陰謀論をばらまく陰謀

※以下に書いたことは個人の妄想です。

今回米国の政権を取ることになったトランプ陣営と言えば、外せないのがQアノン だ。

「ディープステートとの戦い」石破政権の外交ブレーンが陰謀論　玉木代表が「危うい」投稿

玉木氏が取り上げたのは、日刊サイゾーが「石破茂首相のブレーン・川上高司内閣官房参与が語る“日本一わかりやすい”米大統領選挙報道の見方」との見出しで掲載した川上氏へのインタビュー記事。そこで川上氏は、2021年に陰謀論集団「Qアノン」の信奉者らが引き起こした米議会議事堂襲撃などについて語っている。

玉木氏は同記事についてXで、「石破政権の外交ブレーンである川上内閣官房参与がインタビューで『ディープステート（闇の政府）との戦い』や『Qアノンによる革命政権』を賛美するような発言をしています。もはや陰謀論の類いです」と紹介。

米国の一極覇権を支えてきた「DS」という存在はあるのかもしれないが、いわゆるQアノンによって広まった「DS陰謀論」はトランプも属する多極派がばら撒く情報戦の一種だ。
Qアノン創設者はトランプの腹心だったスティーブ・バノン。Qアノン(qannon)の頭文字qを上下左右逆にすると「bannon」になる。
要するに、そういう事。

対米自立志向の石破は米覇権を崩したい多極派にとっても好都合な存在なので、同じ多極派のトランプ陣営が選挙前から接近していたと思う。
スパイジャーナリストで有名な山田氏によると、日本の某公安調査庁の方もDS型陰謀脳症に罹患したらしい(動画）。
その御仁とは、個人的に一度酒を酌み交わしてみたい。大して飲めないけどｗ
石破の周囲にはトランプ陣営の情報戦にどっぷりハマった人が今後も増える可能性はある。公安調査庁の人と外交ブレーンの2人だけで済むとは思えない。恐らく議員や官僚達の中も・・・


◆ＤＳvs多極派？
陰謀脳としては、トランプのバックについたネオコン系シンクタンク「ヘリテージ財団」が主導する「プロジェクト2025」の話を聞く限り、むしろ今は多極派(欧米ドル覇権崩し隊）がディープステート(DS)に成り代わろうとしている印象(過去記事参照）。
今まで欧米一極覇権をけん引してきたDSは衰退しつつあり、トランプが当選するとそれが不可逆的になりそうだ。

多極派が(主にＱアノン経由で）情報戦としてばらまいてるDS陰謀論は「トランプ陣営は米国に長年巣食う悪のディープステートと戦う光の戦士達。プロジェクト2025でDSを倒し、悪の手からアメリカを取り戻す」みたいな内容だが、陰謀脳として言いたい。くれぐれも鵜呑みにしないように。分裂した統一教会の一派閥もトランプ側につき、Qアノンの陰謀論をばらまいている。

トランプ陣営は別に光の戦士()じゃない。ただ単にDS(欧米ドル一極覇権推進派）と利害対立する別派閥(多極派)なだけだ。喧嘩は、同レベルの者同士の間でしか成立しない。
多極派のヘリテージ財団がプロジェクト2025で「DSを倒してトランプ主義の機関化」を目指しているという事は、トランプ引退後もホワイトハウスで「機関」が存続し、支配的に機能し続ける可能性があるという事だ。まるで共産主義を機関化させた旧東側の国みたいに。
そのせいか、プロジェクト2025は、既に多数の法律専門家達から「法の支配、権力分立、政教分離、市民の自由が弱体化する懸念」が指摘されている。
多極派のネオコン。彼らの起源が米に亡命した元トロツキスト(コミンテルン）だからなのか、例のネオコン系財団が作ったこの計画は民主主義を軽んじているように見える。
結局、多極派もDS同様に自分達が専横をほしいままにしたいような。喧嘩は同じレベルの者同士の間でしか成立しない。
しがない陰謀脳として提唱する。「DS陰謀論」ならぬ「プロジェクト2025多極派陰謀説」を。
場合によっては、多極派によって米国にゾルゲ事件以上のヤバい展開が発生するかもしれない(妄想であってほしい）。


