
恐らく今後韓国では、北寄りのロビー組織や政治派閥(隠れ親露派とも言える）がアップを始めるかもしれない。対抗派閥は劣勢に。

ロシア語で考えると、あのミサイルに隠されたロシアの意図はさしづめ「ウラジオストク(東方を制する）」か。同じ名前の美しい都市がロシア沿海州の州都である。ロシア沿海州と言えば、偶然にも、21日の昼(日本時間）にはロシア沿海州で珍しく龍脈変動が起きていた(しかも異常震域)。同時に、雛形論でロシア沿海州と照応関係になっている青森の陸奥湾で群発地震が発生。そんな照応地同士の龍脈が共鳴するかのような現象、何かただならぬ運気が生まれた暗示ないし予兆ではないかと当時思っていた(※)。
そしてその日の夜、オレシュニクが史上初めて使用された。「これか」と思った（オカルト脳）。
そんなことがあったので、「この偶然は多分、オレシュニクに込められたロシアの強い念が『ウラジオストク』なことを暗示するシンクロニシティーではないか？　それこそがロシアの隠す本当の戦略や意図ではないか？」と妄想するオカルト脳であった。

ウラジオストク(東方を制する）・・・その名を持つ都市には古くからロシア海軍の港があり、原子力潜水艦もある。あのミサイルを潜水艦に積んで標的国の領海ギリギリまでこっそり近づいて不意打ちのように使えば、場所によっては日本でも迎撃に苦労するかもしれない。
奇しくも、ロシア沿海州と照応関係にして龍脈共鳴が起きた陸奥湾の沖には、「潜水艦からのオレシュニク不意打ち」がしやすく、青森や秋田の自衛隊基地・米軍基地に効率よくダメージを与えることが出来る丁度いい海域がある。津軽海峡だ。国際海峡なので、無害通航（を偽装)する限り、どの国の船も通れる・・・

・・・などと物騒な妄想をしたが、ロシアがオレシュニクで日本を狙うメリットは、今のところ全く無いと思うｗ
そもそも、軍艦を民間船に偽装するのは無理がある。男性ロシア兵を女装させて女湯に忍び込ませるぐらい無理がある。
ロシアはあのミサイルを自国から放てば迎撃できない地続きの近隣を衛星国(緩衝国）にしたいだけだ。海を隔てた日本まで攻め込むのは割に合わない。ましてや米軍基地があるうちは（＝日本が今もアメポチしてる理由の一部はロシアのせい）。

ロシア以外で今一番あのミサイルが欲しいのは、北龍エリアでロシアの子分になりつつある北朝鮮かも。同じ北龍エリアでも北京の政府はミサイルに苦虫か（あの国は北を自分達の衛星国にしたかったのだ）。
今年元旦に北陸で大地震を起こした北龍エリアの運気変動、未だ目が離せない・・・
（そう書いた後、早速変動が始まった。北龍終点にあるパワスポの霧島で火山性地震増加のニュース）

トランプ当選と東アジアの運気変動？

能登半島地震と龍脈の奇妙な偶然
北龍と地震について。雛形論だと能登半島の照応地はデンマーク。オレシュニクが登場してしまったことで、地政学的にかなり従来運気が揺れ動きかねない国の一つ。多分、ロシア(特にカリーニングラード）と近すぎてアレを迎撃する時間が無いかも；　「地域の運勢が大きく揺らぐ」という点で照応地同士が何らかの形で運気共鳴する可能性は元旦の頃から感じてはいた・・・
地政学的にも、北極海航路的にも、グリーンランドを持つ国が変動する意味・・・(グリーンランド照応地は礼文島。9月にロシア軍機が領空侵犯していた地域）

2024.11.25追記
どうやら今回の記事、某有名スピリチュアル系霊能者(?)に文章を一部パクられていた模様ｗｗｗ（①②③）

2024.11.26
石川県能登地方で震度5弱。霧島に続く北龍エリアの変動。照応地はあのデンマーク・・・

2024.12.7
北龍の韓国で戒厳令騒動。変動がユーラシア側に伝播。伊大統領は誰か(恐らく多極派）に戒厳令を唆されてハシゴ外された感。今回の戒厳令で韓国は従北派(隠れ親露派）が優勢になったかも；　ロシアや多極派達の思う壺；　トランプ政権になったら半島の運勢はもっと変動する。北龍の変動も続くだろう。トランプ(もとい多極派）主導で北朝鮮に有利な南北統一が現実味を帯びて来る・・・

2024.12.25
トランプまでデンマーク領の一部を欲しがり始めた件(報道）。

2024.12.31
ロシアが10年前から日韓との戦争想定 東海原発など160の攻撃目標リスト策定 英紙報道
丁度クリミア危機の頃。多分その頃からオレシュニクの前身になる構想はあったかもしれない。

2025.1.1
ロシア、最新弾道ミサイル「オレシュニク」に日本技術、開発のため日本の大手工作機械メーカー知見の技術者を採用、英報道

2025.1.7
北朝鮮“新型で極超音速 中距離弾道ミサイル きのう実験成功”
北龍エリア。ほぼオレシュニクと同じ技術だろう。これで北京政府は北も敵に回せなくなった。

2025．6.5
韓国大統領選挙、李在明氏が第21代大統領に当選
北との関係が噂される人。

多極化後の世界とAI？

※以下に書いたことは全て個人の妄想です。

今回は、下の報道から生まれた妄想である。

マスク氏、報酬ゼロで週８０時間以上働く「高ＩＱの革命家求む」…「政府効率化省」の人材募集を開始

新設される米国の「政府効率化省」のトップに就く米実業家のイーロン・マスク氏は１４日、Ｘ（旧ツイッター）上で同省の人材募集を開始した。報酬はゼロで、週８０時間以上働くことなどを条件としている。

Ｘへの投稿によれば「地味なコスト削減に週８０時間以上取り組む意欲のある、高ＩＱ（知能指数）の革命家を求む」として、履歴書をＸを通じて直接送るよう求めている。申込者の上位１％をマスク氏らが直接審査するという。

マスク氏によればこの仕事は無給だが、「短期間でも高い能力と誠実さを持つ人々が政府にいれば米国は大いに助かるだろう」と投稿している。

NVIDIAのファンCEOが断言「ロボットAI革命をリードするのは日本がふさわしい」

フアン氏は「フィジカルAIによるロボットのAI革命をリードする国として、ロボットが大好きな日本こそが最もふさわしい。最新のAIによるブレークスルーと、日本が持つ最先端のメカトロニクス技術を組み合わせることで、最大のチャンスをつかむことができる。NVIDIAとしてぜひ協力していきたい」と力を込める。
（中略）

AIエージェントとフィジカルAI
ファン氏は、生成AIの登場などによって進化を続けるAIアプリケーションの有用な事例として「AIエージェント」と「フィジカルAI」を挙げた。
AIエージェントは、デジタルAIワーカーと呼び変えることもできるが、基本的にはこれまで人が行ってきた業務の多くを担ってくれる存在である。NVIDIAは、AIエージェントの処理に必要なトークンを発行するだけでなく、生成AIモデルの開発と展開を支援するフレームワークである「NVIDIA NeMo」なども提供している。
（中略）

講演の後半でフアン氏は、ソフトバンクのグループトップを務める孫氏との対談を行った。孫氏は、ソフトバンクグループが国内に導入を進めているAIインフラのリソースを研究者や学生などに提供し、スタートアップの起業などに役立てたい意向を示した。
（中略）
孫氏は、PCやスマートフォンと同様に1人1人にAIエージェントが行き渡る未来を見据えてソブリンAI（国家独自のAI）の重要性についても言及した。「そういったAIエージェントは、その国の文化や慣習、知識を反映したものであるべきで、基になるデータはその国に帰属しなければならない。そのためのソブリンAIのデータセンターであり、国家としてのデータセキュリティにも関わってくる」と述べている。

