欧州のガス事情で運気変動？ その②

※以下に書いたことは個人の妄想と、以前の記事の補足のようなものです。

中露を軸とした「BRICS＋」の狙い　G7を超えて「米一極支配からの脱出」を図る

インドのモディ首相はインドに帰国するとすぐに、インドを訪問していたドイツのショルツ首相と首都ニューデリーで会談を行った。インドは旧ソ連時代から武器の購入をソ連に頼っており、旧ソ連が崩壊してロシア時代になっても保守などの関係もありロシアからの輸入を継続していた。
そこでアメリカは露印の緊密さを遮断するために好条件をつけてアメリカからも武器輸入するように仕向け始めたのだが、ドイツはそこに割り込み、インドとの防衛・軍事関係強化を図っている。

ロシアは経済維持のため戦争を止められない？迂回貿易や並行貿易も…経済制裁の“抜け穴”

ここ数年のコロナ禍やウクライナ戦争をきっかけに世界経済を巡って分断の動きが広がるなか、ロシアは欧米などと距離を取る一方、中国やインドをはじめとする新興国との関係を深化させている。

さらに、欧米などによる経済制裁にも拘らず、実際には中央アジアやコーカサス、トルコなどを通じた迂回貿易や並行貿易を通じて欧米などの製品やサービスがロシアに流入しているとされる。

そして、中国やインドなど新興国との貿易拡大の動きは、経済制裁を受けた欧米など向けの輸出減を補って余りある展開をみせるとともに、欧州などは依然としてロシア産天然ガスの輸入に依存せざるを得ない状況にある。

このように欧米などによる経済制裁には様々な形で『抜け穴』が存在しており、開戦直後に大きく下振れした景気はその後に一転して底入れの動きを強めており、足下の実質ＧＤＰも開戦直前を上回る水準となるなど実態として克服が進んでいると捉えられる。

IMFがロシアを世界第4位の経済大国にランク付け。購買力平価で日本を抜く

IMFは 10月23日に発表した世界経済見通しの中で、2024年のロシアの国内総生産（GDP）は購買力平価ベースで世界の GDPの 3.55％に達し、3.38％の日本を上回ると述べた。
報告書によると、ロシアは、購買力平価で中国（18.8%）、米国（15%）、インド（7.9%）に次いで第 4位となっている。
最新の数字によれば、購買力平価で世界をリードする経済圏には現在、中国、インド、ロシアの3つの BRICS 諸国が含まれていると報告書の著者たちは指摘し、ロシアの格上げは西側諸国の制裁によるものだと指摘した。

今回はこれらの記事から妄想が生まれた。
今思えば、ロシアは自分が極悪行為をすれば欧州が自国から資源を(表向きでも）買えなくなることを見越して、即ち西側からの制裁を最初から見越して制裁を逆手に取るつもりでウクライナに侵攻した気がする。
多極派のプーチンには、自国が西側から制裁されても困らない理由が裏にある。多極派によるBRICS成長計画だ。ウクライナ侵攻後の迂回貿易・平行棒益によるロシアの経済成長もその流れの一部とみていいかも。
この戦争がロシアの経済成長を兼ねているのなら、ロシアとしては確かに長引かせたいだろう。長期化すれば朝鮮戦争レベルになるかもしれない(朝鮮戦争は今なお停戦中という扱い）。
長引く方がロシアやBRICS成長にとってメリットなら、少なくともウクライナで核が使われるわけがない。核云々はロシアの悪役演技だ。ロシアが対ウクライナで苦戦しているように見えるのも、長引かせるための動きだからか。
ウクライナ側の停戦キーマンが停戦交渉直前にウクライナ保安庁から射殺されたのも、英国のトラス首相がゼレンスキー大統領に停戦を思いとどまるよう説得したのも、停戦計画を持っていたゼレンスキーの頭越しにウクライナの一部隊がロシアに逆侵攻して停戦計画を潰したのも、恐らくそんな「ウクライナ戦争長期化計画」が背景だろう。要は(国を超えて連携する）多極派さん達の仕業？
逆に西側は、ロシアへの制裁とウクライナ支援によって自ら負担を増やすことに。これは22年の記事を書いた時から懸念していた。