◆「世界革命」と多極化
多極派の元ネタとなったトロツキズムと言えば、世界革命論（革命を一国規模でなく世界規模で行うべきとする理論。スターリンの主張する一国社会主義論に敗れ、トロツキー派は粛清or亡命）で有名。
トランプ当選によって今後は加速度的に進むと思われる「世界の多極化」は、恐らくあの時トロツキスト達が実現できずに終わった「世界革命」の生まれ変わった姿なのかもしれない。当時とはイデオロギーも形もだいぶ違うが、目指す結果は同じ。
多極派もトロツキスト達も、バックには等しく国際金融資本の支援がついていた(アカいトロツキスト達が米国に亡命できた意味多分これ）という事実をお忘れなく。そもそも共産主義を発明したマルクスさんはロスチャイルドのご親戚である。
なので、トロツキストと多極派の目指す方向はどちらも結果的には「スポンサーにとって都合のいい世界になるための世界秩序変更(革命)」てことには変わらないと思われる。どおりで共産圏の大国だった中露が多極化の主導的役割をしているわけだ。
それが今起きている時代の流れなのだとしたら、やはり占星術界で噂されていた「20世紀前半のカルマ再現」そのものだ。
（なんか多極派が某90年代少女アニメキャラの『世界の果て』に操られる者達みたいに見える幻覚発症ｗ）

◆革命の末に・・・
「溺れる者は藁をもつかむ。経済難で多くの者が溺れ苦しむときこそチャンス。痛めつけた愚民共に『藁』を投げ与えてすがらせることでパワーゲームとマネーゲームを有利に進めることが出来る・・・」

そんなふうに考えている連中が、いつの時代も多分いる(陰謀脳被害妄想）。
「藁」にコロリとだまされて積極的に受け入れ支持する人々。はたまた「藁」だと分かっていてもそれにすがるしか生き残る道が無いから仕方なく苦渋の決断で彼らの思惑を受け入れるしかない人々も今後沢山出てくるかもしれない。

いずれにせよ気を付けておきたいのは、「水に突き落とす側と藁を投げてくる側はグル」という可能性。
（例えば、予め息のかかったロビー組織に自滅的政策をするよう政権に圧力をかけさせ、失政が実現して国民の不満を買い政権交代した後、息のかかった野党政権を誕生させて『こんなひどい政策は今日で終わり！』と救世主を演じさせるとか、ドルバブルを崩壊させて金本位制のBRICSペイや新しい通貨を資産逃避先に誘導するなど）

個人的に、多極化革命はフランス革命や共産主義革命と手口が似て見える幻覚を発症した。その後の展開まで似る可能性(妄想）。
しばしば蔑ろにされて怒れる民衆は不満を都合よく利用され、使い捨てられる・・・
「歴史は繰り返す」というが、正確には螺旋状に進化する。過去から学び、革命後にやって来るのが「大粛清」や「民意を排除した恐怖の独裁政治」とかにならないようにしなければ。
（トランプ主義の機関化に反対する人は当然共和党内にもいるはずで、彼らも粛清対象にならなきゃいいけど；）

多極派がどうして原油高(物価高）を引き起こしたり石油利権を失い国を脆弱化させる電気一元依存政策を西側にゴリ押ししたり脱ドル化を進めてドル余りを加速させ、世界の大混乱が不可避なドルバブル崩壊を急ピッチで仕掛けているのか、今のうちに色々考えておいた方がいいかもしれない。「考える力」を鍛えるためにも。

ウクライナ戦争の背景とヘリテージ財団

情熱の矛先

2024．11.14追記：
米国で仮想通貨の利益が非課税へ←罠におびき寄せられないで！

仮想通貨は(国力とか金本位制などといった）通貨価値を担保するもの(信用)が無いので、いずれバブルがはじけて暴落する。
すると主に西側経済が大きくダメージを受け、それに対し金本位制のデジタル決済システム「BRICSペイ」の信用が上がり、BRICSの台頭を西側が邪魔できなくなる。恐らくそれがビットコインやドージコインといった仮想通貨の本当の目的じゃないかと思う。
今後マスク達多極派企業が自社商品の仮想通貨決済を解禁するかもしれないけれど、仮にそうなっても慎重に判断したい。
中露含むBRICS各国(みんな多極派）の多くは仮想通貨を禁止している。その理由を考えてみて欲しい。

また、もし将来GAFAMなど大きな多国籍企業や国際金融資本や台頭したBRICSが独自の通貨を発行すると産業力や保有資源自体が信用になるのでそこら辺の国よりエグい信用通貨になりうる。ポスト米ドル覇権時代の資産逃避先としては最適。
異常な経済情勢で苦しむ人が多い時代にそういうものが生まれれば、溺れてる人間に投げられた藁のようなもの。

しかしお忘れなく。藁を投げたやつと水に突き落としたやつはグルってことを。

なお、仮想通貨投資や金融・先物取引等に関する占いのご依頼は受け付けておりません。