◆多極化後の時代運気？
トランプら多極派陣営の当選は、いわば革命勢力が米国の従来勢力から政権を奪取したようなもの。古今東西、革命が実現すれば必ず従来勢力の粛清が起きる。現在は軍幹部の粛清が検討されているとの報道(※)があるが、いずれ軍だけでなく「忠誠不足」と見なされた色んな分野の連邦職員が粛清の対象になるだろう。
かつて世界革命実現(=世界覇権化）に燃えるソ連のトロツキスト達が対立派閥のスターリン(粛清大好き)によって活力を奪われたように、これで米国の世界覇権パワーは失われる。

米国でトランプが当選し、既にBRICSペイも始動した事で、世界の多極化はほぼ実現する目途が立ったかもしれない。
「ドナルド（あるいはマクドナルド」はケルト系の言葉で「世界王者」とか「世界の支配者」、トランプは「切り札」という意味がある。即ち、「世界支配者の切り札」という名前を持つ大統領が来年アメリカに誕生する。まさに世界のパワーゲームをひっくり返すジョーカー(道化)みたいな大統領になることは容易に想像がつく。それよりむしろ切り札が属している「世界支配者」が気になるところｗ
（なお、トランプと同じ多極派の現ロシア大統領の名前『ウラジーミル・プーチン』の意味はロシア語で『世界支配者の道』である。二人は仲良し。こんな偶然ある？w）

そんな情勢なので、そろそろ多極化後の世界について色々妄想してみてもいい頃か。
多極派達は、ただ単に世界を多極化させて今まで欧米一極覇権に経済発展を抑圧されてきたBRICSに投資して新しい商売を展開出来ればそれで満足なのか、それで儲ける事がゴールなのか？

確かに多極派達の中には目先の餌だけを見てそれをゴールと設定して動く人達もいるだろう。
が、多極派の源流になったトロツキスト達の背景を見ると、陰謀脳には多極化の潮流は単なる目先のビジネスだけで終わらない気がするのだ。
以前の記事でも少し書いたが、おそらく世界の多極化は何らかの形でゆくゆくはいわゆる「隠然とした世界政府(世界連邦政府)」かそれに一部似通ったものが実現しやすい世の中にするための通過地点に過ぎないのではないかという印象が今になって再度強まっている(個人の感想）。
実際に、そういう噂も聞いたことはある。当時は半信半疑だったので、この記事では「世界政府システムというレトロSFチックな構想は現実的ではない。最悪、世界政府出来る前に大勢が嫌がって揉めまくって人類が滅ぶｗ」的な事を書いたのだが、今回は「技術革新とやり方次第では将来直接統治的な世界政府ではないものの、隠然としたそれっぽいものが実現可能になっていくかもしれない」という前提で再度非現実的な妄想をしてみたいと思った。

で、その矢先に上のような報道を見つけたわけだ。
私がとくに注目したのは「PCやスマートフォンと同様に1人1人にAIエージェントが行き渡る未来を見据えてソブリンAI（国家独自のAI）の重要性について～」というくだり。
これ、要するに国民一人一人から国家の営みまで、ぜーんぶAIエージェント及びその企業に監視されて筒抜け・・・やり方次第でものすごい監視社会が作れる。集まった膨大な情報をどう使うか・・・
もしAIが国家運営に関与する時代になると、採用されたAIの企業にAIが関与した国家運営の全情報が集まっていくことになる。その情報は、ビッグデータとして「サービス向上のため」に他企業と共有されるかもしれない。
ビッグデータと言うものは、表向きこそ「プライバシーを特定されない形」になっているが、別のデータと突合することで個人を特定できてしまうことが判明している。これ、10年前から問題視されていたが、未だ解決していない。解決する気もないだろう。

仮に国民～国家の営みまで全部AIが関与していたら、膨大なデータと突き合わせてプライバシーや機密が推定できる。名探偵より頭のいいAIが素早く真相を見つけてしまうだろう。諜報も防諜もサイバー戦も、人間はAIに敵わなくなる。
そこに危険を感じたとしても、既に人類はAIに依存しなければ国家運営も生活も出来なくなっている可能性が高いんじゃなかろうか。そうなれば、人類が依存するAIを扱う資本達の思うがまま。隠然と都合よく社会を動かせる。そんな彼らは陰で「テクノクラート」のような立場になれる。彼らが各国を直接統治するわけではなく、各国有力政党の支持母体として政権を取らせ意向を反映させる。現在も(支持母体・支援母体の財界によって）各国で時々似た事が起きていると言われている(多くの投資を受け急成長した経験のある米中露は典型）のだが、社会のAI依存化で今より国家に対しての立場が強くなり、政権に意向を反映させるのが今より簡単になる(それが難しいほどの大国は潰すし、作らせない→世界の多極化）。
彼らがもし各国に対してそんな事が出来たら、それはもはや「隠然とした世界規模の連邦政府」みたいなものだ。世界革命2.0だ。
「マスク達シリコンバレー界隈は、そんな時代運気の推進にも関与しているのか？」と私の陰謀脳が囁いた。


◆抵抗を封じるには
EUという概念や、（計画の妨げになる)超大国覇権を無くすこと、隠然と進む監視社会化、疫病を口実にした国家主権制限が懸念されるパンデミック条約と世界保健規則改正、トランスヒューマニズム（先端技術を使って人間が肉体や場所の制約を超越した存在になることを目指す。当然、国境の制約を超えたライフスタイルが普及する）などは例の計画実現に向けて人々から徐々に抵抗感をなくさせるためのものと聞いたことある。AI依存社会推進もその一つだろう。
現在この流れに対して人々に抵抗感が無いわけではない。特に監視社会化は多くの人が違和感や不安感や嫌悪感を感じている。しかしマイナンバー制度などでもお分かりの通り、その抵抗感は無視されて強引に進められている。AI依存推進も同様だろう。
何より、便利な技術を普及させ「それ抜きでは生活できない(させない)時代」へ強引に移行させることで人々の抵抗感を封じている。またはパンデミックや災害や治安悪化などの「危機」を口実に抵抗感を封じている(そのためなら危機を意図的に作る）場合もある。
そうやって「大勢が嫌がって揉めまくる」ことを防いでいるかのように見えなくもない(幻覚）。

さらに、AIは便利ゆえに使い方次第で人間が本来持っている能力を退化させてしまい、長期的には国民の能力が退化して国家の力を奪うことにつながる。変な使い方をさせれば人類が更にAIへ依存していき、種族としての生きる力がAI無しには保てなくなるほど退化する未来もありえる。そうなれば技術を通して隠然とした支配を受け入れざるを得ない。考える力もIQも下がっている。
人類が今までできなかったことを出来るようにするためのAI利用ならいいんだけど、人類が今まで出来ていたことをAIに依存し代行させるようになっていく（今まで出来たことを出来なくしていく）と退化が始まる。するといずれは「退化し弱体化した人類をAIとテクノクラートが効率的に飼育する世界」になってしまう。
「便利さゆえの弱体化(情報筒抜け)」は、隠然世界政府実現に好都合である。そんな未来になれば人類の抵抗力は消えたも同然だ。国民主権がこれまで以上に形骸化してしまう。
まさに、依存と支配は表裏一体。退化と弱体化によるこんな手口はこのブログで語った事のある「地母神」とは真逆のものだ。
「育む母性」ではなく、「甘やかし発達を阻害していつまでも依存させ支配する毒親」だ。

そんな「便利さを使って抵抗を封じ隠然世界政府化を進行させる計画」があるとすれば、そこには大資本(国際金融資本)やAI企業やマスク、孫正義などが関与していると思う。トランプ政権の中にマスクがいるのは意味深だ(陰謀脳）。
「政府効率化省（DOGE）」なんて効率化を目的に「AI依存＝便利さゆえの弱体化(情報筒抜け)」を推進する格好の口実だ。超大国の覇権弱体化も兼ねられて一石二鳥である。超大国を制するものは世界を制する。課題はEMPと電力不足か。

