オカルトな覚え書き

※以下は某オカルト説に基づく個人の妄想です。

雛形論からすれば日本が世界各地の雛形である以上、日本と世界の照応地同士は運気共鳴しやすい。
アメリカは、まず雛形の日本を支配し、やがて世界覇権を手に入れた。

世界が多極化し、各国が米国の世界覇権から抜け出しつつある昨今、日本も米国からの影響を低下させる可能性はある。

さらに、もし今後どこかの勢力が自らの思惑を実現すべく日本（雛形）を欲しいままにせんと手を伸ばした場合、
その動作が自らの運気にブーメランしたり、その他日本各地と雛形照応する世界各地（極国含む）を敵に回す運気を招く覚悟が要る。
雛形機能をどこぞにだけ有利なものにしてはいけない。

大船渡の火災と奇妙な偶然

※以下に書いたことはすべて個人の妄想です

大船渡 山林火災 赤崎町4地区で避難指示解除 残り火の消火続く

先月26日に岩手県大船渡市で発生した山林火災では、市の面積の9％にあたるおよそ2900ヘクタールが焼失しましたが、この3日間、新たな延焼は確認されていません。
大船渡市は延焼のおそれがなくなったとして、7日から徐々に避難指示の解除を進めています。

大船渡、個人的に思い入れのある地域だっただけに、火災の事は心配していた。現地に心よりお見舞い申し上げます。
ここ最近はいろいろ忙しく、ブログ記事を書く暇を作れずにいたけれど、今日は書けるかもしれない。

大船渡の山林火災は、3月に入っても火勢の勢いが衰えず、事態が深刻化していった。
雛形論では、大船渡を含む東北地方の照応地はロシアである。
大船渡の火災が深刻化しだした3月の初めごろ、ロシア関連では偶然にもこんな劇的な展開が発生していた。

トランプ、ゼレンスキー両首脳の会談が決裂　協定への署名は見送り

トランプ米大統領とウクライナのゼレンスキー大統領が28日、ホワイトハウスで会談した。開始から40分ほど経ったところで激しい言い合いになり、トランプ氏が「米国への感謝が足りない」と声を荒らげるなど協議は決裂。予定されていたウクライナの希少資源に関する協定への署名も共同記者会見も中止された。

「ウクライナとともに」 米との首脳会談決裂後、欧州から連帯の声

トランプ米大統領が「米国への感謝が足りない」と声を荒らげるなどして協議が決裂した2月28日のトランプ氏とウクライナのゼレンスキー大統領の会談。欧州の首脳からは、ウクライナへの連帯を示す声が相次いだ。
（中略）
欧州連合（EU）の高官によると、EUの大統領にあたるコスタ首脳会議常任議長は会談直後のゼレンスキー氏に電話をし、さらなる支援を表明。「公平で永続的な平和のために協力し続ける」とXに投稿した。

欧州有志国で部隊派遣計画　英仏主導、米に協力要請

トランプ米大統領とウクライナのゼレンスキー大統領の会談が決裂したのを受け、欧州各国の首脳は2月28日、関係改善に向けた外交に乗り出した。欧州首脳はロシアを利する西側の分断に危機感を強める。

英国のスターマー首相は28日、トランプ氏とゼレンスキー氏が会談で口論になった直後に両氏と電話で協議した。仲裁を試みたとみられる。英首相官邸の報道官は「首相はウクライナの主権と安全保障を基礎とする恒久的な平和への道筋を探るため、役割を果たしている」と声明で述べた。

フランスのマクロン大統領も会談の決裂直後、ゼレンスキー氏と電話協議した。マクロン氏は両首脳の会談実現を働きかけた経緯があり、今後の米国とウクライナの関係修復について議論したとみられる。

マクロン大統領 “仏保有の核抑止力を欧州に拡大 検討へ”