◆BRICSペイと脱ドル化
当初、中国は一帯一路を通して元を広めようとした。ドル基軸と同じで中国元を使った「元の大帝国」を実現したかったのだろう。2年前の記事でそんな妄想をした。中国がやりたかった「元帝国」だが、これは中国だけが一方的に得をするだけで、一帯一路各国は得をしない。
そこでロシアが新しい決済システムを提案した。これはSWIFTに代わるシステムで、コルレスバンクの代わりに国が金を備蓄して決済を保証するというやり方で、貿易は貿易相手国の通貨で決済できる。それが「BRICSペイ」だ。
このシステムに参加する国の通貨は、実質金本位制となる。昨今の金価格高騰の裏にはそういう経緯もあるわけだ。
これ、BRICSが将来EUみたいになる場合にも便利なシステムかもしれない。サウジもこのシステムに参入済みなので、BRICS各国は自国の通貨で石油決済が出来る。ペトロダラー協定失効の裏にはこんな経緯があった。
そして人口の多いインドネシアがBRICS入りするとのことなので、BRICSペイの市場規模は一気に拡大することになる。
インド、インドネシア、中国・・・BRICSには地下資源や人口資源が多い国が結構ある。これらの国々がBRICSペイを通して脱ドル化へ進んでいる。ペトロダラー協定が機能していた時代に各国が石油決済のために用意し続けてきたドルは、ダブついてしまった。いずれインフレになり、「ドルバブル崩壊」的な展開にもなりうる。多極派主導のBRICS各国による脱ドル化の流れには、多分それを促進する狙いがある。
(7日追記：インドネシアのBRICS入りが決まった約1週間後、インドネシアの龍脈が変動開始。トランプ当選直後の11月7日には火山が大噴火した）


◆インドと迂回貿易
欧州へガスを供給していたノルドストリームは去年既に米の支援を受けたウクライナによって爆破済みだし、一つ前の記事で書いた通りウクライナが「自国領通ってるロシアからのガスパイプライン止める宣言」した以上、欧州は米からガスを輸入するか、インド経由の迂回貿易拡大が必要になった。
そして、ドイツは後者を選び、それも踏まえてインド(多極派)にすり寄った。独印の軍事・防衛関係強化の流れにはそのような背景も含んでいるのではないかと妄想した。
(自国のガスを欧州にもっと輸出したい米には不本意だろうが）

欧州各国からすれば、ロシア産のガスや石油をうまいこと迂回貿易でもっと手に入れることが出来れば、米から輸入するよりコスト面がマシになるかもしれない。例え迂回貿易がロシアの経済を利するとしても・・・
一つ前の記事で、「欧州向け輸送船の多くがフーシ派のせいでスエズ運河を通れないため、欧州で足りなくなった分のガスは多くを米から輸入する可能性が高い(＝露のガスより高コスト）」と書いたが、そうならないように引き続きロシア産ガスを欧州へ輸入する抜け道がある事を忘れていた。それがロシアと仲の良い「インド」だ。欧州で、インド経由の迂回貿易は以前から行われていたという（フーシ派はロシアと中国の船を襲わないことを宣言した。要するに、BRICSの船は襲わないようだ。フーシ派が多極派の思惑で動いていることがこれで明らかになったと言うものだ。彼らを支援するイランが多極派だもの）。

そういう側面もあって(インドとの防衛関係強化と迂回貿易拡大を望む）ショルツ首相がデリーまで出かけて（BRICS会談から帰国したばかりの）モディ首相と会談したのかも。多極派のインドがドイツに対して「そっちの出す条件次第では迂回貿易の拡大にも協力してやるよ」と言う幻聴が聞こえる。今後、場合によっては、独をはじめ欧州でもBRICSペイに参入する国が今後出てくるかもしれない（妄想）。
「ドイツとインドの軍事・防衛関係はあくまで欧米とインドの共通仮想敵である中国をするためで他意はない」という意見も当然あるが、実は中印、既に和解し始めている。今後のインドは中国と対立する動きを徐々に減らしていくだろう。多極派の国同士はケンカしにくくなるという。今後はインドが西側主導の中国包囲網に意欲的ではなくなるかもしれない。中印は同じ通貨決済システムを利用する仲になった。