多極派は世界規模で社会のAI依存(=AI支配）を進めていくはずだから今後AI資本の株は安定資産になると思う。万一世界恐慌が起きてもAI株は強い。だが、将来自分達を監視し支配するものに投資することは自分達の首を絞めることになる。
AI資本の思惑を考えると彼らに寄与したくない・・・と考える投資家達もいるだろうが、「不景気でAI株ぐらいしかいい資産の逃げ場がない事態」にしてしまえば世界中の投資家達をほぼ強制的にAI投資へ向かわせることもできる。溺れさせて藁を掴ませるわけだ。

個人的に、マスクが政府効率化省で募集している「高IQで誠実な革命的職員」は、人間じゃなくてAIだとしても驚かないｗ
(ついでに軍人やCIA職員やサイバー戦関係者に高IQで誠実で無給で働くAIロボが採用されても驚かない）


◆歴史は螺旋状に進む
マスクも関わる「資本主導による多極化からの隠然世界政府化」とも言えるこの潮流、源流は欧州の封建制度崩壊を促したフランス革命から始まっていたのかもしれない。
徐々に国家権力が骨抜きになって資本に凌駕されて行き、資本に好都合な価値観や国家運営がされていくようになった流れがフランス革命以降の歴史にはある。そして今後見えてくる世界は、昔コミンテルンの一派であるトロツキスト達(多極派の源流)が目指してた「世界革命」の後の世界ともいえそう。革命後は、「世界支配者」 が統治するのか。
かつて大資本がコミンテルンを使ってやろうとしたけど出来なかったことを別の方法でやり直そうとしているようなこの情勢、占星術界隈でよく言われる『20世紀前半の焼き直し・カルマ再現』とも無関係ではあるまい。
「やり直し」のためには、世界人類の全てを監視し把握する(そして依存させる）目が必要になる。昔は技術的に難しかったけど、今はできそうな気配がある。恐らく、本当に「プロビデンスの目(神の全能の目」的なものを作れちゃう時代になったのだ。　
この前スプートニクが報道していた欧州各国の諜報機関を統合する汎欧州諜報機関新設計画 もそんな計画の一例に見える幻覚を発症した。
(どーりで英国がブレグジットしたわけだ；　この計画が実現したら、英国はEU離脱で独自の諜報機関を死守したことに）

多極派が目指す「AIテクノクラートによる隠然統治」・・・その視点で見ると、台湾の半導体は今後さらに重要なカギになる。台湾は多極派の思惑(が良いかどうかはともかく）と合致すれば香港化せず今まで通り台湾のままでいられるかも。中国と同じ多極派各国の中にもそれ以外の国にも、「自国が『半導体の台湾依存』はともかく『半導体の中国依存』は嫌だ」と思う国も多い。多極派の大国であるインドとロシアも多分そう。日本もそう思っている。みんな世界が多極化しようがすまいがそう思ってる。そういった国々が中台関係改善に協力してあげられるといい。

ここまで書くと、世界のパワーゲームをひっくり返す切り札(トランプ)の持ち主たる「世界の支配者（ドナルド/マクドナルド）」について、何となく想像がつくかもしれないし、つかないかもしれない。
そんな事をこの写真見ながら妄想した次第であるｗ

今回の妄想は以上。
この先の時代、人々の「考える力」はますます必要になっていくかもしれない。己の「考える力」をAIに明け渡してはいけない。
愚民化は世界政府化にとっても各国政府にとっても資本にとっても好都合なのだから。
「効率的な支配・管理のためなら地球人類の大半をAIに依存させて退化・弱体化させて進化の可能性を奪っても構わない」と本気で思える存在は、もしかすると地球人じゃないかもしれない(真顔）

一人ぼっちの革命と独裁
マスク達が陥ってる心理ってこれじゃないだろうな？；

「シンギュラリティ」で妄想←例え将来、全世界が一つの国になって政府が一つしかなくなるとしても、「人権」や「主権者」という概念と機能は退化も弱体化もさせずにきちんと残しておいて欲しい。

人間はその技術を幸せに使えるのか？←トランスヒューマニズムについて。トランスヒューマニズムの政党が提唱する理想社会（理想の王国）を示す隠語「ゾルタクスゼイアン」がどんな世界なのか今となっては何となく想像がつくかもしれないし、つかないかもしれない。
トランプ政権とゾルタン・イシュトヴァンは親和性が高いと思う。siri（逆から読むとiris＝虹彩）もまた、「プロビデンスの目」の一部なのかもしれない。

2024.11.27追記
イーロン・マスクがトランプへ密かにあてがう「超優秀な新ブレーン」の正体
似たような懸念を持つ学者の記事。同じような懸念を持つ人は多いかもしれない。
ふと思う。習近平やプーチンが「優秀な後継者」を育てている気配が無いのは、社会がヒトより優秀なAIを使って統治される時代を見越してのことか？　と。

2024.12.２
本日、ヒトラーも似たような未来予測をしていたと知って鳥肌。「進化した者と退化した者の二極化」という未来予測をしていて、退化した被支配層(ロボット人間）の様子が「AIテクノクラートによる隠然統治」を受け退化した人々のイメージそっくり；
進化した支配層（神人)はさしずめ「AIテクノクラート」ってところか。

2025．2.14
イーロン・マスク氏「政府機関全体の廃止が必要」

2025.2.18
AIによって批判的思考は損なわれるのか--マイクロソフトらの研究で警鐘

クマ害多発で妄想

※以下に書いたことはあくまで個人の妄想です。

【ヒグマ速報】特産物などが販売される施設付近で“体長約1メートルのヒグマ”目撃「クマのようなものが横切った」ドライバーが通報 民家まで約100メートル…その後ヒグマはやぶへ 北海道夕張市

◆飢えたクマが象徴するもの？
最近日本のあちこちでやたらと出没が増加してるクマ。深刻な人的被害も発生している。
クマ出没多発の物理的な原因は、多分(異常気象などにより)山で食料が不足してるからお腹が空いて人里に出てきてしまうんだと思う。それで作物への被害や人的被害が出てしまう。
異変で本来の居場所や生活手段では十分に飢えをしのぐことが出来なくなってしまっているから、いつもより凶暴になっているのだろう。
飢えて追い詰められたクマも気の毒だけど、襲われる側はたまったもんじゃない；

実はこの現象、一部占い師達の視点だと「人間界でも同じことが起きやすい運勢」を暗示した現象(シンクロニシティ）と言われてる。
確かに、人間界で発生した「ある事の増加」を暗示的に象徴した現象だと思う。
その「ある事」、特に「異変で本来の居場所や生活手段では十分に飢えをしのぐことが出来なくなってしまっているからいつもより凶暴になってる」という部分が似ている。「襲われる側はたまったもんじゃない」ってところも。

それは、「闇バイトで犯罪に手を染める人々の増加」
実は以前、クマの出没が増加しだした頃にその話題で雑談していたある同業者が遠い目をしてポツリと
「これから治安がもっと悪くなるかもしれない・・・」と呟いた。
あの時、わけもなく鳥肌が立ったことを覚えている。

自然界も人間界も、共に飢えが解消されなければ「人が襲われる」現象は減らないと思う。
人里離れた山の中に熊の餌になるような植物を遠隔操作ロボットかなんか使って植えておくと長期的にはクマ害が多少減るかもしれない。
「遠い山の中に餌となる植物を植える」のと同じような事を人間界でもする必要がある。
それが人間界で治安悪化する運勢を改善するための開運法だと思う。

◆駆除と摘発、共通の懸念
人里に出る飢えたクマの増加現象を「闇バイトで犯罪に手を染める人々の増加」になぞらえた未来予測が当たってしまった以上、その視点で見てもさらに気がかりな事が現在起きている。