（中略）ウクライナ情勢をめぐっては、2月のアメリカ・トランプ大統領とゼレンスキー大統領の首脳会談が激しい口論となり、アメリカがウクライナへの軍事支援を停止する事態にも発展しています。
ヨーロッパの対応が焦点となる中、マクロン大統領は5日夜、テレビで演説を行い、ロシアの脅威がヨーロッパに差し迫っているとして、「フランスの核の抑止力を、ヨーロッパの同盟国などにも拡大することについて戦略的な議論を始める」と述べ、フランスの核兵器による抑止力、いわゆる「核の傘」を、ヨーロッパに広げることについて、検討を始める考えを明らかにしました。

この検討についてマクロン大統領は、2月会談した、ドイツの次の首相に就任する見込みとなっているメルツ氏からも要請があったとしています。

これらが大船渡（ロシア照応地）の火災と同時期に侵攻していたロシアがらみの欧州情勢である。偶然にも、ロシアにとって有利な展開になっている。理由は後述。
フランスの核傘が欧州の広範囲に拡大検討という話でまず思ったこと。最悪、NATOの運気終わるかもしれない。
NATOは冷戦期に西側がソ連の影響力（プレゼンス）拡大を食い止めるために作られた軍事組織で、米国の世界覇権を支える重要な組織でもあった。冷戦後は欧州における対ロシア包囲網を担っていたことはご存じの通り。今回、NATOではなく欧州の核保有国が独自にロシア対策を取り始めたことで、NATOの影が急激に薄くなっている。それは、米国の世界覇権の衰退を意味する。やがて欧州は、米やNATOをアテにしなくなっていくかもしれない。
このブログでは以前の記事でマクロンの事を「米国という将を射るためにまず将の乗る馬を射る者ではないか」という妄想をしたが、マクロンがNATOに変わって軍事的な対露政策を進める気ならそんな雰囲気はますます強まっていく。
例えマクロンの大風呂敷が途中で耐えきれなくなって頓挫するとしても、NATOと米覇権の影響力低下には成功するからだ。

で、上の報道記事で示した展開がなぜロシアに有利かということだ。実は米覇権の衰退以外にも理由があると思っている（妄想）。
NATOは米国の軍産複合体(一極派）と密接な組織だが、現在の米大統領は一極派と利害対立してきた多極派だ。だからNATOの影を薄くすることは多極派の大統領にとって好都合である。しかも、多極派は国境を越えた派閥(起源はスターリンに負けて亡命したトロツキスト達ともいわれている）で、あのプーチンも多極派の大統領だ。だからトランプとプーチンが仲良く多極派及び自分達に都合な方向へ情勢変化を仕掛けようとしてても全くおかしくない。
まず、多極派のトランプとゼレンスキーの首脳会談が決裂し、トランプがウクライナから手を引いてしまうことで、その分だけ欧州各国がウクライナを支える負担を増やす羽目になる。ロシアはここぞとばかりに停戦しない。
すると、多極派としては欧州現政権にウクライナの面倒を今以上に押し付けることで国民の支援疲れを加速させ、それを批判する右派に支持が集まり欧州各地に右派台頭ドミノを促進させることができる。
そして、欧州で最近元気になっている右派は、みんなロシアと繋がっている。
この右派達（特にドイツ）を応援しているのがトランプ陣営のイーロン・マスクである（報道）。
・・・お察しください、だ。

そんなだから、トランプ達（多極派）が欧州におけるロシアのプレゼンスUPと引き換えにロシアが占領したドネツク地方などで資源開発ビジネスの権益を得たとしても驚かない（報道）。それがウクライナ戦争の目的の一つであったとしても。
それは経済が低迷する米国の利益になり、政権の支持率につながる・・・ウクライナ国民の命と引き換えに；
既にトランプは、ウクライナなどが露本土(占領したドンバス地方などを含む）に対して軍事行動する際、今までウクライナ側に提供してきたGPSを今後は使えないようにログイン設定を変えてしまった。これでウクライナは、対ロシアでGPS搭載の兵器（現代戦の主要兵器）をほとんど使えなくなってしまった。米国のGPSに依存していた（そしてウクライナを支援する気でいた）英など欧州各国の軍隊も同様だ。
即ち、トランプはロシアが占領した旧ウクライナのドネツク地方などをウクライナ領ではなく、ロシア本土として扱ったことになる。
結局、ウクライナは領土奪還を事実上放棄した（報道）。