◆欧州で各国諜報機関が統合される？？
一方、欧州各国では（インドと同じく多極派の）ロシアと繋がりを持つ右派政党が人々の不満を背景に影響力を伸ばしつつある。
安いエネルギー輸出国ロシア、ロシア産エネルギーの迂回貿易地インド、ロシアと繋がる右派政党・・・かくして欧州は、否応なく多極派国とのつながりを余儀なくされる。かくして米国という将を支える駒は射られる・・・
今、EUでは「汎欧州諜報機関新設計画」なる話が持ち上がっている。EU各国の諜報機関を統合すると言うものだ。諜報機関の統合は、EUが連邦制に移行するフラグとも言われている。
これ、報道ソースがスプートニク(露)系なのである意味眉唾な話でもあるのだが、もしガチならこの計画は多極派の発案かもしれない。もしこの計画が実現すれば、欧州各国は独自の諜報機関(=例えるなら目)を失う。各地に散らばる小さな目の代わりに、大きな一つの目が生まれる。
そして統合された諜報機関(大きな一つ目）は多極派のために機能するだろう。EU連邦は多極派のものになる。その前に独仏も多極派の政権になっていくだろう。
欧州での右派台頭はその布石にもなっていると思う。そんな流れがいいのか悪いのかは別として・・・

◆所感
今は米大統領選の結果が出る直前期。世界中がアメリカに注目しているが、時代運気の流れを見ていると、アメリカだけに気を取られてはいられない。能登で北龍が変動した時から気がかりだった朝鮮半島にも運気変動の気配が濃くなってきた(後述）。

多極派(欧米一極覇権崩して世界を多極化させてBRICSを成長させ隊）の思惑により、西側の対露経済制裁は西側にとってセルフ経済制裁になった。これは2年前の記事で妄想した通りになった。当時は他にも多くの人がそんな予想をしていた。
欧米西側の一極覇権が続くと中露やグローバルサウス(BRICSに多い）はずっと貧しいままなので世界全体が効率よく経済成長しない。当時国や大資本家達にはうまみが少ない。だからみんなでこっそり連携して世界を多極化させることにしたのだろう。
その計画の中にウクライナ戦争やペトロダラー協定失効&BRICSペイによるドル余り(脱ドル化）があり、中露の経済成長、パンデミック、西側への電気一元依存政策ゴリ押し(独占してた石油利権を放棄させ国を脆弱化させる）、朝鮮半島の運気変動気配などなどがあると見た。

かつてコミンテルンの支援者が大資本家達だったように、(トロツキストの系譜を持つ）多極派の支援者も恐らく大資本家達だろう。
ネオコン(多極派)が生まれた頃から流れは始まっていたのかもしれない。

トランプとハリス、どちらが当選しようとドル余りは解消できず、脱ドル化は進み、ドルバブルの膨張(インフレ)と崩壊へ向かう方向へと運気は進んでいくだろう。それに合わせてNY市場の株はどんどん値上がりしていくが、それはアメリカが好景気になったわけではなく、インフレの証。一般投資家が喜べるような現象ではなさそうだ(多極派は喜ぶけど）。
昨今不穏な変動現象を起こしている北龍と繋がる「お金の不徳を正す龍脈」を生み出した西之島の噴火は、日本の領海内であると同時に日本本土よりグアム(=アメリカ）に近い場所で起きたことを忘れてはならない。あの龍脈を生んだ噴火、米国への影響が小さいはずが無い（噴火当時にその件についての記事を書いたら在日米海軍のドメインで何度もアクセスがあったが、それを見越してのことかは不明）。
グアムは朝鮮半島(北龍)に最も近いアメリカ領であり、半島に有事があればグアムの基地が反応する。そして北朝鮮は既にグアムまで届くミサイル兵器を持つようになっている。
北龍の朝鮮半島エリアで運気変動気配が濃くなった今、奇しくも北龍のパワスポである白山で地震(龍脈変動現象)が増加している(報道）。
白山は能登半島地震の10分後に上空の電子数が急増したエリアだ(過去記事参照）。
この現象が尚更半島の運気を気がかりにさせる・・・半島の運気についてはいずれ書くかもしれない。まだちょっと自信がない。



欧州のガス事情で運気変動？
ウクライナの逆侵攻で懸念
中東発のドル覇権変動？