「協力する奴いないだろ」ヒグマ猟友会が駆除拒否報道で広がる同情の声

ヒグマ駆除をめぐっては、北海道砂川市で’18年8月に市職員と警察官の立ち会いのもと、市に依頼されてヒグマを駆除したハンターの男性が、“銃弾が住宅に届く恐れがあった”として道公安委員会から猟銃所持の許可を取り消された。これによって同市で30年以上、保護や駆除を担ってきたベテランハンターは、引き金を引けなくなった。

「ハンターが発砲した現場は、ヒグマのいた土手とその奥の建物に8メートルの高低差がありました。背後の土手は、弾止めの“バックストップ”の役割を果たすため、“周囲への危険はない”と判断。男性の撃った銃弾は1発でクマを倒し、当時、現場に同行した市職員も警察官も問題としませんでした。
しかし、なぜか2カ月後に刑事事件として取り調べが行われ銃は押収。検察は起訴はしませんでしたが、ライフルなどの猟銃4丁を押収した警察はこれらの返還を拒み、北海道公安委員会が猟銃所持許可の取り消し処分を決定したのです」（地方紙記者）

男性は処分の取り消しを求め’20年5月に提訴し、’21年12月の1審では男性の訴えが全面的に認められ、札幌地裁は公安委の猟銃所持許可取り消し処分を「著しく妥当性を欠き違法」「裁量権を逸脱・濫用した」として処分の撤回を命じた。

しかし、同公安委はすぐに控訴。2審の札幌高等裁判所は今年10月18日、「“跳弾”は飛んでいく方向が分からない」ため、「弾丸が周辺の建物や人物に到達する恐れがあった」などとして、1審とは真逆の判決を下したのだ。今後のためにも男性は現在、上告を申し立てている。

この判決を受けて道猟友会は対応を議論。市町村からの出動要請には原則、応じないよう求めることも含めて検討を進めているといい、年内に開く理事会で正式な方針を決定するという。

今後は民家のある場所でクマが人を襲ってても人間がクマを駆除できないケースが出て来たが、クマは相変わらず出没中だ。

これ、要するに「公安がクマ駆除を遠回しに妨害」する形になってしまってる；
猟友会によるクマ駆除が困難になって被害が増加した場合、状況次第では民間で新しい害獣駆除ビジネスのチャンスが生まれる。
すると当然、猟友会に代わって企業が頻出するクマの駆除を行い、官民で利権が生まれる(まさか公安の天下り先にはなるまいなｗ）。

裏社会が関与している(当然公安も捜査に関わる）闇バイト問題でも、似たような事に発展していかないか、勝手に懸念している。
クマと防犯、どちらもAIや遠隔操作を使った自動化と監視システムの利権創設には非常に好都合な現象とも言える。

＜独自＞公費で防犯カメラ設置補助へ 政府、経済対策で防犯支援 トクリュウ事件多発受け

政府は首都圏で相次ぐ強盗事件などを受け、新たな経済対策に防犯対策の強化支援を盛り込む方向で調整に入った。防犯カメラ設置費用の公費での補助が柱。21日、複数の政府・与党関係者が明らかにした。

なお、一部の中国製監視カメラはネットにつなげないと機能せず、プライバシーの面で注意が必要だ。
闇バイト、素人使ってあんな成功率の低いことをいくらさせても、さして儲からないだろうに。
・・・なんであんなことやらせてるんだろう？？；

日本でクマと闇バイトが社会問題になっていると聞きつけた全米ライフル協会(最近は銃規制が強化されて面白くない）が日本で政治家相手にロビー活動始めちゃったり、そこに銃をご神体とする統一教会の過激分派「サンクチュアリ教会」が便乗したらブラックジョークにしても笑いにくいと思うオカルト脳であった。

トランプ当選と東アジアの運勢？

※以下に書いたことは個人の妄想です。

今年の大統領選はトランプが勝った。トランプ優勢を報じるワイドショーに出演したデープ・スペクターはお通夜のような顔になり、トランプの勝利宣言に対してパックンは「一生続くショック」とコメントした。
以前トランプを占った結果にご興味がある方はこちら。

以下、トランプ当選で発生しうる東アジアの運気について妄想してみた。

◆日本について
米大統領選の結果に関わらず、脱ドル化進行でだぶつくドルはいずれバブル崩壊して欧米の世界覇権は縮小し世界が多極化していく運気が強まってきた事は多くの人がうすうす感じていたのではないかと思う。ドル余り加速中ゆえ円安になるのも無理はない。今後さらにドル高円安が進む(NY株は暴落前に高騰する)だろうが、それでも円は安いままでいい。この状況で円が高くなるということは、ドルインフレにつられて日本円までインフレするってことだから。今後、「インフレしていない信用通貨」が残っていた方がいい事もある（資産逃避先として）。
欧米一極覇権の縮小・・・トランプ政権になると、その流れが加速するんじゃなかろうか。
それは、長期的に見て日本の対米自立(日米が対等な関係になる）を考えている石破にとっては好都合な運気でもある。多分、安倍と石破は前からその運気を見越していた(妄想）。また多極派にとっても、彼らの考え方は利用できる。
多極派(欧米ドル覇権縮小し隊)のトランプは、大統領になると在日米軍とも関係する防衛費負担増を日本に求めることが以前から予想されている。そうなった場合、石破はこれを逆手にとって対米自立（日米地位協定撤廃含む）への追い風にしようとするだろうし、過去に「世界警察辞める宣言」を出した多極派のトランプもそれを見越してかなりボッタクるのではないか。
その結果、辺野古に入って来るのは米軍じゃなくて自衛隊になるかもしれない。
さらに、トランプメリカ再発で日本だけでなく東アジア全体の運気がかなり変わるのではないかと妄想した。


◆中台について
こう書くと、「万が一台湾有事になったら辺野古に来た自衛隊が出動するイメージ」が湧きやすいが、仮にトランプ大統領の任期中に中国が台湾統一を狙うとしたら、恐らく「台湾有事」という形にはならないかもしれない。
それは、トランプ政権になると以前書いたジョセフ・ナイの『対日超党派報告書』 の計画が実現しにくい運勢になるという事でもある。
というのも、過去に世界警察辞める宣言を出したトランプメリカは、台湾支援に消極的と言われている。そもそも米国は、核保有国と戦わない。というか、そもそも核保有国同士はどこも危なすぎて戦争が出来ないのだ(相互確証破壊)。これはウクライナ情勢を見ても何となくわかると思う。その結果、NATOは対ロシアで全く頼りにならないことを世に知らしめた。自らも核保有国の大統領を長年やっているプーチンも知っているからこそ、彼は「やったもの勝ち」と考えてウクライナに侵攻したのだろう。
それもあって、万が一中国が台湾侵攻した場合、台湾はウクライナ化しかねないと言われている。

だがそれ以前に、中国は半導体先進国の台湾を無傷で手に入れたい。なので、獲物の価値を下げるような仕留め方(軍事侵略）はする意味が無い。
ペロシ訪台時みたいに台湾使って米が中国を挑発すると、中国内部には怒って台湾侵攻したくなる人もいるが、それ以外に「米ウザいから早く経済潰れろ」と考える人が増えつつあるという噂を最近聞いた。
そして現在、脱ドル化の潮流でドル余りが絶賛加速中。ドルバブルはいつか崩壊するまで加速度的に膨らみ続けそうだ。大統領が誰になろうが、それが米の大きな弱点というか、爆弾抱えてるようなもの(仕掛けたのは多極派）。
米をウザがる多極派の中国が、それを見逃すはずもなく・・・