これが、ウクライナ戦争の裏側の一つなのだろう・・・米国はウクライナ戦争勃発に関与していたという噂は開戦当時からあったし、このブログでもそれっぽい話を以前書いた。
また、一部で有名な田中宇氏は開戦当時から「バイデンがプーチンをウクライナ侵攻に導いた」と主張していた(コラム）。
現役時代から認知症の噂があったバイデン前大統領なら、多極派に好都合な動きをするように仕向けるのは簡単だっただろう（陰謀脳）。

そんな（ロシアのプレゼンスUPの種まきでもある茶番劇の？）会談決裂騒動が始まった時期にロシアの照応地である東北の大船渡で大規模山林火災発生したわけで、オカルト的にはシンクロニシティーに見えてしまう。
このブログ的に、あの火災はロシアの運気の火気流失(パワーダウン／メルトダウン）を暗示しているようも見えてしまう。
いくら欧州で右派台頭ドミノ使ってロシアのプレゼンス拡大したって肝心のプーチンの運気が変動したら、ロシアは国内の不満を押さえつけ続けられるのだろうか？

世界の多極化時代に、極国（地域覇権国）を志向する各国はそれに備えて恒久的な地域覇権を維持できるようプレゼンスUPに血眼だ。
その手段で典型的なのが経済覇権や領土覇権を拡大させたり、他国に傀儡政権を作ったり、（潜在的含め)ライバル国の国力を低下させるように仕向けたり・・・「ウクライナ戦争を使った地下資源開発権益確保」をしたり。ウクライナと同じ手口で、「台湾有事を使った東シナ海の海底資源開発権益を米が漁夫の利する作戦」が以前書いた『対日超党派報告書』である。中台関係を調停しようとした安倍氏は、この作戦に不都合だから殺された？

覇権維持のためのプレゼンスUPには昔から色んな方法があるが、その過程でなりふり構わず強引なことをいくらでもしてしまう国だって出てくる。英仏米以中露土然り。彼らには被害や犠牲に配慮する良識や共感など邪魔なキレイごとでしかないのだろう。パワーバランスが大変動する中で自分達のプレゼンスを保つことに精いっぱいで、そんなもの顧みる余裕すらない。
恐らく多極派が西側の大事にしてきた人道とか人権とか民主主義といった「普遍的価値観」を崩して偽善化させるように動いているのは、そういう背景もある(例：『イスラエルのガザ虐殺とそれを国内で表立って批判できない・させない西側諸国』という図式やイーロンマスクの『西洋文明の弱さは共感にある論』）。

だが、なりふり構わなくなった代償は当事者・当事国の運気の影に確かに潜在し続け、いずれネガティブな事を現象化させうる運勢因子を潜在させかねないのだ。それをカルマと表現する人もいる。
その結果、運気が火気流失(パワーダウン/メルトダウン）することだって場合によってはあり得ないことではない。
チベット王国建国の因縁などが分かりやすい例だ（オカルト脳）。
寒さが残る3月上旬。欧州情勢の変動と同時期に起きた大船渡（ロシア照応地）の火災には、オカルト脳の私にそんな妄想をさせた。

本当の脅威とは？

2025.5.14
乾燥気候と吹き荒れる強風 ロシア極東で大規模森林火災
照応地のロシアでも大船渡と同じく大規模森林火災発生。照応地同士が運気共鳴するようだと、運気変動の暗示性が強まる感。