かくして、台湾有事より前に米側の経済がどうにかなってしまい、それは世界経済に波及し、もはや中国と戦うどころではなくなる可能性あり。特に世界警察辞める宣言した多極派のトランプが当選すると、ハリスが当選した場合よりその可能性が高まると妄想していた。
そんなこんなで米の支援が期待できなくなった台湾に、中国と戦争する選択肢は消える。
台湾からすれば経済的に厳しくなった西側の支援を受けながらの戦争では国土も国民も守れない。中国も台湾をボロボロにして価値を下げたくない。
台湾はどうすればいいのか。恐らく、公式・非公式を問わず中台関係の改善と自治の現状維持に全力を尽くすだろう。
個人的に、台湾まで香港みたいになって欲しくない。
だから中国とうまく交渉して中台関係が現状維持に戻れるようナアナアにできればと思う。
そのためにも、多くの国が台湾の味方になって対中交渉を有利に進められるよう公式・非公式に支援できればと思う。
交渉は戦争と違い、長引いても双方が兵器で傷つくことはない。せいぜい諜報機関のフォルダが火を噴く程度だ。
中国もそれ以外の国も、台湾の半導体に依存している国は多い(インドも）。自国が依存する大事な半導体だから国際的に信用のある台湾とは取引したいが、素行不良ゆえにあまり信用できない中国とは取引したくない国も多い。台湾が中国化せず存続してくれていた方がいい。そこが台湾側に有利に働いてくれれば・・・

今回の中台関係についての妄想は、ある衝撃的な話を知って生まれた。以下、海外のニュースサイトから一部抜粋&翻訳

台湾軍、米国に半導体工場を爆破させないと発言

台湾の国防相は月曜日、中国が台湾に侵攻した場合、米国が台湾の半導体工場を爆撃するという考えに反論した。
セス・モールトン下院議員（民主党）は最近、米国は「中国に対して、もし台湾を侵略したらTSMCを爆破するとはっきり言うべきだ」と述べた。
モールトン氏の発言について質問された台湾の邱国成国防相は、「軍はそのようなことはさせない」と述べた。
サウスチャイナ・モーニング・ポスト紙によると、「台湾を守るのは軍の義務であり、他国が我々の施設を爆破することは容認しない」と述べた。
台湾のチップ工場が中国の支配下に入るのを避けるために爆撃するというアイデアは、ワシントンで人気を集めている。
米陸軍士官学校が2021年に発表した論文によれば、アメリカと台湾は「焦土戦術」を計画すべきであり、それによって台湾は「武力で掌握された場合、魅力的でなくなるだけでなく、維持するのに多大な費用がかかる」ことになるという。

同論文は、この戦術は「世界で最も重要なチップメーカーであり、中国の最も重要なサプライヤーである台湾半導体製造会社の施設を破壊すると脅すことによって、最も効果的に行うことができる」と述べている。

むしろ米軍の方が台湾傷つける気満々だった；　そんな脳筋策、「＃爆撃ダメゼッタイ」で中台の意見が仲良く一致してしまうではないか。
どーりでTSMCが熊本をはじめ日本に拠点を移してるわけだ；　
なぜアメリカが中国にこんな変な脅し方をする必要があるかと言うと、米国が表立って中国と戦争できないからだ。核保有国同士だもの。
結局、（ジョセフ・ナイの『対日超党派報告書』に唆された？）米国は中国を挑発するくせに台湾をきちんと守れない。
台湾もその事を知って中台関係改善に力を入れるんじゃないかと思う。安倍氏が存命なら調停役になれたかも・・・
（台湾国防相を怒らせ国際社会の信用を低下させるような米の脳筋策、もしや多極派の仕業かも？）←陰謀脳

今年から北龍の変動現象が激しいことは1つ前の記事でも書いた。
中国の首都北京は、北龍の真上に置かれた都である。
北龍の様子から中台運気の今後を妄想すると、台湾だけでなく北京政府側の運気もかなり大きく変動する可能性を感じる。
そして北龍沿いの地域で変動の気配が濃い場所は、中国だけではない。多分、朝鮮半島も、だ。

◆朝鮮半島について
日本人の多くは「東アジア情勢の変動」といえば台湾有事にばかり注意が向きがちだが、ロシアと同盟組んだ北朝鮮が自分達に都合の良い形で南北統一を狙いかねない運気になってる事に気付いてる人はまだ少ないかもしれない。
「北がそんなこと始めたら在韓米軍も米本国も黙ってない」と考えられがちだが、先述の通り米国は核保有国とガチの喧嘩などしない。ましてや核保有国同士が同盟組んでるならなおのこと。当然、韓国側も北朝鮮と本気で戦争する気にはならないだろう(例え米国に焚き付けられても）。表向きは一触即発or朝鮮戦争再開的な演出はあるにしても。
金正恩はそれが分かってるので、韓国軍どころか米国や在韓米軍をそんなに怖がらなくなってしまった可能性がある(リアル世界にゴルゴはいないので）。統一が実現すれば在韓米軍は存在理由が無くなり、米覇権はさらに縮小し、多極派に好都合だ。
運気の大きな変動は、台湾よりむしろ半島で起きてもおかしくないのだろうか・・・という妄想が湧いた。
米国は核保有国と交戦できないので、もしそんな運気の流れが発生した場合、効果的に流れを止めることが出来ない。
もし今後「統一朝鮮」が誕生すると、その国は間違いなく核保有国になり、旧北朝鮮の支配層が優勢になりやすい(特に軍事分野）。
しかもその核保有国は、同じ核保有国のロシアと仲良し(というか衛星国）な上に、グアムまで届くミサイルを持っている。

北が軍事力を背景にして韓国へ南北統一を求めた場合、韓国は北と戦争をするより、統一が韓国側にとっても無難なものになるよう北との交渉に全力を尽くす方を選ぶだろう。北にとっても韓国が無傷のまま統一できた方がいい。「戦争より交渉」という点では台湾と一部共通する。その南北交渉を調停できる立場にいるのが、プーチンと同じく多極派で金正恩と会談経験のあるトランプ大統領だ。多分、支持率Upを狙ってドヤ顔で調停役を買って出る可能性がある（相当吹っかけるだろうが）。

万一朝鮮半島がロシアの衛星国みたいになってしまうと、ロシアにとっては「ユーラシアの西側で失った衛星国を東側で補填した」ことになる。比較的北朝鮮に近いモンゴルは前からロシアの同盟国だ(※)。
半島に親露国。日中にとっては「お隣に核保有＆BRICS参加で経済成長するロシアの衛星国が誕生する」ことになる。
いつか東アジアで今まで以上にロシアの影響力が広がってしまう可能性が今までより高まったんじゃないかと一人で勝手に懸念する陰謀脳は、もしや(対米自立目論む）石破も（ドルがバブル崩壊しそうな）アメリカも、東アジアがそうなる可能性をすでに織り込んだ上で対米自立路線とか、「玉木とエマニュエル大使の会談＠大統領選選挙前夜」とかが起きているのではないかと妄想した（まさかトンデモ論扱いされてる『アジア版NATO構想』も？？）。

プーチンとトランプは、どちらも多極派であることも忘れてはならない。表向きはともかく、裏では世界の多極化に向けて連携しているだろう。
今のうちに日本はロシアと（お互いに政治的価値観を押し付合わない形で）関係回復して、何らかの形で経済成長を目指すロシアの日本依存度をもっと高めておく方法を考えた方がいいのだろうか。将来、政権が変わっても維持できる良好な関係という形で。
依存と支配は表裏一体。日本だけ一方的にロシア依存度が高いのは、あまり良い状況とは言えまい。
もし南北が統一するようなことがあれば、やはり日本は経済成長を目指す統一朝鮮と良い関係を作っておいた方がいいのは言うまでもない(拉致被害者が帰還しやすくなるためにも）。
また、ロシアの衛星国が新たに生まれるようなら日中は対露で協力した方がいい。両国ともロシアと領土問題がある。その協力関係と引き換えに日本が中台関係改善調停(に協力)できればなおいい。

そんな妄想をしていると、日本における北龍のパワスポの一つ「白山」で4日から地震が急増し、米大統領選の結果が出た６日にも震度3の地震が起きた(※)ことは「トランプ大統領当選によって、アメリカだけでなく北龍エリア（日・半島・中）の運気も大きく変わる予兆」に思えてしまうオカルト脳であった。


11月10日追記
プーチン大統領は9日、北朝鮮と6月に締結した「包括的戦略パートナーシップ条約」の批准に関する法律に署名した(報道)。
署名後の現在、「お金の不徳を正す龍脈」も太平洋上（日本本土よりグアムに近い場所）で地震を増やしている。この龍脈、北陸新幹線経由で北龍と繋がったため、日米中朝韓(の運気)とつながっていることになる。
また、プーチンの署名後にモンゴルの龍脈も反応を始めた（M5.0）。モンゴルの運気にも注目しておきたい。

11月12日追記
「またトラ」でウクライナ停戦が成立すれば、北朝鮮兵が平和維持軍に?
かつて中央アジア(旧ソ連領）の大使になった経験がある記者が「北朝鮮兵を平和維持軍として境界のロシア側に駐留させてはどうか」と書いている。彼も北をロシアの衛星国と見なしてそのような役割を提案している。停戦してロシアとウクライナの間に非武装地帯(DMZ)を作るのは、朝鮮戦争と同じやり方だ。前の記事で「ウクライナ戦争は長期化すれば朝鮮戦争レベルになるかもしれない」と書いたが、ホントにそんな雰囲気になって来た；
ウクライナ戦争によって経済成長したロシアにとっては、この戦争が朝鮮戦争みたいに「ずっと停戦中(＝戦争中)」ってことにしておいた方が経済的なメリットが大きい。西側も対露制裁を続ける羽目になって疲弊してくれる。

11月26日追記
ロシア語で考えてみた
ロシアの新型ミサイル「オレシュニク」も北龍エリアの運気を変える可能性。

12.7.追記
北龍の韓国で戒厳令騒動。大統領と現政権の運気が変動した・・・

2025.1.7追記
北朝鮮もオレシュニクの技術供与を得た模様。北が実験に打ち上げたミサイルの最高速度が同程度。
万が一北主導で南北統一して例の速いミサイルが韓国南岸に配備された場合、日本は・・・

2025．3.23
韓国南部で大規模な山火事 同時発生
北龍の変動による大規模火気流失。恐らく韓国の火気が低下。北がロシアと組んだ時点で韓国の火気低下は予測済み。

2025.3.27
北京近郊でＭ４．５の地震　真夜中の揺れにびっくり、外へ飛び出す学生も
北龍の変動、北京に到達。北京政府（中国）の運気変動やいかに？

2025.4．4
韓国ユン大統領が罷免・失職 60日以内に大統領選挙へ
左派の野党（中国や北朝鮮とのつながり深し）が優勢になる模様。予想できたこと。

2025.4.5
NY株、2千ドル超大幅下落　米相互関税で世界同時株安
（12日追記：下落は今も続く）
替え歌『米ドル』

欧州のガス事情で運気変動？ その②

※以下に書いたことは個人の妄想と、以前の記事の補足のようなものです。

中露を軸とした「BRICS＋」の狙い　G7を超えて「米一極支配からの脱出」を図る

インドのモディ首相はインドに帰国するとすぐに、インドを訪問していたドイツのショルツ首相と首都ニューデリーで会談を行った。インドは旧ソ連時代から武器の購入をソ連に頼っており、旧ソ連が崩壊してロシア時代になっても保守などの関係もありロシアからの輸入を継続していた。
そこでアメリカは露印の緊密さを遮断するために好条件をつけてアメリカからも武器輸入するように仕向け始めたのだが、ドイツはそこに割り込み、インドとの防衛・軍事関係強化を図っている。

ロシアは経済維持のため戦争を止められない？迂回貿易や並行貿易も…経済制裁の“抜け穴”

ここ数年のコロナ禍やウクライナ戦争をきっかけに世界経済を巡って分断の動きが広がるなか、ロシアは欧米などと距離を取る一方、中国やインドをはじめとする新興国との関係を深化させている。

さらに、欧米などによる経済制裁にも拘らず、実際には中央アジアやコーカサス、トルコなどを通じた迂回貿易や並行貿易を通じて欧米などの製品やサービスがロシアに流入しているとされる。

そして、中国やインドなど新興国との貿易拡大の動きは、経済制裁を受けた欧米など向けの輸出減を補って余りある展開をみせるとともに、欧州などは依然としてロシア産天然ガスの輸入に依存せざるを得ない状況にある。

このように欧米などによる経済制裁には様々な形で『抜け穴』が存在しており、開戦直後に大きく下振れした景気はその後に一転して底入れの動きを強めており、足下の実質ＧＤＰも開戦直前を上回る水準となるなど実態として克服が進んでいると捉えられる。

IMFがロシアを世界第4位の経済大国にランク付け。購買力平価で日本を抜く

IMFは 10月23日に発表した世界経済見通しの中で、2024年のロシアの国内総生産（GDP）は購買力平価ベースで世界の GDPの 3.55％に達し、3.38％の日本を上回ると述べた。
報告書によると、ロシアは、購買力平価で中国（18.8%）、米国（15%）、インド（7.9%）に次いで第 4位となっている。
最新の数字によれば、購買力平価で世界をリードする経済圏には現在、中国、インド、ロシアの3つの BRICS 諸国が含まれていると報告書の著者たちは指摘し、ロシアの格上げは西側諸国の制裁によるものだと指摘した。

今回はこれらの記事から妄想が生まれた。
今思えば、ロシアは自分が悪行をすれば欧州が悪側の自国から資源を(表向きでも）買えなくなることを見越して、即ち西側からの制裁を最初から見越して制裁を逆手に取るつもりでウクライナに侵攻した気がする。
多極派のプーチンには、自国が西側から制裁されても困らない理由が裏にある。多極派によるBRICS成長計画だ。ウクライナ侵攻後の迂回貿易・平行棒益によるロシアの経済成長もその流れの一部とみていいかも。
この戦争がロシアの経済成長を兼ねているのなら、ロシアとしては確かに長引かせたいだろう。長期化すれば朝鮮戦争レベルになるかもしれない(朝鮮戦争は今なお停戦中という扱い）。
長引く方がロシアやBRICS成長にとってメリットなら、少なくともウクライナで核が使われるわけがない。核云々はロシアの悪役演技だ。ロシアが対ウクライナで苦戦しているように見えるのも、長引かせるための動きだからか。
ウクライナ側の停戦キーマンが停戦交渉直前にウクライナ保安庁から射殺されたのも、英国のトラス首相がゼレンスキー大統領に停戦を思いとどまるよう説得したのも、停戦計画を持っていたゼレンスキーの頭越しにウクライナの一部隊がロシアに逆侵攻して停戦計画を潰したのも、恐らくそんな「ウクライナ戦争長期化計画」が背景だろう。要は(国を超えて連携する）多極派さん達の仕業？
逆に西側は、ロシアへの制裁とウクライナ支援によって自ら負担を増やすことに。これは22年の記事を書いた時から懸念していた。


◆BRICSペイと脱ドル化
当初、中国は一帯一路を通して元を広めようとした。ドル基軸と同じで中国元を使った「元の大帝国」を実現したかったのだろう。2年前の記事でそんな妄想をした。中国がやりたかった「元帝国」だが、これは中国だけが一方的に得をするだけで、一帯一路各国は得をしない。
そこでロシアが新しい決済システムを提案した。これはSWIFTに代わるシステムで、コルレスバンクの代わりに国が金を備蓄して決済を保証するというやり方で、貿易は貿易相手国の通貨で決済できる。それが「BRICSペイ」だ。
このシステムに参加する国の通貨は、実質金本位制となる。昨今の金価格高騰の裏にはそういう経緯もあるわけだ。
これ、BRICSが将来EUみたいになる場合にも便利なシステムかもしれない。サウジもこのシステムに参入済みなので、BRICS各国は自国の通貨で石油決済が出来る。ペトロダラー協定失効の裏にはこんな経緯があった。
そして人口の多いインドネシアがBRICS入りするとのことなので、BRICSペイの市場規模は一気に拡大することになる。
インド、インドネシア、中国・・・BRICSには地下資源や人口資源が多い国が結構ある。これらの国々がBRICSペイを通して脱ドル化へ進んでいる。ペトロダラー協定が機能していた時代に各国が石油決済のために用意し続けてきたドルは、ダブついてしまった。いずれインフレになり、「ドルバブル崩壊」的な展開にもなりうる。多極派主導のBRICS各国による脱ドル化の流れには、多分それを促進する狙いがある。
(7日追記：インドネシアのBRICS入りが決まった約1週間後、インドネシアの龍脈が変動開始。トランプ当選直後の11月7日には火山が大噴火した）


◆インドと迂回貿易
欧州へガスを供給していたノルドストリームは去年既に米の支援を受けたウクライナによって爆破済みだし、一つ前の記事で書いた通りウクライナが「自国領通ってるロシアからのガスパイプライン止める宣言」した以上、欧州は米からガスを輸入するか、インド経由の迂回貿易拡大が必要になった。
そして、ドイツは後者を選び、それも踏まえてインド(多極派)にすり寄った。独印の軍事・防衛関係強化の流れにはそのような背景も含んでいるのではないかと妄想した。
(自国のガスを欧州にもっと輸出したい米には不本意だろうから、これに対して米が後々どんな態度に出るかは不明）

欧州各国からすれば、ロシア産のガスや石油をうまいこと迂回貿易でもっと手に入れることが出来れば、米から輸入するよりコスト面がマシになるかもしれない。例え迂回貿易がロシアの経済を利するとしても・・・
一つ前の記事で、「欧州向け輸送船の多くがフーシ派のせいでスエズ運河を通れないため、欧州で足りなくなった分のガスは多くを米から輸入する可能性が高い(＝露のガスより高コスト）」と書いたが、そうならないように引き続きロシア産ガスを欧州へ輸入する抜け道がある事を忘れていた。それがロシアと仲の良い「インド」だ。欧州で、インド経由の迂回貿易は以前から行われていたという（フーシ派はロシアと中国の船を襲わないことを宣言した。要するに、BRICSの船は襲わないようだ。フーシ派が多極派の思惑で動いていることがこれで明らかになったと言うものだ。彼らを支援するイランが多極派だもの）。

そういう側面もあって(インドとの防衛関係強化と迂回貿易拡大を望む）ショルツ首相がデリーまで出かけて（BRICS会談から帰国したばかりの）モディ首相と会談したのかも。多極派のインドがドイツに対して「そっちの出す条件次第では迂回貿易の拡大にも協力してやるよ」と言う幻聴が聞こえる。今後、場合によっては、独をはじめ欧州でもBRICSペイに参入する国が今後出てくるかもしれない（妄想）。
「ドイツとインドの軍事・防衛関係はあくまで欧米とインドの共通仮想敵である中国をするためで他意はない」という意見も当然あるが、実は中印、既に和解し始めている。今後のインドは中国と対立する動きを徐々に減らしていくだろう。多極派の国同士はケンカしにくくなるという。今後はインドが西側主導の中国包囲網に意欲的ではなくなるかもしれない。中印は同じ通貨決済システムを利用する仲になった。

◆欧州で各国諜報機関が統合される？？
一方、欧州各国では（インドと同じく多極派の）ロシアと繋がりを持つ右派政党が人々の不満を背景に影響力を伸ばしつつある。
安いエネルギー輸出国ロシア、ロシア産エネルギーの迂回貿易地インド、ロシアと繋がる右派政党・・・かくして欧州は、否応なく多極派国とのつながりを余儀なくされる。かくして米国という将を支える駒は射られる・・・
今、EUでは「汎欧州諜報機関新設計画」なる話が持ち上がっている。EU各国の諜報機関を統合すると言うものだ。諜報機関の統合は、EUが連邦制に移行するフラグとも言われている。
これ、報道ソースがスプートニク(露)系なのである意味眉唾な話でもあるのだが、もしガチならこの計画は多極派の発案かもしれない。もしこの計画が実現すれば、欧州各国は独自の諜報機関(=例えるなら目)を失う。各地に散らばる小さな目の代わりに、大きな一つの目が生まれる。
そして統合された諜報機関(大きな一つ目）は多極派のために機能するだろう。EU連邦は多極派のものになる。その前に独仏も多極派の政権になっていくだろう。
欧州での右派台頭はその布石にもなっていると思う。そんな流れがいいのか悪いのかは別として・・・

◆所感
今は米大統領選の結果が出る直前期。世界中がアメリカに注目しているが、時代運気の流れを見ていると、アメリカだけに気を取られてはいられない。能登で北龍が変動した時から気がかりだった朝鮮半島にも運気変動の気配が濃くなってきた(後述）。

多極派(欧米一極覇権崩して世界を多極化させてBRICSを成長させ隊）の思惑により、西側の対露経済制裁は西側にとってセルフ経済制裁になった。これは2年前の記事で妄想した通りになった。当時は他にも多くの人がそんな予想をしていた。
欧米西側の一極覇権が続くと中露やグローバルサウス(BRICSに多い）はずっと貧しいままなので世界全体が効率よく経済成長しない。当時国や大資本家達にはうまみが少ない。だからみんなでこっそり連携して世界を多極化させることにしたのだろう。
その計画の中にウクライナ戦争やペトロダラー協定失効&BRICSペイによるドル余り(脱ドル化）があり、中露の経済成長、パンデミック、西側への電気一元依存政策ゴリ押し(独占してた石油利権を放棄させ国を脆弱化させる）、朝鮮半島の運気変動気配などなどがあると見た。

かつてコミンテルンの支援者が大資本家達だったように、(トロツキストの系譜を持つ）多極派の支援者も恐らく大資本家達だろう。
ネオコン(多極派)が生まれた頃から流れは始まっていたのかもしれない。

トランプとハリス、どちらが当選しようとドル余りは解消できず、脱ドル化は進み、ドルバブルの膨張(インフレ)と崩壊へ向かう方向へと運気は進んでいくだろう。それに合わせてNY市場の株はどんどん値上がりしていくが、それはアメリカが好景気になったわけではなく、インフレの証。一般投資家が喜べるような現象ではなさそうだ(多極派は喜ぶけど）。
昨今不穏な変動現象を起こしている北龍と繋がる「お金の不徳を正す龍脈」を生み出した西之島の噴火は、日本の領海内であると同時に日本本土よりグアム(=アメリカ）に近い場所で起きたことを忘れてはならない。あの龍脈を生んだ噴火、米国への影響が小さいはずが無い（噴火当時にその件についての記事を書いたら在日米海軍のドメインで何度もアクセスがあったが、それを見越してのことかは不明）。
グアムは朝鮮半島(北龍)に最も近いアメリカ領であり、半島に有事があればグアムの基地が反応する。そして北朝鮮は既にグアムまで届くミサイル兵器を持つようになっている。
北龍の朝鮮半島エリアで運気変動気配が濃くなった今、奇しくも北龍のパワスポである白山で地震(龍脈変動現象)が増加している(報道）。
白山は能登半島地震の10分後に上空の電子数が急増したエリアだ(過去記事参照）。
この現象が尚更半島の運気を気がかりにさせる・・・半島の運気についてはいずれ書くかもしれない。まだちょっと自信がない。



欧州のガス事情で運気変動？
ウクライナの逆侵攻で懸念
中東発のドル覇権変動？

欧州のガス事情で運気変動？

※以下に書いたことは基本的に個人の妄想です。

「ウクライナ、ロシアとのガス輸送協定を終了へ」より翻訳・抜粋

この決定は、ロシアのエネルギー収入を抑制するためのウクライナの広範な戦略の一環である。
「我々の戦略的目標は、ロシアのガスに制裁を加えることだ。クレムリンから炭化水素の売却益を奪うことだ」
シュミハルはテレグラムのアカウントでこう宣言した。
現在の ロシアのガスがウクライナを経由してヨーロッパに流れることを認める現在の通過協定は 2024年に期限切れとなる。この協定が更新されなければヨーロッパのエネルギー事情に大きな影響を与える可能性がある。
特にロシアの供給に依存している国々にとっては。

彼は次のように呼びかけた。
欧州各国に対し、「ロシアからの石油とガスを完全に放棄する」よう呼びかけてロシアのエネルギー輸出に反対する統一戦線を促した。
シュミハルは、ロシアのガスに大きく依存しているスロバキアやハンガリーのような国が直面している課題を認めた。
「一部の国、特にスロバキアがロシア産ガスに大きく依存していることは理解している。しかし、我々は徐々に供給源が多様化するのを期待しています」
ウクライナが輸送契約を更新しないという決定を下したにもかかわらず、シュミハルは自国の国際的義務へのコミットメントを強調した。
「同時に、ウクライナはEUとの連合協定とエネルギー憲章条約に従って義務を果たし続ける用意がある」と記し、エネルギー問題におけるウクライナのEUとの継続的な協力を示唆した。

上のニュース、平たく言えばウクライナが
「欧州との協定終了したんで自国領通ってるロシア～欧州向けのガスパイプラインを年末で止めます」と宣言したことを意味する。
ウクライナ側は
「うちは引き続きエネルギー憲章条約(エネルギー原料・産品の貿易及び通過の自由化、エネルギー分野における投資の保護等に関する条約）の中身は守るよ」
と言っているものの、EUの方が5月にエネルギー憲章条約から脱退済み。

既にノルドストリームも壊されているので、ウクライナ領を通っているガスパイプまで止められた欧州はガスの調達が今まで通りにはいかなくなる。　
欧州向け輸送船の多くがフーシ派のせいでスエズ運河を通れないため、欧州で足りなくなった分のガスは多くを米から輸入する可能性が高い(＝露のガスより高コスト）。
てことは、ウクライナのガスパイプ終了宣言、米にとっては悪い話じゃない・・・

欧州がもしガス不足になれば物価高になるだろうし、冬寒いだろう。電気代も上がる。
ガスパイプ止められて困るのは欧州。その結果欧州で不満が募れば親露な極右がますます欧州に台頭しやすい環境になる。
しかもパイプが止まる時期が丁度米大統領選の翌月というタイミング・・・
話がうまく出来すぎててロシア単独で企画できる計画じゃないってことだけはよく分かる；

それを踏まえた上で以下の記事を見ると・・・
　↓
米港湾労働者組合、来年1月15日までスト中断に同意

スト中断が終わる予定の日付が丁度欧州のガスパイプ止まった直後の時期であることにご注目。
即ち、「欧州で不足が見込まれるガスをそろそろ米国から輸出開始してもいいかな」って時期に、交渉次第では米国銃の港でストが再開される可能性があるということ。即ち、米から欧州へガスが輸出できなくなる可能性があるということ。
これは労組がスト交渉するなら強力な切り札だ。雇い主どころか米国そのものと交渉できちゃうかもｗ

多分、ストが再開されるか否か(欧州へガスを輸出できるか否か）は交渉次第だけでなく、大統領選の結果も影響しそう。
ペトロダラー協定失効で戦争では儲ける事が出来ずにドル余りが進む一方の米国。経済問題の打開策として欧州へのガス輸出増加は魅力的なはず・・・


◆ランド研究所の目論見？
そんなことで気になるのが、以前過去記事の「◆超大国をはめるトロツキストの末裔達？ 」でご紹介したスウェーデン紙のスクープ。
今となっては真偽不明だが、ちょっと気になる内容なのだ。

「米は欧州で戦争とエネルギー危機をいかに計画したか」（訳文）より：

・シンクタンク「ランド研究所」からの例外的な内部リークのように見える文書の中で、ヨーロッパのエネルギー危機がアメリカによってどのように計画されたかについての詳細な説明が与えられている。ランド研究所は、特に冷戦中の外交および防衛政策に関するアメリカの戦略の背後にいたことで知られている。

・今年1月に作成されたこの文書は、紛争前にウクライナが追求していた攻撃的な外交政策により、ロシアがウクライナに対して軍事行動を取らざるを得なくなることを認めている。その実際の目的は、すでに準備されていた対ロシア制裁をヨーロッパが広く採用するよう圧力をかけることであったと文書は主張している。

・この結果として、欧州連合の経済は「必然的に崩壊する」と文書は述べており、著者は、とりわけ、最大90億ドル（約1兆2000億円）の資源が米国に逆流するという事実を賞讃している。結果、ヨーロッパの高学歴の若者たちは移住を余儀なくされるだろうとも書かれてある。

・この文書に記載されている主な目的は、ヨーロッパ、特にドイツとロシアを分断し、ロシアのエネルギー供給がヨーロッパ大陸に到達するのを阻止するために有益な愚者を政治的立場に置くことによって、ヨーロッパ経済を破壊することだ。

・・・2年前のリーク(とされている記事）と今の情勢がぴったり一致してるような・・・？；
ランド研究所は(トランプのバックについた)ヘリテージ財団同様、ネオコン系のシンクタンクである。即ち、欧米ドル覇権潰しとBRICS台頭を目指す多極派に属するシンクタンクだ。
もし万が一、多極派が欧米ドル覇権潰すためにリーク文書のような「ウクライナ巻き込んで戦争&欧州エネルギー危機計画」を建てているんだとしたら、米が目先の餌（アメリカ経済維持に好都合な欧州からの資源流入＆その妨げとなるドイツ弱体化、欧米へのガス輸出増etc）につられて文書にあるような計画を実行しちゃえば、後で間違いなく欧米ドル覇権潰すためのシナリオにはまってしまう。
事実、ウクライナ戦争の影響による支援疲れやエネルギー問題その他で人々の不満が高まる欧州では、ロシアと繋がりを持つ右派政党が影響力を伸ばしつつある。これではロシアからのガス供給を止めても欧州における米の影響力はどのみち低下してしまう。

まるでゾルゲ事件が起きた時の日本のように、米は既に罠へ足を踏み入れているのか・・・陰謀脳の妄想は広がるばかりであった。
(ランド研究所から流出したとされる文書1ページ目のPDF）
上のリンクのPDFを翻訳した結果：

ドイツを弱体化させ、アメリカを強化する

米国経済の現在の状態は、外部からの財政的および物的支援なしに機能できることを示唆していない。
FRB が近年定期的に実施している量的緩和政策と、2020年と 2021年の Covid ロックダウン中の制御されていない現金の発行により、対外債務が急激に増加し、ドル供給が増加した。
経済情勢の悪化が続くと、2022年11月に予定されている次期選挙で、民主党が議会と上院での地位を失う可能性が高くなる。このような状況下では、大統領の弾劾の可能性を否定できず、それは何としても回避しなければならない。

資源が国家経済、特に銀行システムに流入する緊急の必要性がある。

EU と NATO のコミットメントに拘束されているヨーロッパ諸国だけが、私たちにとって大きな軍事的および政治的コストなしにそれらを提供することができる。

それに対する主な障害は、ドイツの独立性の高まりだ。ドイツは依然として主権が制限された国だが、何十年もの間、これらの制限を取り除き、完全に独立した国家になるために一貫して動いてきた。この動きはゆっくりと慎重だが、着実だ。

なるほど。それで「ドイツとロシアを分断」とか「ドイツを弱体化させ～」て話になるわけだ。欧州の経済資源を米へ流入させるのにドイツが邪魔者だから。
真偽不明ながら、なんだか気になる話である。

欧州のガス事情で運気変動？　その②

中東発のドル覇権変動？
本当の脅威とは？

2025.1.1
ウクライナを経由したヨーロッパへのロシアの天然ガス輸出が元旦に完全に停止

2025．１.9
米で2回目の港湾スト回避、労組と使用者側が新労働協約で合意
欧州ガス問題の行方やいかに？